矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

Yano ICT調査レポート

発刊レポート一覧


2020.07.07

2020 CAE市場の実態と展望

CAEを取り巻く環境は劇的に変化している。まずは新型コロナウィルス感染症の世界的流行である。クラウド化の進展や設計者の働き方にも影響を与えている。そればかりではなく、現在、自動車業界は100 年に一度の大変革の時代といわれている。CASE(Connected=コネクテッド、Autonomous=自動運転、Shared & Services=カーシェアリングとサービス、Electric=電気自動車)という4つの領域が、自動車メーカーにとって大きなインパクトとなる。このような技術革新は、機械系CAE にも変革をもたらしている。 本調査レポートでは、解析種類別にCAEツールの詳細販売動向を掲載するとともに、直近の市場動向について徹底解説した。

2020.07.07

2020年度版 監視カメラ市場予測と次世代戦略 -ビジュアル・コミュニケーション調査シリーズ-

世界監視カメラ市場は成長が続いている。近年は中国市場の拡大が、世界市場全体を牽引している。監視カメラ世界市場は中国企業が半数近くのシェアを占め、トップ集団にも中国企業が多い。日米欧韓の主要企業は生き残りのために新たな機能を加えるなど、対抗に向けた取り組みを進めている。 そこで、日本をはじめとする先進国のプレーヤは現状どのような取り組みを行い、将来に向けて具体的にどのような開発戦略/提携戦略を進めていくのかを明確化していく。そうすることで、関連事業者に対して、今後のビジネス拡大に向けた有益な情報を提供することを目指す。

2020.06.26

2020 テレワーク関連ソリューションの実態と将来予測 -ポストコロナの働き方-

2020年5月、新型コロナウイルス感染症の対応として緊急事態宣言が発令され、多くの企業が一斉に在宅勤務を中心としたテレワークを開始した。政府が提唱する「新しい生活様式」においてもテレワークの継続が呼びかけられている。この影響で、Web会議ツールやビジネスチャットなどを利用したコミュニケーション機会が急増するなど、企業のIT環境は大きく変わりつつある。利用された/高い評価を得たサービス・製品を明らかにする。 他方で、マネジメントの難しさや、捺印などアナログ業務が妨げになるといった課題も明らかになった。長年定着しなかった日本企業のテレワークだが、この機に本格的な変化が起きるか、分析と予測を行う。

2020.05.29

2020 躍進する中国AI市場の実態と展望

今や中国は、米国と並ぶAI大国であり、世界一の座を狙いつつ躍進を遂げています。新型コロナウイルス感染症により世界の混乱が続く中、中国政府はコロナ終息後の経済対策としてAIを含む先端技術への投資を検討しており、「ポストコロナ」には、さらに中国AIの存在感が拡大する可能性も見えてきました。 米国と比較して日本で得られる情報量が少ない中国AI市場を詳説する新企画レポートです。

2020.05.28

2020 働き方改革ソリューション市場の実態と展望

2019年4月より働き方改革関連法が順次適用され、各企業にとってソフト・ハード両面での働き方改革が急務となっている。直近では、新型コロナウイルス感染症への対応として在宅勤務を主とするテレワークが推進されるなど、働き方改革の動向に大きな注目が集まっている。 本調査では、「従業員の働き方改善を主目的にICT活用を行うソリューション・サービス・製品」を働き方改革ソリューションとし、市場規模をセグメント別に推計するとともに、2022年度までの将来予測を行った。また、注目トピックスとして「テレワーク実現サービス」、「オフィス環境最適化サービス」、「健康経営関連サービス」の3点を取上げ、各サービスの市場動向を解説している。

2020.05.28

ローカル5Gビジネスの2025年展望 ~「ローカル5G×IoT」による産業向けインパクト~

本レポートでは、2020年度以降に導入が始まるローカル5Gに関して、「ローカル5G×IoT(ローカル5Gを活用したIoTソリューション)」の観点でマーケット分析及び将来イメージを展望している。特に、今後のローカル5Gの適用分野に着目し、各分野における既存のIoTビジネス構造を把握した上で、2025年度を目途とした「ローカル5G×IoT」の適用イメージ及びポテンシャルの定量化を行っている。 尚、対象分野は「製造/工場、建設、物流・倉庫、流通小売、防犯・セキュリティ、医療(遠隔医療)、社会インフラ、スマートシティ(都市マネジメントなど)、農林水産・畜産、学校関連、スタジアム/ライブソリューション」の11分野。

2020.04.30

2020年度版 国内5Gサービス市場予測

2020年4月より商用サービスが開始される5G(第五世代移動体通信)サービスは3つの大きな特徴(①高速大容量 ②低遅延 ③多接続)を持つ。IoT(InternetofThings)志向の高まりによりあらゆる産業分野で5G導入への関心が高まっている。昨今の社会状況(働き方改革、少子高齢化、人手不足)の影響や、自動車のコネクテッド化、インバウンドの増加、といった課題も手伝い、5Gインフラを有効活用することでこれらの課題を解決する方向にある。通信事業者各社も5Gを活用したソリューション開発を支援する仕組みを整備している。本資料では国内の5G利用が想定される産業分野13カテゴリ別に概要、活用領域、プラットフォーム、事例、参入企業の分析を行い、カテゴリ毎の市場予測を行う。また「ローカル5G」や5Gの運用に付随して重要となるテクノロジや周辺市場についても取り上げる。

2020.04.28

2020 クラウドコンピューティング(IaaS/PaaS)市場の実態と展望

パブリッククラウド市場に参入している企業へのヒアリングをもとに、市場規模や参入企業の動向などを調査・分析するとともに、543社のユーザアンケート調査を通じて、パブリッククラウドの利用予算や今後導入したいと考えているパブリッククラウドサービスなどを明らかにしました。 また、前回版まではパブリッククラウドサービス提供ベンダへのヒアリングが中心でしたが、今年は、周辺サービス提供事業者(マネージドクラウドサービス提供事業者、HCI提供事業者など)にもヒアリングを行うことで、より多角的に市場を分析いたしました。

2020.02.28

2020 「おもてなしICT」市場の実態と展望 ~接客/観光客の受け入れに向けたICTツールの活用~

近年、自治体や宿泊業、小売業、飲食業などで人手不足の解消やインバウンドの受け入れに向けたICTツールの利用が活発化しています。2020年の東京オリンピック/パラリンピックをはじめ、2025年に控えている大阪万博の開催など、国策としてもインバウンドの受け入れ環境の整備に取り組んでいます。 本調査レポートでは、対話型AIシステム、デジタルサイネージ、多言語翻訳機、セルフチェックインシステム(民泊向け)、スマートロックなどのベンダーを対象にヒアリング調査を行い、各社のユーザ動向や事業の方向性、人手不足/インバウンドの増加による事業への影響などを掲載しています。加えて、海外ベンダーのソリューションや国内外のユーザ企業の取り組みについてもとりあげています。

2020.02.28

2020年版 オンライン決済サービスプロバイダーの現状と将来予測

オンライン決済サービスプロバイダー市場は、EC化の進展に加え、対象業種の拡大、BtoB決済やリアル決済分野への進出等により、拡大を続けている。決済代行業者は、QRコード(オンライン)をはじめとする決済手段の拡充や、オムニチャネル化に伴うリアル展開、BtoB分野への進出等を通じて、事業拡大に取組んでいる。また、後払い決済サービスにおいては、トランザクションの発生を集約するマンスリークリア型のサービスが台頭している。本調査レポートでは、決済代行業者を中心に、後払い決済サービス提供事業者やコンビニ収納サービス提供事業者、FinTech系スタートアップを取材することで、オンライン決済サービスプロバイダー市場の実態を把握し、将来を展望した。

2020.02.26

2020年版 (CMOS/CCDカメラ応用)画像システム・機器の需要予測 -ビジュアル・コミュニケーション調査シリーズ-

本調査レポートでは、AIとIoT時代の期待の星であるCMOS/CCDカメラ&撮像素子を応用した画像処理、画像伝送、画像入力システム・メーカ数百社を調査した。このメーカ調査から、315分野107品目に及ぶ画像システム・機器市場の実態とメーカ動向を明示し、将来を予測する。 各種画像システム・機器品目別にみた市場の現状と将来性を把握でき、画像処理ソフトやシステムメーカにとっては競合情報であり、CMOS/CCDカメラメーカにとっては今後の潜在的市場を推し量るための基礎データとなる。つまりカメラ・ベンダにとっては、ユーザである画像処理システム・機器メーカが「カメラに何を求めているのか」について考えるために有効な基礎データになる。

2020.01.30

2019-2020 社会インフラ向けICT市場の実態と展望 ~IT活用が本格化する社会インフラ管理の実態~

社会インフラIT市場(レガシー社会インフラIT)が頭打ちの中、普及が始まった社会インフラ向けITソリューション(次世代モニタリング/IoTモニタリング、インフラデータ活用/AI活用ソリューション、フィールドワーク支援ソリューションなど)。この流れが社会インフラIT市場にインパクトを与えるのか、矢野経済研究所独自の考察を加える。

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