3/8に『2018クラウドコンピューティング（IaaS/PaaS）市場の実態と展望』を発刊しました。

2021年までの市場規模予測、2018年までのシェア予測はもちろん、ユーザー企業517社に回答して頂いたアンケート結果（パブリッククラウドの導入予定時期など）も掲載しています。

また今回はトピックのひとつにHCI（ハイパーコンバージドインフラ）も取り扱いました。

まずは目次などご覧頂き、ご検討頂ければ幸いです。

（小山　博子）

https://www.yano.co.jp/market_reports/C59122600　

AI（人工知能）についてメディアで目にしない日はなく、AI時代が到来しつつあると感じます。よく「AIに仕事を奪われる」という議論が話題になります。しかし、なくなるのと同様に新しく生まれる職業もあるといわれています。コグニザント社が2017年11月に公表したレポート「21 Jobs of the Future（未来の21の仕事）」で挙げられている21種類の新しい職種のうち、3つを紹介します。

①人と機械の協業マネージャ：人とAIが同僚となって共に働く職場において、それぞれの役割や責任を管理する。

②データ探偵：データサイエンティストチームの一員として、ビッグデータのどこにどのような有益な情報をあるかを探す。

③AIを使う医療従事者：AIや遠隔医療などの先端技術を使い、患者の診察、治療、薬の処方を行う。

どれも、実際にありそうな職種です。また、いつの時代でも、技術の発展によって不要になる仕事はあります（電話交換手や馬車の御者然り）。皆さんの子供や孫の世代は「新しい仕事」に就いているかもしれません。

（小林　明子）

監視カメラを利用した安価なクラウドサービスが市場に広がってきています。ネットワークカメラを自分の気になるところに設置しておくことで、離れた場所からでもスマホなど経由でその場の映像が確認できるサービスで、月額1000円くらいからのサービスとなっています。現状ではオフィスや保育施設、街頭など、様々な利用方法が考えられています。お店のオーナーが、離れた場所からお店の状況をモニタリングするなどといった利用も進んでいます。
もともと防犯のイメージが強い監視カメラですが、カメラの低価格化で最近は業務用に留まらず、老人や子供、ペットなどの見守りなどにも利用できるようになってきました。
最近は、防犯カメラが実際の犯人の検挙活用されることも多くなり、生活者側のカメラに対する意識も大きく変わってきました。今までのようにプライバシーに対する抵抗感も薄らいでいるように思われ、これからは予想外なところで利用されることが増えるかもしれませんね。
例えば、働き方改革の一環で、カメラを利用して残業を監視する、といった利用もそう遠くない未来に実現するかもしれませんね。できるだけ早く帰りましょうね、当社のY君！（Y君：ドキッ）

（野間 博美）

無料で、マーケットに関するニュースレターやメールマガジンを受け取ったり、マーケットレポート紹介コンテンツを見ることができる方法をご存知ですか？

もし弊社からの情報が欲しい！という方がいらっしゃいましたら、YRI Webメンバー登録をしてみてください。

ご登録頂きますと、矢野経済研究所発信の各種業界およびマーケットに関するニュースレターやメールマガジン、矢野経済研究所が独自で企画した最新市場調査資料（マーケットレポート）新刊のお知らせ等各種情報の受信、マーケットレポート紹介コンテンツの閲覧等、メンバー限定のサービスを利用することができます。

http://www.yano.co.jp/regist/

キャノンITソリューションズは、スマート工場EXPO2018(1/16-18)にて、代理店として販売している「BIGDAT@Viewer（ビッグデータビューワー）」を展示しました。

BIGDAT@Viewerは、マップ化を通じてビッグデータを可視化するツールで、仮説を立案する前の分析である0次分析に用いられます（写真）。統計解析に関する知識の深さに関係なく誰もが、データ項目間の類似性や関連性などの特徴や傾向を一目で把握することができます。ビッグデータ解析のための分析軸の設定や仮説立案など、従来データサイエンティストが行っていた業務の一部を代替できるのです。
分析対象はセンサーが出力する数値データに限らず、Twitterなどの文字列データにも及びます。

本製品の開発はサイバネットシステム株式会社が行っています。販売代理店としてキャノンITソリューションズが加わってから、製造業を中心に顧客が増加しています。製造業においては、工場の生産ラインにおける問題の早期原因究明などに応用可能です。たとえば、不良品生産の原因を探る際、まず、良品と不良品を色分けしたデータをマップに表示すれば、不良品のデータが全体のどこに位置するかを把握できるようになります。次に、どのデータ属性に注目して高度な分析を行えばよいかを0次分析から目星をつけることができるので、不良品を生む原因の特定が容易になります。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
データサイエンティストが不足している現状の問題の解決へとつながると考えられます。
従来データを活用することは、統計に関する素養が必要など、ハードルは高いものでした。簡単にデータを可視化するBIGDAT@Viewerのようなツールによって、多くの人がデータ分析を行え、勘に頼るのではなく、データに基づき合理的に仕事を進められるようになるでしょう。
（井上圭介）

現在、弊社の未来企画室では「社会人基礎力コンテスト　第2回」の参加者を募集しております。

本コンテストは社会人としての基礎力を競うコンテストです。

また、様々な企業の人事担当が審査員に加わったため、企業から選考のオファーを受けるチャンスの場でもあります。

なお、最優秀賞にはスキルアップ支援金として5万円を進呈いたします。

日程は下記のとおりです。

3月７日（水）　事前課題提出締切

3月10日（土）13：00～15：30　会場審査

ビジネスの世界での自分の実力を確かめたい方、自分の本当の実力を評価してくれる企業で働きたい方、出場を検討されてみてはいかがでしょうか。　

皆様のご応募、心よりお待ちしております。

①コンテストお申込ページ

https://www.smarter2.biz/seminar/contest/201803/

②フェイスブック　イベントページ

https://www.facebook.com/events/189382951658907/

当社は今年で創立60周年を迎えます。

それにともない、先日創立60周年のキャンペーンページを公開いたしました。

当社代表取締役社長の水越孝からのコメントをはじめ、ファウンダーである矢野雅雄からのコメントも掲載されております。

また、【日本マーケットシェア事典】【繊維白書】のバックナンバーを特別価格で各60,000 円(税別)にて販売するキャンペーンも行っております。

皆様のご期待に沿えるよう、これからも邁進してまいりますので

今後とも変わらぬご愛顧を賜りますよう、どうぞよろしくお願い申し上げます。

※下記URLより60周年のキャンペーンページをご覧いただけます。お時間ある際に、ぜひ一度のぞいてみてください。

https://www.yano.co.jp/60thanniversary/index.php

　日本マクドナルドがスマートフォン（スマホ）で商品を事前注文し決済もできるシステムを全2900店に導入する、と報じられました。入店と同時に注文内容がキッチンに伝わり、顧客の不満が多かった待ち時間をほぼなくすそうです。

　しかし、実はこうしたサービスは既に他にも展開されており、例えば「O:der」というサービスが知られています。

　こうしたサービスは、人員不足に悩むお店にとっては非常に有難いサービスで、注文も支払いもお客さんが自分でやってくれるため、省人化に大変貢献するのです。今回のマクドナルドのサービスも同様ですね。

　さて、ここまで聞いて、もっと有名で同じ効果をもたらす方法があることにお気づきになったでしょうか。そう、実はそれは「券売機」なのです。人手不足に悩む飲食店では、今後ますます券売機のお店が増えるかもしれせんね。

（野間　博美）

YanoICTはフェイスブックアカウントを運営しており、IT関連ニュースをメインに流しております。しかし、株式会社矢野経済研究所では、ICT分野以外のレポートもたくさん発刊しています。むしろ、そちらの方が多いのです。

例えば、1月末には「2017 介護保険ビジネス ～介護人材の確保と今後の方向性～」が発刊されました（http://www.yano.co.jp/market_reports/C59115000）。介護職員の確保が大変、というのは当該分野に知見のない私でも承知していますが、このレポートでは、専門職の確保として、専門職の派遣や介護人材紹介を始め、新たな人材ビジネスが生まれるとしています。介護保険に関わる施設・サービスの現状、今後の予測、介護人材の確保にどう取り組むべきなのか、方向性について分析・編集していますので、ご関心ある方は御問い合わせください。
（忌部 佳史 ）

読者のみなさんは「黒子」というものをご存知でしょうか？黒子とは、日本の伝統芸能「人形浄瑠璃」にて人形遣いと共に人形を操作する係のことです。国際ロボット展(2017/11/29-2017/12/2)で、マッスル株式会社は「黒子ロボット」を展示しました。

マッスル株式会社は、モーター「クールマッスル」を開発しています。クールマッスルは、モーター本体を制御する機能を内蔵しているという特徴をもちます。そのため、従来用いられていた、モーターを駆動・制御するドライバやコントローラなどの機器や、機器をつなぐ配線が不要となり、シンプルなシステムを構築することが可能になります。
クールマッスルは、ロボットや人工呼吸器、FA機器などに用いられています。この黒子ロボットも、その活用例の一つです。
黒子ロボットに使用されているクールマッスルは0.001秒単位でモーターを制御し、ロボットにきめ細やかな動きを再現させます。加えて、一度学習した動作を繰り返し実行することができ、速度を変更してロボットに同じ動作をさせることも可能です。

黒子ロボットに動作を入力する際、プログラミングを行う必要はありません。なぜなら、手動でロボットの腕や首を操作すると、クールマッスルはその動きを軌跡データとして記録するからです。そのため、IT分野に精通していない一般職員も簡単に操作が可能であり、まるで黒子が人形を操るようにロボットを動かすことができます。また、人間国宝の人形遣いが操った黒子ロボットの動きを記録し、ロボットに再演させることも可能です。

＿＿＿＿＿＿
仏像の面を被り、奇妙な様相の黒子ロボットは展示会場内で異彩を放っていました。
ロボットアーム型をはじめとする産業用ロボットの展示が多い中、異色であった黒子ロボットは大勢の来場者の目に留まったのではないでしょうか。
（井上圭介）

先日、銀山温泉に行ってきました。

レンタカーを借りて約2年ぶりに運転をしたのですが、雪の影響で初めてホワイトアウトを体験しました。

タイミングが悪いことにちょうど路肩に止められそうなところもなく、だからといって対向車はおろか前方もほとんども見えず・・。不安が募るなか、「このレンタカーが自動運転に切り替えられれば・・」「対向車が全部ASVだったりしないかな・・」とおもいを馳せておりました。

なお、怖い思いをして足を運んだ銀山温泉は大変きれいでした。

皆さんも週末お出かけする際はお気をつけてください。

（宮川　典子）

PTCジャパンは、年次イベント「PTC Forum Japan 2017 ～フィジカルとデジタル融合の追求～」を開催した(2017/12/12)。事前登録者数は1600名に及び、会場は大勢の来場者であふれた。

基調講演の冒頭にて、米PTC　Inc.のアジア太平洋地域　統括責任者の桑原宏昭氏は、テーマに掲げた「フィジカルとデジタルの融合」について、カーナビを例に挙げて説明した。現在のカーナビ上の地図情報と運転席から見える景色は分離している。しかし、AR(拡張現実)を活用することで、カーナビ上の道先案内の情報を運転手が目にする物理世界上にシンプルにマッピングすることができる。米PTC　Inc.は、物理世界にデジタル情報を追加し、目にする情報の単純化を図るARに注力していくとする。

米PTC　Inc.の製品の一つにIoTプラットフォーム「ThingWorx」があり、ARを用いたソリューションを提供している(写真)。用途としては、機械や電化製品の組立・修理時に分解の手順をわかりやすく表示することや、工場の機械の遠隔監視が挙げられる。デジタルツインの実現に取り組み、工場内のモーターの速度や電圧などのデータを工場から離れた地域でタブレット等を通じて確認できる。

ThingWorxには、産業用の設備からCADなどを含めたデータを収集できる、システムがオンプレミスかクラウドであるかを問わずに導入可能で柔軟性が高いという特徴を持つ。また、現在国内の販売代理店は2社に留まるが、10社程度に拡大していきたいとしている。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

なお、先日訪れた国際ロボット展(2017/11/29-2017/12/2)において、広島県の企業21社が参画する「ひろしま生産技術の会」は、金属製の名刺入れの無人生産ラインを展示していた(写真は名刺入れ)。この無人生産ラインにはIoTプラットフォームとしてThingWorxが用いられ、さらにはAR機能も活用されており、ThingWorxの日本国内における普及を感じることができた。

今後のThingWorxの普及率の推移と、普及に伴うARソリューションの拡充について注目していきたい。

（井上圭介）

無料で、マーケットに関するニュースレターやメールマガジンを受け取ったり、マーケットレポート紹介コンテンツを見ることができる方法をご存知ですか？

もし弊社からの情報が欲しい！という方がいらっしゃいましたら、YRI Webメンバー登録をしてみてください。

ご登録頂きますと、矢野経済研究所発信の各種業界およびマーケットに関するニュースレターやメールマガジン、矢野経済研究所が独自で企画した最新市場調査資料（マーケットレポート）新刊のお知らせ等各種情報の受信、マーケットレポート紹介コンテンツの閲覧等、メンバー限定のサービスを利用することができます。
http://www.yano.co.jp/regist/

最近、仮想通貨の流失事件が起き、大きな社会問題となっております。運営サイドのセキュリティが甘かったようですが、今回はネットワーク社会で重要な暗号に関しての話です。
情報漏洩を防ぐ手法の一つとして、情報の暗号化が有効とされます。ここで重要なのがパスワード（鍵）ですが、実は「鍵の配送」が課題であり、このテーマは紀元前数世紀から存在しています。
特に、Eコマースが発達した現在では、鍵の配送問題は大きなテーマです。実は、この鍵配送問題を解決する劇的な手法が1976年に発明されました。詳細は次回。
(早川泰弘)

先日、テックショップジャパンが運営する「TechShop Tokyo（テックショップ）」へ行ってきました。TechShop Tokyoはオープンアクセス型の会員制のものづくり工房で、3Dプリンタや工作機械を自由に使用して自身の思い描く作品をつくりあげる場です。足を運んだ日も多くの人で賑わっていました。
TechShopでは、主にものづくりのアイディア創出から試作の作成までサポートします。機械の操作方法や作業の工程、そして完成した作品を使った事業をしたい場合、道筋がなにもわからなくてもTechShopのスタッフである「ドリームコンサルタント」がいるので大丈夫です。
なお、イベントも開催されているので、ぜひお気軽に参加してみてはいかがでしょうか。適宜イベント情報が更新されているので、ご覧になってみてください。
http://www.techshop.jp/

-------
TechShop Tokyo内には日常生活では到底ふれることのない、木材のレーザーカッタなどなどの業務用工作機械が並んでおり、その場に居るだけでわくわくしました。趣味の一つとして極めていきたいと思いました。
（宮川 典子）

ソフトバンクが、スイス再保険の株式100億ドル取得で交渉しているとのニュースが出ている。正にInsurTechの本格的な幕開けを告げる象徴的な出来事と個人的にみている。
既に海外では、保険会社に留まらず再保険会社も保険×ICT（＝InsurTech）に向けて動き出している。RGA再保険はウェアラブル端末を使った実証実験を手掛けているほか、ミュンヘン再保険グループのMRASも自動引受査定エンジンの提供を行うなど、大手再保険会社がInsurTechに向けた動きを進めている。
さて、日本はどうか――。海外と比較して2-3年は少なくても遅れているといえるだろう。InsurTechに関する調査を実施した感触では2018年から本格的に動き出すとみているが、その矢先にソフトバンクのこのニュース。徐々に伸びていくというのが通常の普及曲線であるが、今回の件が上手くいった場合には、一気に市場が立ち上がる可能性があるのではないだろうか。
ソフトバンクはグループで膨大なデータを保有しており、こうしたデータと保険をかけ合わせて、グローバルでのInsurTech競争の覇権を獲ろうとの狙いがあるのだろう。この動き、日本のInsurTech市場にどのような影響を及ぼすのか要注目である。
（山口泰裕）

本日はバレンタインデーです。
先日、「義理チョコ」に疑問を投げかける新聞広告が話題となっていましたね。
当社の義理チョコ文化は盛んではありませんが、みなさんの職場はいかがでしょうか。

※下記URLより今年に入ってから発刊いたしましたマーケットレポートをご覧いただけます。
https://www.yanoict.com/market/report/issued/2018

インフルエンザも流行しております。どうかご自愛ください。

（宮川典子）

矢野経済研究所では、「有報Lenz」というサービスを無料公開しています。これは、有価証券報告書を一度に3社、または同じ会社の3期分の企業情報を比較分析できるスグレモノサービス。なかでも他にない機能として、有報情報のテキストマイニング機能というのがあります。3社に共通または固有のキーワードを自動抽出する機能となっており、アノ会社の特徴が見えてくることも。ぜひ一度、遊んでみてください。

http://www.yano.co.jp/ufolenz/index.php

アジアのITSは欧米や日本の後を5年遅れて付いてくるとおもったら大間違い。アジアはそんなことはしない。ITS（Intelligent Transport Systems：高度道路交通システム）には程遠い。でも、だからこそ欧米を見ていては見えてこない何かがあるような気がする、アジアのITSは前夜の前夜のそのまた前夜くらい。「アジアITSイブイブイブ」です。

今回のアジアはタイのバイクタクシーです。

取材先まで行きはホテルからタクシーで行ったものの、帰りはノーアイデア。「わずか３キロの距離だから歩けばいいか・・」となめてかかったのが大間違い。取材先前の国道はバンコクから帰宅するクルマが５車線猛スピードで走っており、とてもタクシーは止められず、MRT（モノレール）まで行きたくても国道を渡る歩道橋も横断歩道もない。とにかく国道を渡らねばホテルにたどり着けないため、大回りして５キロ以上のコースになってしまった。

「方向を間違えたかもしれない」と暗くなってきた迷路の行き止まりで足も重く不安になった時、後ろのほうから「乗っていかねえか（多分。タイ語なので）」と声をかけられ、振り向けばバイクタクシーの兄ちゃんドライバがスマホ画面に「40バーツ」と表示している。もはや自力での迷路突破は無理と判断し、「たのむぜ」と後ろにまたがる。

なるほどバイクは早いが、ターン時は傾くしタイの道は舗装の凸凹がひどく尻が大きくジャンプするため、頭に何もないし怖くて兄ちゃんの腰にしがみつくと、兄ちゃんの「ヒー」という声が聞こえるが、振り落とされたら人生終わりそうなので我慢してくれ兄ちゃん。

このような今回の調査を通して得た結論は（写真のように）「タイ人女性はこのようなバイクタクシーに格好つけて横座リで乗っているが、なんと度胸がありすごいのだろう。やはり歌舞くのは命懸けなのだ」ということであった。

（森　健一郎）

　ほとんどの方が、小学生時代にπ（パイ）を習ったと思います。世代によっては「3.14」だったり「3」だったりした模様ですが、このπは不思議なものとして記憶してます。

「（同じ数列が循環しない）無理数」「全人類の誕生日が含まれる（数字を検索できる関連サイトあり：http://time.com/4697605/pi-day-2017-birthday/?xid=newsletter-brief）」「過去から未来までの全文章が隠されている神の啓示（数字列を文字に置き換えたとして）」など。

　いずれＡＩがπの秘密を解き明かしてくれると言われますが、その結果を生きているうちに見れるかどうか。是非、長生きしたいと思います。

（早川泰弘）

スマート工場EXPOに足を運んだ。（1/17-19　東京ビッグサイト開催）

ここでは安川電機が参考出展していた人協働ロボットを取り上げる。通常、工場などの製造現場にロボットを設置する場合、ロボットの周囲に安全柵を設けなければならない。協働ロボットは、安全性の確保などの技術向上により、人と同じスペースで動作し人の作業に協力して働くことができる

安川電機の人協働ロボットは各ジョイント部分にセンサーがついており、障害物と接触すると動作を停止するという。なお、周囲に人がいないことを認識すると動作の速度を自動で高速に切り替える機能も有している。

また、ロボットを直接手で動かして動作を教示する「ダイレクトティーチング機能」もあるため、プログラミングなどの専門知識がなくてもロボットへの動作教示を容易に行うことが可能だ。

協働ロボットの導入によって具体的に作業効率がどの程度向上し、収益として数字に表れるのか、関心が高まった。

（宮川　典子）

ヤノデータバンク（YDB）は、矢野経済研究所の資料の閲覧やコピーが可能な、法人向けの会員制ビジネスライブラリです。電子ライブラリ（YDB eLibrary）サービスを利用すると、ご自分のＰＣからいつでもご閲覧が可能になります。

ヤノデータバンク（YDB）へのご入会キャンペーンを、下記の通り実施致します。
この機会に、ぜひYDBへのご入会をご検討ください。

◆ キャンペーン詳細 ◆

下記期間中に、YDBご入会のお手続きをいただきますと特典を適用させていただきます。

対象期間：2018年1月5日～3月末日（期間中のお申込であれば、4月契約開始も可）
特 典：YDB登録料 50,000円 OFF、 通常価格100,000円のところ、50,000円（税別）
対 象：期間中、「YDB eLibrary プラス」コースへ新規にご入会された事業所様が対象
※「スタンダード」コースへのご入会は、本キャンペーン対象外となります。

※下記URLよりヤノデータバンクについてご覧いただけます。
https://www.yano.co.jp/ydb/about/index.php

麻生財務相が、中国や韓国の仮想通貨に対する厳しい規制に対して、「何もかも規制すればよいものではない」との発言をしたそう。

確かに中国では仮想通貨取引やマイニング、ICOなどに対して当局や中央銀行による規制が入っている。しかし、単なる仮想通貨の締め出しを狙ったものではなく、その規制には『ある狙い』があるとみている。

というのは、2014年から中国人民銀行は、仮想通貨に関する研究チームを立上げ、独自の仮想通貨プロトタイプを試験運用するなど、実は当局が中心となって積極的に進めているのが実態である。

こうした動きの背景にある、中国当局の狙いの一つとして、通貨取引を完全に管理できるよう、管理者不在の自由な仮想通貨を規制したいとの思惑からきているのであろう。

また、麻生氏曰く、「利用者保護とイノベーションのバランスをどうやっていくか、注意しながらやっていかなければいけない」と発言したとしているが、実は中国は国を上げて積極的に進めているため、ある意味、日本よりも進んでいるともいえる。

（山口泰裕）

Pivotalジャパン株式会社（以下Pivotal）が主催する、PIVOTAL.IO 2018に行ってきた（11/16-11/17開催　東京）。そこで紹介された同社のソリューションやユーザーの活用事例をとりあげる。

Pivotalは「世界のソフトウェア開発の在り方を変革する」をミッションに、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援している。ソフトウェア開発手法の1つであるアジャイル開発のノウハウを伝授する「Pivotal Labs」やアジャイル開発基盤の「Pivotal Cloud Foundry（以下PCF）」を提供する。とくに、Pivotal Labsでは、Pivotalのプロジェクトチームと顧客のプロジェクトチームが1:1でペアを組み、共同でアプリなどの製品設計に取組む。なお、Pivotal Labの採用実績は1,000社にものぼるという。

Pivotalのユーザー企業、NTTデータの技術開発本部 アジャイルプロフェッショナルセンターの市川耕司氏が登壇した。NTTデータはPCFを利用した「Altemista」を開発しており、オープンイノベーションのアプリ開発の支援などを行っている。Altemistaを活用することで別環境間のアプリの移設が容易となったことに加え、従来よりも開発環境の構築にかかる時間の短縮や開発基盤にとらわれないアプリ開発へ専念することが可能となったという。

また、NTTデータは2017年11月16日にはPivotalとパートナープログラムを締結した。Pivotalの「Platform Acceleration Lab」によってクラウドネイティブな技術者を育成し、社外へのAltemista Cloudの外販強化をめざす。

アプリ開発は企業内での完結ではなく、顧客からの声に基づいた開発が主流になっていくかもしれない。顧客からの声をどの基準で取捨選択していくか、ここに企業色が出てくるのではないかと感じた。（宮川　典子）

先日から家計簿アプリを利用し始めました。

始めてまだ1ヶ月ほどですが、こまめに記録をつけねばならず、ずぼらな私からするとめんどうで仕方ありません。正確な支出を把握するため、自販機で購入した飲み物なども記入するのですが、「なぜ飲み物を一つ買っただけで家計簿アプリを起動して、金額とカテゴリー（食費など）を記入しなければならないのか」とあまりのめんどくささにだんだんと憤りすら感じてきました。節約思考になっていいのかもしれませんが、あまりのめんどくささにうかつに何かを買うこともできなくなってきました。

「いくら自分自身のためとはいえ、めんどくさすぎる。ずぼらで気ままな私は家計簿を継続できないのか・・」と途方にくれていたところ、アプリによってはレシートを撮影するだけで購入したものの金額とカテゴリーと購入場所、購入日時を記録する機能があるとのこと。また、同程度の収入の人との支出内容を比較しながら毎月の予算（食費は2万円、日用品は1万円など）を組む機能などもありました。

こうした機能をうまく活用し、今後も家計簿アプリを継続できればいいのですが・・。家計簿をつけている主婦（夫）の皆様への尊敬は増すばかりです。（宮川　典子）

今季のドラマは何をご覧になられていますか？
私は亀梨和也さん主演の「FINAL CUT」を観ています。
主人公、慶介の部屋に置かれているPCは日本HPのPC「OMEN 」シリーズ。赤い光がとてもカッコ良いです。
ゲームも体験しましたが、本当にレースカーを運転しているかのような臨場感、ぎりぎりまでハンドルを切らないと曲がれない操作性など”リアル”を感じました。

丁度、自宅PCが買い替え時にあり、何を買うか迷っています。
今使っているのはデスクトップPCなのですが、後継はノートしかなく、ノートにするか、はたまた別メーカーでデスクトップにするか。
しばしこの悩んでいる時間を楽しみたいと思います。
（小山博子）

日本HPはVRへの取り組みに関する説明会を開催した(2017/10/17)。プレゼンテーションに留まらず、製品のデモンストレーションを交えたイベントとなった。

米HP Inc. のパーソナルシステムズワークステーション担当　バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーのチャビア・ガルシア氏がVRの概要について述べ、現在VRコンテンツの約76%はゲームであり、ユーザーは数千万人であるとした。一方、2019年までに大企業の20%はVRソリューションを展開すると見込む。その需要に応えるため、2017年9月28日に商用のウェアラブルVRワークステーション「HP Z VR Backpack G1 Workstation」を発表した。

「HP Z VR Backpack G1 Workstation」は、①セキュリティ対策の強化、②最新グラフィックス搭載、③ホットスワップ対応などハイパフォーマンスである点で商用向けとなっている。すでに販売中の装着可能なデスクトップPC「OMEN X by HP Compact Desktop P1000」も、VRを視聴可能であるという点で本製品と類似するが、ターゲットをコアゲーマーに限定している。「HP Z VR Backpack G1 Workstation」によって、B to Bを中心にユーザーの裾野の拡大を図っていく。

ガルシア氏は商用向けの活用例として、危険な環境下でのトレーニングや建築デザインの可視化、医療訓練、エンターテイメント分野での新しいアトラクションの提供などを挙げる。

実際に会場に設置されたVRには、ショールームに展示される自動車が映し出された 。ヘッドマウントディスプレイをつけると、手元のコントローラーの操作を通じて、自動車の本体やタイヤ、シートの色を瞬時に変更し、デザインを容易に比較することができた。＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

商用VRが既存の施設の姿を変えていくのではないかと感じた。たとえば、映画館では、観客がヘッドマウントディスプレイを装着し、360°映し出されるリアルな映像を楽しむようになるかもしれない。ヘッドホンなどの高性能な音響設備を備え、よりリアルな映像体験を追及する映画館も現れると考えられるが、スクリーンは必要なく、会場は個室のような空間となるのではないだろうか。

（井上圭介）

アメリカで話題のAmazonGOが本格的にオープンしました。これはAmazonがリアルの店舗の運営に本格的に取り組む「全自動コンビニ」ともいうべき店舗です。

お客はスマホさえ持っていれば、入店から支払いまで店員と接することなく、レジを通る必要もありません。お客の行動は基本的に天井のカメラで撮影されており、手に取った商品の認識などもそれで行うようです。お店としてはレジ不要、レジ担当の店員不要ということですが、品出しや酒類購入の際の年齢確認など、店員はそれなりに必要なようです。
また、多数のカメラの設置など、店舗開設のための初期投資は相当かかると思われ、店舗経営の採算性がどの程度なのか不明です。しかし、このお店を展開しているのがAmazonであることが重要と考えます。

AmazonはWebサイトでの購買履歴に始まり、様々な方法でユーザーの行動履歴を日々収集し続けています。そうしたビッグデータ収集におけるリアル店舗での購買行動分析情報の入り口がAmazonGOであると考えると、単なる自動店舗の経営というだけではない重要な意味を持っていると思われます。
Amazonが最終的に何を目指しているのかを考えると空恐ろしい気がしなくもありませんが、それにしても今のアメリカのIT企業のスケールの大きさは、残念ながら日本企業の大分先を行っているような気がします。

（野間博美）

ブロックチェーン推進協会(BCCC)は、ICOの健全な普及と育成・リテラシーの向上を目的として第10回金融部会を開催し、報道機関に公開した(2017/12/8)。今回のセミナーはBCCC非加盟企業も参加可能であり、大勢の来場者が会場のインフォテリア本社に集った。

まず、BCCC代表理事であるインフォテリアの代表取締役社長、平野洋一郎氏が登壇し、ICO(Initial Coin Offering)について解説した。ICOとは、デジタルトークンを発行・販売して仮想通貨を入手する資金調達方法である。トークンとは、通貨に限らず何らかの価値・権利をもっている「しるし」をさす。平野氏は例としてゲームセンターのコインを挙げた。デジタルトークンを誰が何個所有しているか、誰に移転したかといった取引情報をブロックチェーン上に記録するのだという。

次にICOの現状について説明。米Coin Scheduleの調べでは2017年の資金調達額は約4,150億円となったという(2017/11/16まで)。なお、2016年は約110億円に留まっており、2017年に入って調達金額は約40倍と急増していると指摘した。

つづいて、BCCC副代表理事、テックビューロの朝山貴生 代表取締役社長が登壇し、自社のICO事例について語った。テックビューロはトークン販売などを通じ、仮想通貨を用いて資金調達するICOソリューション「COMSA」を提供していく。COMSAの登録者数は23万人に及び、調達額（トークン販売額）は109億円に達した。なお、売上金額はユーザーの入金時の金額の合計であり、仮想通貨の高騰に伴うかさ増しはない。朝山氏によると、ICO実施時のアクセス数は1秒間に10,000リクエストに達したとして、仮想通貨交換所へのDDoS攻撃に匹敵した規模だったと明かした。

また、朝山氏は悪質なICOがあることに言及。詐欺の一つとして調達金額の偽装を挙げた。詐欺を見抜くポイントの1つとして、朝山氏は提示している調達金額が高いにもかかわらず、サイトのアクティビティ値が異常に低い場合は用心するようにと注意を促した。

（井上圭介）