矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

Yano ICT調査レポート

発刊レポート一覧


2018.03.30

2018年度版 監視カメラ市場予測と次世代戦略 -ビジュアル・コミュニケーション調査シリーズ-

世界監視カメラ市場は今後115%以上の前年比で成長を続け、2022年には1億1,000万台を突破するものと予測できる。内、半数近くが中国市場である点は国家的な監視需要が非常に高いためである。また同市場では中国企業が強い。こうした中で日本をはじめとする先進国のプレーヤはいかにしてサバイバルを図っていくのか。現状を踏まえながら、将来に向けての開発戦略、提携戦略などを明確化していく。

2018.03.28

2018 コールセンター市場総覧 ~サービス&ソリューション~

サービスに対する消費者の要求レベルの高まりによって、顧客との接点となるコールセンターの存在を重視する企業が増えている。本調査レポートでは、テレマーケティングサービスのアウトソーシング事業者27社とコンタクトセンター/CRMソリューションの有力ベンダ22社を直接取材し、各社の戦略を取りまとめるとともに、当該市場の現状と将来を分析した。さらに、コンタクトセンターにおけるAI・RPAの活用の実態と展望について調査し、オペレーター代替としてのAIの活用が進む分野と進まない分野、AIの活用が進む状況下でのテレマーケティング事業者及びソリューションベンダの戦略、ユーザー企業のコンタクトセンターにおけるAIの活用事例、PRA(Robotic Process Automation)を活用したサービス提供に関する見解、RPAがコンタクトセンターに与える影響などについて掲載した。

2018.03.08

2018 クラウドコンピューティング(IaaS/PaaS)市場の実態と展望

大手金融グループにおけるパブリッククラウド採用の発表などを背景として、クラウド基盤サービス(IaaS/PaaS)市場は拡大を続けている。 本レポートでは、517社のユーザーアンケート調査を通じて、パブリッククラウドの利用率の増加や将来のクラウド移行希望割合などを明らかにするとともに、有力企業の強み、方針などからクラウド基盤サービス市場の現状把握と将来予測を行った。

2018.02.28

2018年版 オンライン決済サービスプロバイダーの現状と将来予測

EC市場の堅調な拡大に伴い、EC決済市場は、拡大を続けている。割賦販売法の改正やそれに伴う実行計画の発表により、オンライン決済プロバイダーはカード情報の非保持化やなりすまし対策などのセキュリティ対応に注力している。近年は手数料率引き下げ競争を背景に加盟店手数料率は低下傾向にあったが、直近では、セキュリティ対応に関する取組みで差別化を図るオンライン決済サービスプロバイダーが増加している。それにより、手数料率引き下げ競争から、セキュリティ対応を軸とした差別化による顧客獲得にシフトしている。 本調査レポートでは、オンライン決済サービスプロバイダーの取組みを網羅的に把握することで、オンラインにおける決済インフラのあり方を展望した。

2018.02.09

2018 自治体向けソリューション市場の実態と展望

本調査レポートでは、自治体向けソリューションを提供する有力ベンダ15社を取材するとともに、地方自治体に対してアンケートを実施し400団体から回答を得た。ソリューションの提供側と利用側の双方から調査を実施し、自治体向けソリューション市場の実態把握と将来予測を行った。また自治体向けソリューション参入事業者121社の簡易個別票(ソリューション紹介)も掲載した。

2018.02.06

2017年度版 国内携帯電話市場レポート -曲がり角のMVNO・5G時代に新参入する「楽天」-

国内の移動体通信サービスは成熟期に入り、新規契約の伸び鈍化が顕著になってきた。一方でMVNO(仮想通信事業者)の低価格サービスやSIMフリー端末に対する消費者の関心が高まり、新規顧客獲得競争に於いて第4の勢力として存在感を高めている。また、2020年「東京オリンピック」の開催と前後して国内市場では5Gの導入が検討されている。5Gは既存の携帯電話サービスの高度化に留まらず、自動車の自動運転をはじめ様々な分野での応用が期待されている。 2017年度版では国内市場の成熟化が進む中、大手事業者中心のビジネスから変容を見せる国内市場全体を見渡す形とした。

2018.01.19

VOL.2戦略編 2018年度版 世界コネクテッドカー企業戦略 ~自動車、IT/IoTの開発・提携・競合~

「2017~18乗用車向けコネクテッドカー市場」レポートは、2つの切り口「(市場)分析編(2017年11月発刊)」と「(企業)戦略編(当レポート)」で製作を行った。 本調査レポート「企業戦略編」では、日・欧・米の主要コネクテッドカー関連事業者32社を徹底調査した。自動車メーカ、Tier1、IT/IoT、テレマティクスサービス・プロバイダ、地図メーカ、通信キャリア、半導体・デバイスベンダなどの、次世代の生き残りをかけた動きをコネクテッドカー分野から読み解いて行く。 彼らの次世代開発戦略、提携戦略、ビジネスモデル戦略を丹念に洗う事で、個別企業の動きばかりでなく、全世界規模での自動車産業の新潮流をより具体的に把握することができると考えた。新潮流とは「手動運転→L4,L5自動運転」シフトであり、「ハードウェア→ソフトウェアとサービス」シフトであり、「自動車製造・販売業→シェアリングなどのMaaS(Mobility as a Service)」シフトである。それら大変化のすべては、自動車がつながるということ(=コネクテッドカー)によりもたらされるのだ。 2030年に本格化するといわれる自動運転・EVよりも早く、2025年には本格化すると予測できるコネクテッドカーという大波を乗りこなすための戦略立案の一助になるものと確信している。

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