デイリーコラム
【個別調査のご案内】
矢野経済研究所では、企業様からのご依頼に基づき、オリジナルの市場調査の業務も行っております。
弊社の既存レポートでは知りたい内容が充分に満たせない、単なる調査結果だけではなくコンサルテーションも頼みたい、といった要望にも対応いたします。
HPやメール、お電話等でご相談頂ければ、担当者からご連絡させて頂きます。費用の見積もりまでなら無料で対応いたしますので、市場データの収集やコンサルティングなどでお困りの方は是非お気軽にご相談ください。
詳細は、下記をご覧ください。
http://www.yanoict.com/service/service_e
【アナリストオピニオン】基幹システムのクラウド化の進展③
SaaSの論点となる個別対応ニーズへの対応
マルチテナント型で提供されるSaaSは、基本的にはカスタマイズなどの個別対応はできない。販売管理や生産管理は、企業固有の要件が生じることが多いため、ユーザ側には「SaaSでは自社の業務に合わないのではないか」という懸念があるだろう。
もっとも、昨今はパッケージの性能向上が進み、幅広い業種で汎用的に利用できる製品として提供するトレンドとなっているため、標準機能の業務適用度は高まっている。また、なるべく標準システムのまま導入し、早期にシステムを立ち上げたいという企業は増えている。カスタマイズにはコストや手間がかかり、導入後はバージョンアップがしづらくなるなどのデメリットが認識されるようになったためである。この状況から、「個別対応なしのSaaS」を利用するハードルは下がっている。初期導入費用の軽減、維持運用の容易さ、モバイルワークなど自由な働き方における使いやすさなどのメリットとの兼ね合いで、SaaSが選ばれる機会は増えると推測する。
ベンダー側にも、SaaSでもユーザの自由度を上げようという動きがある。「プライベート型SaaS」というIaaS/PaaS利用とSaaSの中間のようなサービス形態もあるが、マルチテナント型のSaaSでもある程度の個別対応が可能な場合がある。個別対応といっても、帳票や画面などの軽微なものからビジネスロジックに手を入れるものまでレベルが様々であり、ある程度の個別対応は許容するアーキテクチャを持つSaaSもある。
また、多くのベンダーが外部サービスとのAPI連携に注力しており、足りない機能を独自に開発するのではなく外部システムと連携性することで補うことも可能である。競合に当たる製品とも連携しようとする動きも出ている。SMILE（開発元：OSK）は、2020年12月に「競争から共創へ」と銘打って、SaaSのSMILEとPCA会計DX クラウドとの連携を発表した。SMILEが機能を持たない周辺業務はもちろん、会計など共通する分野においても、ユーザが使いやすいサービスを組合せて利用できるように連携性を高める狙いである。
数年後には、「個別対応ができないからERPはSaaSでは使えない」という議論はなくなっている可能性もあるだろう。
※全文は以下よりご覧いただけます
【アナリストオピニオン】基幹システムのクラウド化の進展②
販売管理、生産管理含めたSaaS化が注目される
AWSやAzureなど、クラウド基盤の利用は既に一般的になりつつあるが、今後増加が見込まれるのは、アプリケーションをサービスとして提供するSaaSの利用である。昨今SAP、マイクロソフト、オラクルなど、外資系有力ERPベンダーがSaaS製品の提供を強化しており、「ERPを個別システム/パッケージではなくSaaSで利用する」というトレンドの変化が訪れつつある。2021年には、GRANDIT miraimil （開発元：GRANDIT）、ProActive C4（開発元：SCSK）など国産ベンダーによるSaaSの新サービスの提供開始も予定されている。
会計・人事は企業による業務の差が少ないため、マルチテナント型のSaaSとしても利用しやすい。バックオフィス系分野は着実にSaaSの利用が進むと考える。今後の動向として注目したいのは、販売管理、生産管理を含めたSaaS化である。これらの業務領域は企業による業務の違いが大きく、まだ自社開発システムの利用率も高い。クラウドの意欲の高まりは、まずはIaaS・PaaS利用に反映されるだろう。
しかし、既に一部のベンダーでは販売管理、生産管理のSaaS提供の動きが始まっている。エクスの生産管理システム（販売管理機能を持つ）「Factory-ONE 電脳工場」や富士通「GLOVIA きらら販売」はSaaSで提供されている。2021年10月から提供される「GRANDIT miraimil」は販売管理を含む統合型ERPとして利用できることが特徴となる。中小企業向けに、モジュール間でDBが連携されたERPのメリットを訴求することで、会計のみ、人事給与のみを対象とした専用業務パッケージのSaaSとの差別化を図る考えだ。その他にも、mcframe(開発元：ビジネスエンジニアリング)やFutureStage（開発元：日立グループ）などクラウド化に積極的な姿勢を持つベンダーもある。2021年以降、SaaSのサービスの種類は増加していき、企業にとっては選択肢が増えることになることが見込まれる。
※全文は以下よりご覧いただけます
【アナリストオピニオン】基幹システムのクラウド化の進展①
アンケート調査結果にみる企業のSaaS利用意向の拡大
矢野経済研究所では、①財務・会計システム、②人事・給与システム、③販売管理システム、④生産管理システム・SCM、⑤CRM・SFA、の5つの分野について、システム導入状況と今後の導入予定についてのアンケート調査を行った。（2020年7月～12月）
調査結果で特筆すべき点は、システムの更新予定がある企業における「次回SaaS導入予定」という回答が大きく増えたことである。2014～2018年の推移を見ると、比較的比率が高い分野の財務・会計、人事・給与でも10％前後で横ばいであったが、今回の調査では、人事・給与では26.0％となった。過去最高であるのはもちろんだが、9％→26.0％と伸びが大きい。システム更新予定がある企業のうち、実に4社に1社が「次回SaaSを導入予定」と回答したことになる。財務・会計でも18.2％で、2018年までの2倍程度に拡大した。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響という観点では、テレワークの利用拡大、オンライン化の進展、非対面・非接触へのシフトなどのビジネス環境の大きな変化が起きている。また、経営環境の先行き不透明感が強まる中、業務の効率化やITのコストダウンの要請もある。様々な観点からクラウド活用が有効であるとしてニーズが高まっている。
注：調査期間、対象、方法は以下の通り。
2020年調査（2020年7～12月）国内の民間企業565社を対象とし、それぞれの業務システムを導入している、及び今後導入・更新予定のある企業（=n）のうち、SaaSを導入している（する予定の）回答比率（％）
郵送アンケート調査、単数回答。
2018年調査（2018年7～11月）国内の民間企業528社を対象、以下同じ。
2016年調査（2016年7～12月）国内の民間企業551社を対象、以下同じ。
2014年調査（2018年7～10月）国内の民間企業617社を対象、以下同じ。
出所：矢野経済研究所「ERP／業務ソフトウェアの導入実態2021」（2020年12月）
※全文は以下よりご覧いただけます
【オンライン化が進んで】対照的に感じたオンライン化②
コロナ禍の今、ウェブ会議ツールの浸透をはじめ、オンライン化が大きく進んでいます。矢野経済研究所 ICT・金融ユニットの各研究員は、オンライン化が進むなか何を体験し、今後の更なるオンライン化に対してどのような期待を抱いているのでしょうか。
8人目はスマートフォンやVRなどを調査をしている賀川です。
※前回の内容はこちらからご覧ください
https://www.yanoict.com/daily/show/id/802
一方で感心させられたのは、某国内最大手のオークションサイトです。本人確認の厳格化と同時に利用者間のやりとりの手間を徹底的に排除しトラブルを撲滅している点、そして発送作業における伝票記入の手間を省いた点については個人的にとても高く評価しています。（別の個人間売買サービスの影響を強く受けている感はあるものの）
いずれにせよ、オンライン化を進めるあたり「ユーザーにどのように拠り沿うか」が重要だと考えます。その点に於いて事例として挙げた2つのプラットフォームは一般的に使われる為ユーザー数も多いだけにユーザーに負担を強いるような事だけは勘弁いただきたいものです（賀川 勝）。
※画像はイメージです
【オンライン化が進んで】対照的に感じたオンライン化①
コロナ禍の今、ウェブ会議ツールの浸透をはじめ、オンライン化が大きく進んでいます。矢野経済研究所 ICT・金融ユニットの各研究員は、オンライン化が進むなか何を体験し、今後の更なるオンライン化に対してどのような期待を抱いているのでしょうか。
8人目はスマートフォンやVRなどを調査をしている賀川です。
様々なサービスに於いてオンライン化が進み私たちの生活がより便利になっているのは確かですが、困惑しているのは某パソコン向けOS及びオフィスソフトのオンライン化です。不正使用を防止する目的でライセンス認証を採用してから結構な年月が経過しました。数年前に最新OSに切り替わった際、無償アップデートは有難かったのですが、知らぬ間に自動アップデートしてしまったのを覚えています。
最近OS、オフィスソフトウェアを再インストールした際、使用していた2013年仕様のオフィスソフトについてもオンライン化されてしまいました。時代の要請に合わせたアップデートが施されるのは理解できるのですが、本人の承諾無しに強引に自身のアカウントに紐づけられてしまうのは少し強引過ぎる印象があります（賀川 勝）。
＜明後日の投稿へ続きます＞
※画像はイメージです
【無料で遊ぶ、矢野経済研究所の歩き方】
無料で、マーケットに関するニュースレターやメールマガジンを受け取ったり、マーケットレポート紹介コンテンツを見ることができる方法をご存知ですか？
もし弊社からの情報が欲しい！という方がいらっしゃいましたら、YRI Webメンバー登録をしてみてください。
ご登録頂きますと、矢野経済研究所発信の各種業界およびマーケットに関するニュースレターやメールマガジン、矢野経済研究所が独自で企画した最新市場調査資料（マーケットレポート）新刊のお知らせ等各種情報の受信、マーケットレポート紹介コンテンツの閲覧等、メンバー限定のサービスを利用することができます。
http://www.yano.co.jp/regist/
【アナリストオピニオン】アフターコロナの企業の課題③
日本の多くの企業経営者は、バブルの崩壊、リーマンショックを通じて、企業の短期の利益と将来の未知のリスクに備える姿勢を優先し、リスクの高い将来に向けての戦略的な投資に対しては長らく及び腰になっていると言えるのではないか。しかし、現在のようなIT化社会において、人にもITにも積極的に投資することなく、将来の成長への道筋をどのように描いているのであろうか。
この数十年、日本のGDP成長率は低迷し、世界の多くの国に後れを取るようになってきている。この理由の一つが国内企業のこうした保守的な姿勢にあるのではないかと考えている。しかし、新型コロナウィルスというパンデミックが起きる中、これを企業変革の千載一遇の機会と考え変革を起こすか、更なる保守的な姿勢を強化すべき要因と受け取るかによって、それぞれの企業の5年後が占えるのではないだろうか。
また、国は、デジタル庁の役割を単なるIT化に立ち遅れた行政対策に留めることなく、官民挙げた国としてのデジタル戦略を積極的に示し、その実現にリーダーシップを発揮する存在に位置付けてもらいたいものである（野間博美）。
※全文は以下よりご覧いただけます
【アナリストオピニオン】アフターコロナの企業の課題②
こうしたことから、リーマンショック後、企業は業績を改善させるべく目先の利益の確保を優先し、積極的に人件費を引き上げるわけでもなく、人の代わりにITや設備に積極的に投資している状況でもないと言うことができるだろう。
一方、近年IT業界では様々な新しい技術やソリューションが提案されており、ビッグデータ、IoTは言うまでもなく、コロナの流行に合わせてDXがある種バズワードのようになっているほど、新しい技術に対する関心度は高い状況である。
しかし、実際には多くの分野で様々なソリューションが提案されながらも本格的な導入に至らないという状況も同時に起きている。市場関係者の話を聞いていると、実証実験は多数やらせてもらうものの、結局は大半が実験止まりとなり、本格導入には至らず終了するということが何度となく繰り返されているという。彼らは、事業者側がROI をきちんと提示できないことが本格導入されない原因であると説明する。もちろん理屈としてはその通りであると言えるが、根底には上述のようなユーザーサイドの姿勢が大きく影響していると感じている（野間博美）。
※全文は以下よりご覧いただけます
【アナリストオピニオン】アフターコロナの企業の課題①
財務省が2020年10月30日に発表した2019年度の法人企業統計では、企業が蓄えた内部留保に当たる利益剰余金が、前年度比2.6％増の475兆161億円となり、8年連続で過去最高を更新したという。消費税増税や新型コロナウィルス感染拡大による景気の先行き不透明感を背景に、企業が投資を抑制し、内部留保が一段と積み上がったとされている。
企業の内部留保、つまり利益剰余金は2009年頃の200兆円台後半から一貫して増え続けており、この10年程度で200兆円近く増加している。さらに言えば、あのバブル経済当時は200兆円にさえ届かなかったにも関わらず、現在はその倍以上に膨れ上がっているのだ。
過去、バブル経済の崩壊、リーマンショックを経て、近年の企業は目先の利益を優先する姿勢を顕著にするとともに、将来のリスクに対して内部留保をできるだけ積もうとする極めて保守的な姿勢を貫いてきていると言えるのではないか。こうした中、誰もが予想しなかった新型コロナウィルスというパンデミックが起きたことにより、今後ますます企業の保守的な姿勢が強まる可能性は否定しがたい。
一方、売上総利益に占める人件費の割合は、1980年以降、好不況の波に合わせて上下してきたものの、2000年代以降は低下傾向にある。2018年の人件費割合は54.8％、2018年と景況感の近い2005年は57.1％で、2ポイント以上比率が低下している。ここ10年は企業が人件費やそれ以外の販売費及び一般管理費を減らして、営業利益率の確保に励んだという構図になっていると言えそうだ。企業が内部留保を積み上げているにも関わらず、人件費に配分しないことがデフレ経済を招いているという意見は根強い。
また、当社が毎年実施している国内企業のIT投資の動向調査によれば、近年の日本企業のIT投資額は、年によって上下はあるものの、やはり概ねほぼ横ばいで推移していると言ってよい。日本の設備投資全体を通して見ても、傾向は同様である（野間博美）。
※全文は以下よりご覧いただけます
【オンライン化が進んで】観光地や商店街等のオンライン化②
コロナ禍の今、ウェブ会議ツールの浸透をはじめ、オンライン化が大きく進んでいます。矢野経済研究所 ICT・金融ユニットの各研究員は、オンライン化が進むなか何を体験し、今後の更なるオンライン化に対してどのような期待を抱いているのでしょうか。
6人目はクレジットカードやギフト券をはじめペイメント分野を長年担当している高野です。
※前回の内容はこちらからご覧ください
https://www.yanoict.com/daily/show/id/800
さらに、風景を感じるだけでなく、リアルタイムで観光地や商店街の本物の店員さんに話かけて、商品を見せてもらい購入ができるようになれば、現地の人との交流を持つことも可能になる。それをサポートすべく、通訳や翻訳機能を完備し、その地域で発行されているデジタル地域通貨を活用することができれば、ショッピングもかなり楽しいものとなるだろう。
そんないずれ来るであろう、オンライン上に創造されるバーチャルとリアルが結びついた観光地や商店街等に一度行ってみたいものである(高野淳司)。
【オンライン化が進んで】観光地や商店街等のオンライン化①
コロナ禍の今、ウェブ会議ツールの浸透をはじめ、オンライン化が大きく進んでいます。矢野経済研究所 ICT・金融ユニットの各研究員は、オンライン化が進むなか何を体験し、今後の更なるオンライン化に対してどのような期待を抱いているのでしょうか。
6人目はクレジットカードをはじめペイメント分野を長年担当している高野です。
コロナ禍以前と比べて、旅行等に出かける時間が急速に減っている。私自身も、ここ1年以上は旅行に行けなくなった。そこで、“あったらいいな”と期待するサービスとして、観光地や商店街等のオンライン化をあげたい。
観光地や商店街の風景を完全にオンラインで再現し、現地の雰囲気を感じることが出来るオンラインツアーは、地域活性化に繋がる可能性を秘めている。現地の雰囲気を味わうだけでなく、飛行機や船に乗って、現地を練り歩くイメージも体感できるようなサービスが出来れば、より現実の旅行に近づけることも可能になる。友達や家族ともバーチャル上で一緒に行けるようになれば、より楽しみが増す。加えて、テクノロジーが進化して、現地の温度や湿度、風の流れや臭いまで、感じることが出来るようになれば、リアリティが増し、本当に旅行に行ったような感覚を持つことができる(高野淳司)。
＜次回へ続きます＞
※画像はイメージです
【個別調査のご案内】
矢野経済研究所では、企業様からのご依頼に基づき、オリジナルの市場調査の業務も行っております。
弊社の既存レポートでは知りたい内容が充分に満たせない、単なる調査結果だけではなくコンサルテーションも頼みたい、といった要望にも対応いたします。
HPやメール、お電話等でご相談頂ければ、担当者からご連絡させて頂きます。費用の見積もりまでなら無料で対応いたしますので、市場データの収集やコンサルティングなどでお困りの方は是非お気軽にご相談ください。
詳細は、下記をご覧ください。
http://www.yanoict.com/service/service_e
【自動文字起こしツールを探し求めて】
最近、議事録作成の効率化に向けて自動文字起こしアプリなど、様々な製品を試しているのですが、音声認識の精度が低かったり、クラウドの製品だとスピーカーからの音声を認識できなかったり…、なかなかコレ！といった製品に出会えておりません。そんな中、部内でおすすめされた製品をレンタルで利用してみたところ、音声認識の精度もなかなか良く、「自動でここまでできるんだ」と素直に感心しました。議事録作成や文字起こしの作業がなくなる日も遠くないかもしれません（宮川典子）。
※画像はイメージです
【無料で遊ぶ、矢野経済研究所の歩き方】
無料で、マーケットに関するニュースレターやメールマガジンを受け取ったり、マーケットレポート紹介コンテンツを見ることができる方法をご存知ですか？
もし弊社からの情報が欲しい！という方がいらっしゃいましたら、YRI Webメンバー登録をしてみてください。
ご登録頂きますと、矢野経済研究所発信の各種業界およびマーケットに関するニュースレターやメールマガジン、矢野経済研究所が独自で企画した最新市場調査資料（マーケットレポート）新刊のお知らせ等各種情報の受信、マーケットレポート紹介コンテンツの閲覧等、メンバー限定のサービスを利用することができます。
http://www.yano.co.jp/regist/
【世界遺産を社会科見学する】
群馬の富岡製糸場が、世界遺産登録のブームが去りコロナ禍により観光客が減少し、赤字に苦しんでいるそうです。石見銀山や富岡製糸場は、渋すぎる世界遺産と言われ人気がないと聞いています。私は世界遺産が好きで海外でも積極的に行きますが、ペルーのマチュピチュやエジプトのピラミッドのような有名な場所のほうが少なく、「えっこれが世界遺産？」と思うような地味で観光客がいないところもたくさんありました。しかしどんな場所でも大人の社会見学的な楽しみがあります。国内は制覇したいのですが、認定されて増え続けるのでコンプリートは難しい。次に行くなら…と、思うように旅行ができないこの頃、思いを馳せています（小林明子）。
※画像はイメージです
【伝わる言葉を考える難しさ】
最近取材や原稿作成を行うようになり、相手に伝わるように話したり書いたりすることの難しさを感じます。家族や親しい友人と会話やメッセージをするときは、短い言葉のやり取りで「なんとなく」伝わることが多いと思います。前職でショッピングモール内の装飾を考えるとき、制作会社様に「もっと夏っぽくしてほしい」など抽象的なやり取りをしていたことを思い出しました。言葉で伝えることを疎かにしていたのだと痛感しております。今更になってしまいますが、話すことでも文章においても、相手に伝わるかを常に意識していきたいと思います。
ちなみに日常生活でも少しずつ練習しようと思い、最近は友人とメッセージのやりとりするときに「これで伝わるかな」と考えるようにしておりますが…考えすぎてなかなか送れないこともしばしば…（小田沙樹子）。
※画像はイメージです
【市場調査資料オンライン試読サービス実施のお知らせ】
当社では既に発刊している調査資料のご購入を検討するにあたり、事前に掲載内容を確認したいという方々に向けて、オンライン経由で調査資料の掲載内容をご確認いただけるサービスを実施しています。
これにより、弊社営業担当者とお客様ご自身のＰＣをオンラインで接続し、購入可否の決め手となる掲載内容を事前にご確認いただくことが可能となります。
ご希望のお客様は、下記のお問い合わせフォームからご連絡いただけますようお願い申し上げます。
https://www.yano.co.jp/contact/contact.php
以下、ご注意点がございます。予めご承知おきください。
※1. ご案内まで、お時間をいただく場合がございます。
※2. ご覧いただくページ数、時間には制限がございます。
※3. お客様の通信環境によっては、不安定な接続になる恐れがございます。
【オンライン化が進んでも】オンラインに代替できない価値は？②
コロナ禍の今、ウェブ会議ツールの浸透をはじめ、オンライン化が大きく進んでいます。矢野経済研究所 ICT・金融ユニットの各研究員は、オンライン化が進むなか何を体験し、今後の更なるオンライン化に対してどのような期待を抱いているのでしょうか。
5人目はデジタルマーケティングツールや自治体向けソリューションなどを担当している宮川です。
※前回の内容はこちらからご覧ください
https://www.yanoict.com/daily/show/id/771
現在でもVRなどを利用したバーチャル旅行サービスがありますが、この先どれほどICT技術が進歩して、現地の気温や雰囲気などすべてを忠実に再現できたとしても、現地に初めて降り立った時の衝撃やときめきは決して再現できないと思います。接客に押し負けてお土産を購入することやチップを吹っ掛けられたはしないので、その点は安心・安全でしょうが、そうした緊張感や経験も海外ならではのものです。
旅行のどういった部分に価値を置いているのかは人によって異なるでしょうが、現地に行くことの価値をコロナ禍で改めて認識しました。オンライン化が進んだことで知人と会うことの垣根は下がりましたが、偶発的に何かと出会うことの垣根は急激に高くなったと感じています。また自由に旅行に出かけられる日常が戻ることを願うばかりです（宮川典子）。
※画像はイメージです
【オンライン化が進んでも】オンラインに代替できない価値は？①
コロナ禍の今、ウェブ会議ツールの浸透をはじめ、オンライン化が大きく進んでいます。矢野経済研究所 ICT・金融ユニットの各研究員は、オンライン化が進むなか何を体験し、今後の更なるオンライン化に対してどのような期待を抱いているのでしょうか。
5人目はデジタルマーケティングツールや自治体向けソリューションなどを担当している宮川です。
私は大学でも観光学を専攻したほど旅行が好きなのですが、コロナ禍で全く行けておりません。きっと旅行好きではない方でも、外出が制限されている日常にうんざりしてきているのではないでしょうか。
そもそも、なぜ人は旅に出るのでしょうか？現地のおいしいものが食べたい、未知のものに触れたい、人生経験を積みたい、など人によって理由は様々だと思います。大学では好奇心や非日常体験の探求、緊張感からの解放など、色々と詰め込まれたような気がしますが（昔の記憶で曖昧なので詳しくはググってくださいませ…）、こうした欲求は現地に行かなくても満たせるのでしょうか？私は満たせないと思います（宮川典子）。
＜次回へ続きます＞
※画像はイメージです
【10年ぶりの自転車】
最近引っ越しをしたため、駅から少し遠くなりました。普段の通勤は問題ないのですが、スーパーが駅の周辺にしかなく、在宅勤務時や土日の買い出しが少し億劫になってしまいました。自宅の近くにシェアサイクルのポートがあり時々利用しますが、住宅街のため人気があるようで、使いたい時間帯に自転車がないという状況が多々あります。そのため10年ぶりに自転車の購入を考えていますが、シェアサイクルのような電動自転車はまだまだ価格が高く、予算オーバーしています。また、最近は在宅勤務が増えたこともあり、前にも増して運動不足に陥っています。電動では運動不足がますます加速する可能性があり、ささやかな抵抗として普通のママチャリを購入する予定です(石神明弘)。
※画像はイメージです
【個別調査のご案内】
矢野経済研究所では、企業様からのご依頼に基づき、オリジナルの市場調査の業務も行っております。
弊社の既存レポートでは知りたい内容が充分に満たせない、単なる調査結果だけではなくコンサルテーションも頼みたい、といった要望にも対応いたします。
HPやメール、お電話等でご相談頂ければ、担当者からご連絡させて頂きます。費用の見積もりまでなら無料で対応いたしますので、市場データの収集やコンサルティングなどでお困りの方は是非お気軽にご相談ください。
詳細は、下記をご覧ください。
http://www.yanoict.com/service/service_e
【ダブルスタンダード】
このところダブルスタンダードという言葉をよく耳にします。言葉の意味は「同じ事柄を、二つの異なる基準で評価すること。二重基準」。「コロナ禍で飲酒や外出の自粛を要請する一方でオリンピックを楽しんでほしいとするダブルスタンダードに国民が混乱している」といった使われ方です。
そういえば筆者も60年の人生の中でダブルスタンダードに悩まされた日々がありました。10代後半で親が海外赴任したため、2年ほど叔父夫婦と一緒に暮らした時のことです。叔母が米国人だったため、外では日本語、家では英語のダブルスタンダードな生活。そこで米国の進学に関する考え方の基準で問い詰められたのです。「YOUはなぜ今の学校を選んだのか？」「そこで何を学び将来は何をやろうとしているのか？」と日常的に問い詰められて、「第一志望の文学部に落ちたので、商学部に入った」と答えたのが最後、「なんだ希望は文学部だったのか、受けなおすべきだ」「だから勉強に身が入らないのだ」と言われ、「日本では入学するのが難しくて卒業は簡単だ」とか「偏差値で学校が決まるのだ」といっても、「決断できないのはスポイルされているからだ！」といわれ。自分の進路について考えさせられました。
現在は、このように経済系の原稿を書いており、当時の希望と実態の中間点に着地した感じです。当時は日本社会の流れの中で何となく決めてしまった進路ですが、日米のダブルスタンダードな生活を続ける中で叔母に問い詰められたことが、その後の進路決定の際に大きく影響した気がします。
ダブルスタンダードな生活は緊張を強いられますが、異なる基準から評価されることは、思考を深めることに役立つこともあるかもしれません。というよりも、筆者の日常などは二重基準で評価されまくりです。ウイルス感染だけは絶対に避けたいところですが・・（森健一郎）。
※画像はイメージです
【文章と研究員と小説】
この文章をご覧になっている皆様はお察しかもしれませんが、研究員という職業柄よく文章を書きます。市場調査レポートの原稿やリリース、Yano ICTサイトの掲載原稿、Yzの近況報告など……。文章の書き方に関する本は世の中に多くあり、それらの書籍の購入者層に私たち研究員も含まれているのでしょう。
先日、一風変わった文章術の書籍を見つけて購入しました。作者は児童書作家であり、私が昔よく読んでいた小説の書き手であったのです。ページをめくるたびに、慣れ親しんでいた懐かしい文章とともに、文章を書く上でのエッセンスが伝わってきたのでした(井上圭介)。
※画像はイメージです
【無料で遊ぶ、矢野経済研究所の歩き方】
無料で、マーケットに関するニュースレターやメールマガジンを受け取ったり、マーケットレポート紹介コンテンツを見ることができる方法をご存知ですか？
もし弊社からの情報が欲しい！という方がいらっしゃいましたら、YRI Webメンバー登録をしてみてください。
ご登録頂きますと、矢野経済研究所発信の各種業界およびマーケットに関するニュースレターやメールマガジン、矢野経済研究所が独自で企画した最新市場調査資料（マーケットレポート）新刊のお知らせ等各種情報の受信、マーケットレポート紹介コンテンツの閲覧等、メンバー限定のサービスを利用することができます。
http://www.yano.co.jp/regist/
【経済が盛り上がり調査の相談へ】
６月18日、「経済財政運営と改革の基本方針2021 日本の未来を拓く４つの原動力～グリーン、デジタル、活力ある地方創り、少子化対策～」（骨太方針2021）が閣議決定されました。副題にある通り、グリーン社会とデジタル化が中核に配置されています。民間の開発投資も、この二つをテーマにして更に投じられます。
昨年の今頃は、新型コロナの影響で設備投資や調査費用を抑える傾向が顕著でしたが、今年度は弊社の多くの部門でご相談を多数受けており、全般的にポジティブな活動をされている企業が多い印象です。
紆余曲折はありましたがオリンピック・イヤーでもありましたし、スポーツ、経済と盛り上がって欲しいものです（忌部佳史）。
※6月時点の近況報告です
※画像はイメージです
【身をもって体感するCS（Customer Satisfaction）】
CS向上とはこういうことか、と身をもって体験しました。
最近、引っ越しをしたのですが、会員登録をしているお茶屋さんで住所変更登録をしたところ、“お引越しでお疲れと思いますのでお茶を飲んでゆっくりされてください”とお茶が届きました。予想外の嬉しい出来事にお店への満足度はうなぎのぼりです。また、緊急事態宣言で休業していた別のお店で久しぶりに買い物をすると“お店からです”とお菓子を頂戴しました。さらに別のお店ではエコバッグを頂いたのですが、私の好みでいえばお菓子＞エコバッグです。
一方で問い合わせをし、〇日に折り返しますと言われていたお店からは約束から三日後に連絡があり、約束の日に電話がなかったことについて言及なし。お店への好感度は下がりました。顧客を優良顧客にするための施策は大事だなと思いました（小山博子）。
※画像はイメージです
【夏季休業のお知らせ】
矢野経済研究所は、明日8月7日（土）から15日（日）まで夏季休業となります。そのため、次の営業日は8月16日（月）です。
皆様、お体にお気をつけてお過ごしください。
【まだまだ終わらない？】
5月のGW明け以降、何度か名古屋方面への出張がありました。コロナ禍が本格化してからでは、初めての出張でした。
都内では、朝の通勤電車がだいぶ混雑しています。しかし、本稿用に同じ車両の乗車人数を数えてみたところ、一回目の下り（12名）、同上り（15名）、二回目の下り（17名）、同上り（17名）と、乗車率は20%未満でした。徐々に増えているみたいですが、それにしても乗車率は20％もありません。社内物販もカート販売ではなく、首からぶら下げるタイプで、品物もかなり限定的です。
都内では新規感染者数も増える傾向にもあり（6月下旬執筆）、なんだか終息に向かっていた感じの6月上旬からは、だいぶ様相が変わってしまいました。
この状況は、いったいいつになったら終わるのでしょうか(早川泰弘)？
※画像はイメージです
【個別調査のご案内】
矢野経済研究所では、企業様からのご依頼に基づき、オリジナルの市場調査の業務も行っております。
弊社の既存レポートでは知りたい内容が充分に満たせない、単なる調査結果だけではなくコンサルテーションも頼みたい、といった要望にも対応いたします。
HPやメール、お電話等でご相談頂ければ、担当者からご連絡させて頂きます。費用の見積もりまでなら無料で対応いたしますので、市場データの収集やコンサルティングなどでお困りの方は是非お気軽にご相談ください。
詳細は、下記をご覧ください。
http://www.yanoict.com/service/service_e
YanoICT(矢野経済研究所ICT・金融ユニット)は、お客様のご要望に合わせたオリジナル調査を無料でプランニングいたします。相談をご希望の方、ご興味をお持ちの方は、こちらからお問い合わせください。
YanoICTサイト全般に関するお問い合わせ、ご質問やご不明点がございましたら、こちらからお問い合わせください。