矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

デイリーコラム


2020.11.25

【ダイビング中の意思疎通】

先日、人生で初めてダイビングを体験しました。海中で動くのは想像以上に難しく自分の進みたい方向に進むことさえ苦労しましたが、慣れてしまうと海中は思った以上に楽しく、景色を眺めているだけであっという間に時間が経ってしまいました。

海中では、「OKです」「助けて」「浮上します」といったハンドシグナルを用いて意思疎通を図ります。簡単な動きなのですぐに覚えることができましたが、慣れていない海中では焦ってしまうこともあり、思っていることを自動的に表示してくれるディスプレイが開発されないものかと考えていました。

しかしながら、今になって冷静になって考えると、自身の思考がノータイムで表示されることほど怖いことはないなとリスクの大きさを感じています。全ての思考をそのまま表示していては、トラブルを招くことは間違いと思われます。では、思考を読み取り、その中から表示可能な項目を自身で選択すればいいのかというと、意思疎通が円滑にいくとは思えず、なにより緊急時には使い物にならないものになってしまいます。結局、話せない水中であっても、目の前にいる人とのコミュニケーションであれば、ハンドシグナルで充分だという結論に達してしまいました(石神明広)。

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2020.11.20

【韓国におけるポストコロナ】

韓国もポストコロナの長期化により、人々の普段の生活が大きく変わっています。 消費・生産・流通など色んな産業分野において非対面が広がっており、当初、業務効率化、人件費削減のため導入したDaisoのセルフレジは、今の非対面社会においては一般的なものになっています。韓国のコンビニなどはまだセルフレジが日本より進んでいないですが、今後は無人店舗が普通になっていくでしょう。もはや接客の仕事はロボットに変わってくる時代がもうすぐやってくるかもしれないですね。(金 貞民)

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2020.11.18

【世界情勢における日本企業】

筆者は政治に詳しいわけではありませんが、ここにきての米中冷戦とも言えそうな世界情勢の中で、日本企業がどうすればいいのか考えることがあります。情報機器のセキュリティー対策を急ぐこと、海外生産拠点の見直し、安全保障の見直しなどについてメディアが語っています。

筆者が思うのは、日本が高い技術水準を持つ、レベルの高い製品を開発し続けていることが、他国が日本にむやみと手を出させないために、ひとつの防波堤になれるのではないかということです。それは国防・軍事関連を指しているわけではなく、大震災・風水害に備えた防災、インフラ整備、教育、IT、科学技術、感染症対策、などの技術開発力を持つことが、日本を「他国が尊重せざるを得ないような国」にしてくれるのではないかと思うからです。でも政治はもっと複雑に動いているのかもしれませんが・・・。(森健一郎)

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2020.11.16

【新人教育への不安と模索】

ICT・金融ユニットに9月から新人さんが加入しました。教育係を仰せつかったわけですが、私個人としては新人教育とはご縁がなかったこともあり、手探りを続けてます。普段、私たちが実施している社内処理や取材などについて、質問をされると、どこから説明すると分かりやすく伝わるのか分からなくなることも多々(汗)結局のところ、暗黙知化されており、考えることなく自然に(?)動いているため、新人さん向けに自身の行動について可視化が求められているんだろうと気づかされます。また、特に取材は、業界の都合上、多くの専門用語や略語が飛び交ううえ、

各人によって取材のスタイルが異なる点に加え、調査歴10年強の取材を見て、「私には難しそうだ、、、」との印象を与えかねません(既に与えてる懸念も)。そこで「取り急ぎ目指すべきフェーズ」を示すべく、年次の近い方に「新人さんを取材に同行させてもらえませんかね」と相談するなど、あれこれ模索してます。模索中なうえ、初めての新人教育とあって、当の本人に迷惑や負担をかけることもあるかと思いますが、結果として1年後には戦力として成長し、取材を含めて自分なりのスタイルを模索している状態に育ってもらえればと願っております。不安はつきものですが、辿る道は大小あれ、一定レベルまでは基本的にみな同じ。時には転ぶこともありますが、新たな景色への期待と悔しさをバネに、次なる課題に積極果敢に立ち向かっていけば、いつの間にか誰も見たことのない景色が広がってるものです。ガンバレ!私も君の成長スピードに負けないようにガンバル。(山口泰裕)

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2020.11.13

【研究員のご紹介】

はじめまして。2020年9月に入社し、ICT・金融ユニットに配属となりました小田と申します。前職ではショッピングセンターの開発・管理運営する会社に勤めており、どうすればショッピングセンターに多くのお客さまがご来店いただきお買い物をしていただけるかを企画する部署で仕事しておりました。ICTとは全く無縁の仕事をしておりましたため、配属されて早速取材に同席した際は、様々なICTの用語が飛び交い、全く理解できず悔しく思いました。今は勉強の日々を送らせていただいておりますが、早く一人前の研究員になり、安心して皆さまから仕事を任せていただけるようになりたいと思っております。これからどうぞよろしくお願いいたします。(小田沙樹子)

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2020.11.11

アジアでの撮影&独り言「アジアITSイブイブイブ」日本編⑯

アジアのITS(Intelligent Transport Systems:高度道路交通システム)は欧米の後を5年遅れて付いてくるとおもったら大間違い。アジアには、欧米の国々のような自動車文化は根付いておらず、でもだからこそ欧米を見ていては見えてこない何かがあるような気がする。アジアのITSは前夜の前夜のそのまた前夜くらい。「アジアITSイブイブイブ」です。
今回はセミナーのお知らせです。
11月26日下記オンラインセミナーにて、当社ICT・金融ユニットの森、モビリティ産業ユニットの阿江が講演いたします。
森はCASE2035年対応により、さらに拍車がかかった自動車産業のソフトウェア化について日欧米の次の一手、OTAにより変わるビジネスモデルなどについて報告いたします。もちろんCASE対応だけが自動車産業の未来ではありません。ガソリンエンジン車の2035年にも可能性と変革が考えられます(森健一郎)。
阿江はコロナウイルス禍において、さらに需要高まるマイクロモビリティ需要予測をいたします。特にまだ四輪が普及していない新興国において、これから大きく動き出すスマートシティにおいて、マイクロモビリティの存在意義は大きなものとなりそうです。
ご興味有れば申し込み宜しくお願い致します。

https://event.iid.co.jp/event/event11652/

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2020.11.09

【アナリストオピニオン】個人起点のデータ活用 情報銀行③

■法的整備の状況
日本国内では、2015年の個人情報保護法が改正されたころから、パーソナルデータの流通や活動に向けて取組みが検討されている。個人情報保護法氏名や住所といった個人情報を適切に取り扱うためのルールについて定められており、2015年に改正、2017年5月に施行された。この改正により、個人情報の定義の明確化、個人情報の利活用環境の整備等が定められた。個人情報を得る際の本人の同意が求められるなど規制の強化に加えて、匿名加工情報の第三者提供に関する規制は緩やかになり、より自由な流通利活用の促進が期待された。

近年では、「データポータビリティ権」の検討が始まっている。「データポータビリティ権」とは、企業が保有している個人データを本人に共有するという考えである。EUでは、パーソナルデータの保護に関する統一的なルールとしてGDPR(EU一般データ保護規則)が制定され、2018年5月より施行された。GDPRの20条「データポータビリティ権」において、「自らのパーソナルデータを、機械可読性のある形式で取り戻す権利」「技術的に可能な場合には、自らのパーソナルデータを、ある管理者から別の管理者に直接移行させる権利」が定められた。
情報銀行を成り立たせるには、どれだけ多くのパーソナルデータをどのようにして情報銀行に蓄積させることができるかが問題だと考えられる。現在、自社でパーソナルデータを保有している企業においては、情報銀行にデータを提供するメリットがないのが現状である。しかしながら、個人の指示によって、企業が保有するデータを所得し、別の企業に提供可能となる「データポータビリティ権」が個人情報保護法等で定められることとなれば、情報銀行に関する取組みが拡大すると考えられる。

現在、多くの企業は顧客やデータの囲い込み、そのデータを用いてマネタイズするという戦略をとっている。しかしながら、今後、「データポータビリティ権」が義務化されていくことを考慮すると、自社におけるデータの囲い込みによるビジネスモデルは変化していくものと考えられる。「個人起点」でのデータ活用が普及した際に、自社が保有していないパーソナルデータをどのように活用して、マネタイズしていくかが鍵であり、個人にメリットのある商品・サービスをどのように提供していくかを検討する必要がある。
個人においては、よりメリットを享受できるサービスを選択することが可能となり、自身のパーソナルデータをどう活用していくかを考える機会となるだろう。

石神明広

※全文は以下よりご覧いただけます

https://www.yanoict.com/opinion/show/id/296

2020.11.06

【アナリストオピニオン】個人起点のデータ活用 情報銀行②

従来、日本においては、情報は企業が保有しているという考えが根強く、企業が自社の営業活動のためにデータを収集し、活用するといったデータの囲い込みが行われることが多く見受けられた。その結果、個人は自身のデータがどこに提供されているか把握が困難となっている。企業としてもデータ活用の場は広告等への利用に留まり、そのデータも個人が気付かないうちに提供しているケースも見受けられる。 企業が保有データを囲い込んでいる状況から広くデータを活用できる環境にすることで、データの活用が進むこととなり、「情報銀行」はパーソナルデータの流通、活用のための一つの解決策となると考えられている。

大企業を中心にいくつかの企業が情報銀行への参入を公表している。一般社団法人日本IT団体連盟情報銀行推進委員会は、総務省・経済産業省「情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会」が制定した「情報信託機能の認定に係る指針」に基づき情報銀行認定制度を設けている。認定は任意であり、「情報銀行」に関する事業を行うために必須要件ではないが、認定を受けることで、安心・安全な「情報銀行」として、消費者が個人情報を信頼して託せられる「情報銀行」であることのアピールすることが可能となる。2020年7月末現在、1社が通常認定を取得している(石神明広)。

※全文は以下よりご覧いただけます

https://www.yanoict.com/opinion/show/id/296

2020.11.04

【アナリストオピニオン】個人起点のデータ活用 情報銀行①

近年、「情報銀行」に関する取組みを発表する企業が増加している。「情報銀行」とは、実効的な本人関与(コントローラビリティ)を高めて、パーソナルデータの流通・活用を促進するという目的の下、本人が同意した一定の範囲において、本人が、信頼できる主体に個人情報の第三者提供を委任するというものと定義されている(総務省「情報信託機能の認定に係る指針ver2.0」)。従来、企業が個別に保有していたパーソナルデータを個人が保有し、情報銀行に蓄積する。個人の意思で情報提供先を選定し、提供する。個人はデータ提供の対価として、直接的または間接的な便益を受け取ることとなる(石神明広)。

※全文は以下よりご覧いただけます

https://www.yanoict.com/opinion/show/id/296

【図表:情報銀行の仕組み】
2020.11.02

【小売業者のデジタルシフトを支援する「Brainforce」】

富士通は10月16日、リテールビジネスのデジタルシフトを支援すべく、APIプラットフォームによるトータルソリューションである「Brainforce」シリーズの全体像を発表。今回、同ソリューションの第一弾として「Brainforceウォークスルーチェックアウト」を10月16日より提供を開始すると発表した。

昨今、小売業を取り巻く環境は、ライフスタイルの変化や労働力の減少、そして新型コロナウイルスの流行に伴うデジタル化の進展など、大きく変化している。特に富士通は、新型コロナウイルスが小売業にもたらした影響の1つとして、消費者と従業員の価値観の著しい変化を指摘する。具体的には、消費者はリアル店舗での混雑を避けるためにオンラインショッピングへとシフトした一方、従業員は店内での混雑緩和や接触を回避するべく非接触を望んでいるとする。

こうした小売業の実情を受け、富士通は、「Brainforce」シリーズを通じて、カートサービスや決済サービス、モール連携サービスなどを整備、小売業のデジタル化を支援していきたいという。今回発表した同シリーズの第一弾である「Brainforceウォークスルーチェックアウト」は、スマートフォンでの買い物を実現し、消費者にとってはレジ待ちの解消、従業員にとってはキャッシュレスによる店舗運営の省略化などの特徴を持つ。
「ウォークスルーチェックアウト」の導入メリットについて、まず店舗側は、キャッシュレスにより店舗運営の業務効率化ができるため、接客業務などの付加価値の高い業務に注力できるほか、顧客データを基にプロモーションなどにも活用できる。
一方、消費者にとっては、店舗内で商品バーコードをスマホでスキャンし、スマホで決済できるため、レジで並ぶ手間などを避けられるため、混雑緩和や他の消費者との接触機会などの低減にも繋がるなど、複数のメリットを挙げる。

今回はBrainforceシリーズの第一弾の発表であり、今後もAPIプラットフォームとして、在庫サービスやモール連携サービスなど、スマホをベースとしたネットスーパーにとって必要なサービスを発表、「Brainforce」シリーズ全体で2022年度末までに関連ビジネスを含め年間約200億円の売上を見込んでいる(小田 沙樹子)。

2020.10.30

【マルチ企画のご案内 -経営&オフィス、ITツール、データ&IoT-】

弊社では、ただいまマルチクライアント調査企画への参加者を募集しています。
マルチクライアント企画とは、弊社が提案する調査テーマについて、複数(マルチ)の顧客(クライアント)にご参加を頂き、参加頂いた方のご希望なども反映しつつ調査を実施するというものです。
単独調査よりも低額で、ニーズに合った情報を入手できるというメリットを持っています。
今回は経営&オフィス、ITツール、データ&IoT等となっており、以下にご案内申し上げます。
 
 
 
<現在募集中の調査企画>マルチクライアント調査企画一覧
 
 
※なお、マルチクライアント企画は、弊社が想定いたします募集社数に満たない場合は、調査の実施を中止または延期する場合があります。
 
 
 
■経営・ビジネスモデル・オフィス
サービス化する製造業の実態調査 ~機器・装置メーカーにおけるビジネスモデル変革
 
 
情報システム子会社の将来展望に関する実態調査
 
 
「健康経営関連サービス」の市場調査
 
 
オフィスIoT市場のユーザニーズ動向調査
 
 
SDGsのビジネス展望に関する実態調査
 
 
海外マイナンバー制度活用動向
 
 
■ITツール、ソフト、テクノロジ
RPA利用実態調査
 
 
ブロックチェーンに関するITベンダーの動向およびユーザー企業の活用実態調査
 
 
ゼロトラストセキュリティに関する実態調査
 
 
セールステック/セールスイネーブルメント市場動向調査
 
 
プロセスマイニングツール市場動向調査
 
 
電子帳簿に関する調査
 
 
国内クラウド監視サービス市場動向調査
 
 
■IoT&データ
データマーケットプレイス市場動向調査
 
 
IoTサービス向け通信モジュール・サービス調査
 
 
データサイエンティストの採用・育成・待遇に関する実態調査
 
 
パーソナルデータ流通サービス調査
 
 
産業分野におけるセンサー活用/データ活用の実態調査
2020.10.28

【個別調査のご案内】

矢野経済研究所では、企業様からのご依頼に基づき、オリジナルの市場調査の業務も行っております。
弊社の既存レポートでは知りたい内容が充分に満たせない、単なる調査結果だけではなくコンサルテーションも頼みたい、といった要望にも対応いたします
HPやメール、お電話等でご相談頂ければ、担当者からご連絡させて頂きます。費用の見積もりまでなら無料で対応いたしますので、市場データの収集やコンサルティングなどでお困りの方は是非お気軽にご相談ください。
詳細は、下記をご覧ください。
http://www.yanoict.com/service/service_e

2020.10.26

【アナリストオピニオン】現場の人手不足を解消するITソリューション市場が442億円規模に拡大、withコロナ時代でも遠隔/リモートをキーワードに拡大基調を予測!③

現場作業者支援とテクノロジーの融合とは

前述したように、フィールドワークで顕在化している課題を解消する取り組みとして、ITや通信、デバイス、ロボット、ドローンを始めとしたテクノロジー活用機運が高まってきた。

このような取り組みを行う事業者としては、スマートデバイスメーカーやITベンダー/SIer、通信キャリア/MVNO、ロボットメーカーなどが主なプレイヤーである。また、マーケットの特徴としては、特定業態が主導するといった構造ではなく、需要先や用途によって主導するプレイヤーが違ってくるといった点が指摘できる。そのため、各プレイヤーが有機的に結びついた展開が一般的になっており、全体的には緩やかな連動性を持ったビジネス構造が多い。この全体像は下図の通りである。

コロナ禍もフィールドワーク支援ソリューション※1には追い風になる。そのため当該市場は2022年頃から急拡大する見通し

矢野経済研究所では、上述した仕組みをフィールドワーク支援ソリューションと呼び、そのマーケットを調べた※2

前述したように、フィールドワーク支援ソリューションは、人手不足対応やベテラン技術者のノウハウ継承、さらには働き方改革/ワークスタイル変革の対応といったニーズを受けてマーケットが立ち上がった。現在でもこの背景要因に変化はないが、結果的にコロナ禍の影響もフォロー風になると考える。

コロナ問題に関しては、いずれワクチンや治療薬の開発に成功すると見られるが、短期的には‘リモート/遠隔’といったキーワードが、社会・産業活動でのバズワードとして訴求する。特に労働集約的な産業・業務においては、このキーワードが訴求する蓋然性は高く、幅広い業種・業務でコロナ禍に対応した‘リモート/遠隔’をベースとした取り組みが進展すると見る。

従来、フィールドワーク支援ソリューションは先進企業や大企業を中心に普及していたが、ここ1~2年はPocも含めた導入先の拡大が進んでおり、併せてコロナ禍に伴う特需見通しから、2年後には拡大基調が加速し、2025年度には1,700億円規模に急拡大すると考える。

※1:フィールドワーク支援ソリューションとは:フィールドワーク支援ソリューション(現場作業支援サービス)とは、スマートデバイスやタブレットを始めとしたIT機器/ITテクノロジーを活用した、「現場作業者(ユニフォームを着て作業する就労者イメージ)」の業務をサポートするシステムと規定し、作業者の業務負担の低減や作業効率の向上、働き方改革対応、作業者教育・トレーニング、ノウハウ継承支援などを目指している。
※2:「2020 フィールドワーク支援ソリューション市場の実態と展望 ~人手不足対応、働き方改革、ノウハウ継承/教育・トレーニングに向けたICT活用~

早川泰弘

【図表:「現場作業者を支援×ICTテクノロジー」の構造】矢野経済研究所作成
2020.10.23

【アナリストオピニオン】現場の人手不足を解消するITソリューション市場が442億円規模に拡大、withコロナ時代でも遠隔/リモートをキーワードに拡大基調を予測!②

各種テクノロジーの進展で、人手不足の解消や就労環境を改善する試みが広がる

日本では、2015~2017年にかけて現場(フィールドワーク)での人手不足感が強まり、業種によっては「給料を上げても人が集まらない」「若手が入ってこないため、年々、平均年齢がアップする」「技術継承が出来ず、廃業せざるを得ない」といった悲鳴も聞かれるようになった。

この点はコロナ禍の中でも続いており、例えば、介護や生活支援/生活衛生関連のサービス業や警備員、建築・土木系の技能工などは、有効求人倍率の高止まりが起きている。

そのため、このフィールドワークで顕在化している課題を解消する取り組みとして、ITや通信、デバイス、ロボット、ドローンを始めとしたテクノロジー活用機運が高まってきた。これにより、作業効率/生産性の向上や就労環境の改善、健康経営/安全な職場環境の実現、研修/トレーニング体制の高度化などが実現してきた。

ここで、上記のフィールドワーク向けソリューションで注目される用途と実現する成果、利活用する技術などを纏めてみた。

①入力作業のデジタル化(台帳ソリューションなど)
例えば、日報や台帳作成を、従来の「紙と鉛筆」からデジタル入力化するソリューション。また、スマホによる介護記録や介護情報の伝達・確認など、チャット感覚で記録や情報伝達を行うソリューションもある。

②作業手順の提示/マニュアルソリューション
例えば、設備・機器/施設などの保全作業手順(作業マニュアル)を、作業者が持つスマートグラスやHMD、タブレットに表示する。また、画面表示に加えて、音声を使った工場での組み立て作業の遠隔指示ソリューションなどもある。高度な保全業務がある業種や、比較的頻繁に作業者が変更する業種などがターゲットになる。

③遠隔作業支援/リモートサポート
現場で問題が発生した際に、現場画像・データや音声、テキスト情報などを遠隔地にいる指示者(ベテラン作業者)が見て現場作業者に助言・指示する。主にメンテナンス業務において利活用される。 HMD&スマートグラスを使うと現場作業者はハンズフリーで作業を行え、作業中の視点移動が大幅に減ることで作業効率が向上する。

④安全・安心サポート
スマートデバイスを使って作業者の転倒/転落、危険な場所への立ち入り警告など、安全な職場環境づくりをサポートする。特に、高齢作業者や夜間・閉所・高所での単独作業者の行動をモニタリングし、転倒信号を検知してアラートを発するなどで、安全環境を実現する。また、ドローンを使った危険箇所での作業者の安全管理もある。

⑤遠隔健康管理/ヘルスケアモニタリング
過酷作業現場での熱ストレス(熱中症の危険性、高温下作業など)や身体的負荷(心拍数/心拍間隔、脈拍、体温など)をウェアラブルデバイスなどで測定し、事前設定した通知条件に該当した場合、管理者にアラートを出すような仕組み。近年は、特に熱中症対応で注目される。

⑥ドライバーの健康管理
ドライバーのバイタルデータ(心拍数、体温、心拍間隔など)をウェアラブル型センサーなどで把握し、日常的な体調管理を支援する。また、飲酒運転や眠気防止といったドライバーの安全運転を支援するソリューションもある(飲酒や居眠りの有無を検知・アラート)。

⑦位置情報をもとにした作業効率化
作業者や資材・原材料などの位置情報を把握し、作業手順の効率化やスペースの有効活用を実現。また、危険箇所への侵入監視など、位置情報を基にした作業者の安全管理ソリューションもある。

⑧ビジュアルツールを使った業務効率化
現場でのレイアウト変更や増改築時に、3D CADデータやAR・VR/MRなどを使って、設計段階から具体的イメージを実寸大で体感して、業務効率の向上を図る(導入前に模擬練習/研修を行える)。

⑨ロボットによる作業支援(協働ロボットなど)
業務用/協働ロボットなどを活用して、現場作業者の業務負担(単純作業、長時間作業、重い資材の運搬・危険物の運搬・危険個所通過、介護業務など)を低減する。他にも、床下や狭い場所での設備点検など、作業者が入りづらい箇所をロボットが点検する。

⑩コミュニケーションロボット/業務用サービスロボット
病院や介護施設などでの入院患者/入所者と会話を行うコミュニケーションロボット、流通やアミューズメント施設などでの案内ロボット、イベント紹介を行うコミュニケーションロボット、店舗でオーダーや配膳を行う業務用サービスロボットなどの普及が加速し始めている。特に、withコロナ時代での対人接触を忌避する上で、ロボットの再評価が進む。

⑪ドローンソリューション
主に現場監視/点検支援となる。広い建設現場での作業者の位置把握や進捗管理支援、インフラ設備点検支援、防災用途(河川やダム、のり面などの危険個所監視)、作業現場での安全管理支援などでの活用が期待される。

⑫フィールドワーカー向けの研修/トレーニング支援
ベテラン作業者が担っていた、新人研修の全部もしくは一部を代替するソリューションがある。これは、遠隔地から新人作業者への指導・指示(HMD&スマートグラスなど)を行ったり、新しい機器の導入時にAR/VRを使って操作方法を教えたり、ベテラン作業者が持つノウハウや知見の可視化/継承ソリューションなどが代表例である。早川泰弘

2020.10.21

【アナリストオピニオン】現場の人手不足を解消するITソリューション市場が442億円規模に拡大、withコロナ時代でも遠隔/リモートをキーワードに拡大基調を予測!①

コロナ禍の逆風はあるものの、人手不足は日本経済の構造問題

昭和から平成、令和にかけて、現場作業者の中核を担っていた団塊世代が70歳代に突入した2017年直前から(多くの現場作業者が離職すると想定される年齢)、様々な産業分野で人手不足が顕在化した。特に、「勘と経験」による部分が大きな職人の世界でこの傾向が強まった。そして団塊世代が後期高齢者(75歳以上)になる2025年頃にかけて、さらにこの傾向は加速する。

現在、国内での就業者数自体は拡大しているが、これは女性及び65歳以上の前期高齢者の就業が伸びているためで、現場作業者の中心となる「15~64歳の男性就業者数」は、ここ10年では微減基調が続いている(総務省統計局:労働力調査)。

今回のコロナ禍により、一時的には人手不足の緩和(有効求人倍率の低下など)が起きたが、基本的に少子高齢化をベースとした日本の人口動態は不変で、中・長期的に人手不足は避けられず、この点は依然として日本経済のアキレス腱になっている。早川泰弘

2020.10.19

【TV出演のお知らせ】

矢野経済研究所の代表取締役社長 水越が明後日21日(水)の朝に、モーニングCROSSにコメンテーターとして出演します。ご覧になった方は感想などもお寄せ下さい。

■日時:2020年10月21日(水)午前7:00~8:00(全時間)

■番組名:TOKYO MXテレビ「モーニングCROSS」(毎朝のニュース・情報の生ワイドショー)

http://s.mxtv.jp/morning_cross/

■チャンネル:地上波9チャンネル(091ch)

■出演内容:コメンテーターとして全時間出演

※他の共演者:調整中

■MC:堀潤氏、宮瀬茉祐子氏

2020.10.16

【無料で遊ぶ、矢野経済研究所の歩き方】

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2020.10.14

【IoT×ロボット(アバター型ロボット)】危険な作業現場で活躍、次世遠隔操縦ロボット②

矢野経済研究所 ICT・金融ユニットでは、研究員がリレー形式でコラムを執筆しています。 今年度のコラムのテーマは「IT×○○」です。「IT×金融」のFinTechをはじめ、多くの「IT×○○」が誕生しています。 研究員が、今まで耳にしたなかで面白かった「IT×○○」や、あったら面白そうな「IT×○○」について綴ります。 7人目の投稿者は、IoTやインフラ系ICTなどの領域を担当している早川です。

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全体イメージとしては、操縦者はVR型のHMDやスマートグラスを装着し現場をリアルタイムに視認。さらに触覚を再現できるグローブ(リアルハプティクス技術)を装着して、作業時の感触を体現する。臭覚に関してはまだ実用段階にはなく、現場の匂いを感じ取るのはもう少し先になる。実際には、手の動きは位置測定システムで捕捉してロボットに伝達。ロボットが物体に触れると、人間側のグローブも疑似的に触覚を再現するような仕組みになる。
現状ではプロトタイプしかないが、デバイスと併せて5G活用が本格化すれば、危険な作業現場(災害現場、製鉄やプラントなどの工場、高所作業、トンエル工事など)での遠隔作業を、アバターでより精緻に行う時代がすぐそこに来ている。(早川泰弘)

※画像はイメージです

2020.10.12

【IoT×ロボット(アバター型ロボット)】危険な作業現場で活躍、次世遠隔操縦ロボット①

矢野経済研究所 ICT・金融ユニットでは、研究員がリレー形式でコラムを執筆しています。 今年度のコラムのテーマは「IT×○○」です。「IT×金融」のFinTechをはじめ、多くの「IT×○○」が誕生しています。 研究員が、今まで耳にしたなかで面白かった「IT×○○」や、あったら面白そうな「IT×○○」について綴ります。 7人目の投稿者は、IoTやインフラ系ICTなどの領域を担当している早川です。

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「IoT×ロボット」による遠隔操縦ロボットは、産業向けでは既に実現している。建機などは遠隔操作ロボットの代表例である。但し、現状では通信の遅延性や5感共有に壁があり、操縦者がロボットを同一視するものはない。
ところが次世代の遠隔操縦ロボットでは、遠隔地にあるロボットと操縦者間で「視覚」や「触覚」「臭覚」といった人間の持つ5感を共有するようなイメージになる。併せて、ネットワークが5G回線に置き換わってくると、その特徴である低遅延性により、ロボットを自分の分身(アバター)として操作する感覚になってくる。(早川泰弘)

※画像はイメージです

2020.10.09

【アナリストオピニオン】コロナ禍での中期戦略はシナリオ作りから③

未来へと立ち向かえ

シナリオ①~③を見比べると、切り替わるキーポイントは、薬の開発か集団免疫の獲得ということになるのが分かる。ところがそれは分かったとしても、薬の開発や免疫獲得に成功するのか失敗するのか、それを我々が予想するのは、ほぼ不可能だ。となれば、要するにシナリオ①~③のうち、未来はどれになるのか、悩んでもしょうがないのである。
とはいえ、そこで思考停止してしまっては、未来に挑むことはできない。大切なのは、各シナリオになった場合の身の振り方を積極的に検討しておくことだ。

読者自身の企業への影響はどうだろうか。ICT産業としては、どのシナリオにおいてもDXの進展が含まれているのは追い風ともいえる。ユーザー企業の景況悪化を望んでいるわけではないが、ITを活用したビジネス革新に向けて行動してもらうには、企業に危機意識を持ってもらうことも重要だ。

シナリオ①となれば、だれもが委縮している時期に、積極的にマーケティングコストを投下し、景況回復とともに回収するシナリオが想定できる。シナリオ②では、いくらDXの追い風があるといっても、自社の業績悪化も織り込んで、絞り込んだ投資にしていかねばならないだろう。シナリオ③は現預金を厚めにして(必要があれば調達し)、嵐が過ぎるのを待つ必要があるだろう。
どのシナリオを想定するかは取り巻く環境によって異なるが、例えば、貴社の顧客からのビジネスがあまり減っておらず、当面の現預金もあるならば、シナリオ①のスタンスとなるだろう。もし薬の開発などが遅れるようであれば、シナリオ②に移行すればいい。逆に、キャッシュに不安があるならば、シナリオ②を想定し、投資分野を限定し、主要な既存顧客に対し丁寧な対応をしていく必要があるだろう。

シナリオを作成し、断片的にでもやるべきことを頭に描ければ、前を向いて立ち向かっていけるはずだ。我々も微力ながら、市場調査を通じて、中長期計画策定などの支援をしていきたいと考えている。

なお、最後に参考までに、コロナ関連をタイトルに含むレポートを一部紹介しておこう。これ以外でも、ほとんどのレポートで新型コロナについては記載されている。ぜひ目次を確認したうえで、参照してもらいたい。

忌部佳史

 

■コロナ関連をタイトルに含むマーケットレポート
2020年版 物流ロボティクス市場の現状と将来展望 ~ポスト・コロナはヒトとロボットの協働時代へ~
2020-2021 スマートフォン・移動体通信世界市場総覧 ~中国リスクとCOVID-19を乗り越える5G市場~
2020年版 食品の通信販売市場~コロナショックとサブスク拡大で見直される食品EC~
アフター・新型コロナ~日本産業の構造変化と成長市場~
2020 テレワーク関連ソリューションの実態と将来予測 -ポストコロナの働き方-
With新型コロナ社会直前期の若者の意識・行動に関する調査レポート

2020.10.07

【アナリストオピニオン】コロナ禍での中期戦略はシナリオ作りから②

3つのシナリオ

不透明な未来に向けて戦略を描いていくには、シナリオプランニングという手法が有効だ。自社の外部環境を分析し、影響度と発生可能性の観点で分類、“滅多に起きないが、起きたら大きなゲームチェンジに巻き込まれる”という要素を見極め、シナリオとして描く手法である。

新型コロナにおいても準備をしていく必要があるが、そもそも新型コロナ自体がどのような経過を辿るのか予想することが難しい。そう考えていた矢先、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)が、「コロナ禍後の社会変化と期待されるイノベーション像」というドキュメントを公表しているのを見つけた。
そのなかで、次のように3つのシナリオが設定されている。

 

シナリオ①は穏当な内容だ。罹患しても薬で症状が緩和でき、2021年冬にはワクチンも開発される。DXの進展、社会変化は避けられないものの、影響は限定的、経済も復活するシナリオである。

しかしワクチン開発や集団免疫の獲得が遅れる(2~3年後)とどうなるのか。それがシナリオ②となるが、集団感染(いわゆるパンデミック)がたびたび発生し、経済活動の抑制を断続的に継続しなければならない。社会への影響をみると、世界恐慌まで想定されており、かなりのインパクトだ。

薬の開発に失敗するシナリオ③となると、想像するのも恐ろしい。経済低迷、政治体制変容とあり、具体的にどのようなことを想定しているのかは分からないが、暴動、クーデターなどまで想像させられる内容だ。企業活動でいえば、競争のルールそのものが変容してしまうことを示している(忌部佳史)。

 

※図表の出典:コロナ禍後の社会変化と期待されるイノベーション像(NEDO)

【図表:NEDOによる経済見通しの前提となる3つのシナリオ】
2020.10.05

【アナリストオピニオン】コロナ禍での中期戦略はシナリオ作りから①

誰もが悩む新型コロナの影響予測

仕事柄、産業の構造や戦略動向、未来像などを研究することも多いが、新型コロナは我々の産業予測の難易度を一気に引き上げている。
産業予測は多面的な検討が必要になるが、マクロ面での経済的なインパクトは、政府や金融系シンクタンクなどが得意とするところで、我々も大いに参考としている。他方、ミクロでのインパクトは、我々が専門とする領域だ。我々の市場調査は、プレイヤーとの対話を重視する。産業の現場、最前線の事実と対峙しつつ、情報を俯瞰し、産業の未来を予測することを主業としている。

とはいえ、新型コロナの影響を予測することは難しい。各企業と情報交換はしているが、明確な見通しを持つことは困難であり、どの企業も様子を見ながらの対応だ。他産業に比べて、ICT産業は明らかに影響が少ないセクターゆえ、強気な声も聞こえてくるが、それでもユーザー企業の景況動向に依存するため、気が気でないという状況であろう。

忌部佳史

2020.10.02

アジアでの撮影&独り言「アジアITSイブイブイブ」日本編⑮

アジアのITSIntelligent Transport Systems:高度道路交通システム)は欧米の後を5年遅れて付いてくるとおもったら大間違い。アジアには、欧米の国々のような自動車文化は根付いておらず、でもだからこそ欧米を見ていては見えてこない何かがあるような気がする。アジアのITSは前夜の前夜のそのまた前夜くらい。「アジアITSイブイブイブ」です。

今回のアジアは日本。当社が9月に発刊したレポート「2020年度版 屋外位置情報/地図情報活用ビジネス市場」における調査活動を通して感じたモビリティー情報の重要性です。

当レポートの調査期間は204月から9月までであり、完全に新型コロナウイルス感染拡大の時期と重なります。コロナウイルス感染症を追跡する戦略として、世界各国は顔認証から位置情報のモニタリングに至る監視テクノロジーを据えました。日本政府も20204月から、感染リスクを高める濃厚接触の発生頻度を数値モデル化するプロジェクトに着手。経済活動をゆるやかに再開させた後も、リアルタイムの人流データなどから感染拡大の予兆をいち早くつかむためです。

その結果「感染症対策として位置情報は役に立つ」ことが世界中で再認識された模様。特に「誰と誰がいつ、どこで出会ったか」ということは非常に重要なデータであることがわかったようです。これを正しく認知できると「接触を避ける」ことができることがはっきりしました。(イラストあり)その一方で個人プライバシーをいかに確保するかも問題となっています。

もっともインドやASEAN、南米、アフリカ、中近東など新興国の人々は、移動しなければ仕事にありつけず、生きていけません。コロナに合わせての移動制限などできないというのが現実だという声もありました。そこではスマホの位置情報が大きく活躍できるシーンが出てきそうです。モビリティー情報と意味では、徒歩・二輪車・四輪車などの位置情報すべてが役に立つのではないでしょうか。

日本初の位置情報サービスやアプリが、世界のウイルス対策にどれほど役立つのかは不明ですが、ここの技術が世界中から注目されており、強く求められていることは間違いありません。日本編としましたが、もちろん日本を救えるものは他国を救えるものになるはずです。ここにもアジアITSイブイブイブの可能性を感じることができます。

 

(森 健一郎)

2020.09.30

【ガーデニング×IT】ガーデニング支援ロボットへの期待②

矢野経済研究所 ICT・金融ユニットでは、研究員がリレー形式でコラムを執筆しています。 今年度のコラムのテーマは「IT×○○」です。「IT×金融」のFinTechをはじめ、多くの「IT×○○」が誕生しています。 研究員が、今まで耳にしたなかで面白かった「IT×○○」や、あったら面白そうな「IT×○○」について綴ります。 6人目の投稿者は、ペイメント分野を中心に調査している高野です。

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〇自動剪定ロボット
理想とする草木の形を事前にソフトに登録しておけば、自動的に剪定をしてくれるロボットである。一定の範囲を超えて枝が伸びた時にセンサーで感知をして、自動で剪定作業を進めてくれる。気温や湿度も分析し、害虫が発生した際には駆除してくれる。

〇清掃ロボット
落ちている葉っぱや花びらをセンサーで感知し、自動的に収集してくれるロボット。掃き掃除を代行してくれるだけでなく、地面や道路の汚れを取り除き、最適な環境に整備してくれる。

などなど、ガーデニングのノウハウを教えてくれるロボットも登場すると面白いのではないか、と感じています。庭いじりが大好きな人にとっては邪道なサービスになるかもしれませんが、空き家の管理や仕事が忙しすぎて庭に手が回らない人にとっては、あると非常に助かるロボットではないかと思います。四季折々の景色が楽しめる庭作りのお供に一家に一台いかがでしょうか(高野淳司)。

2020.09.28

【ガーデニング×IT】ガーデニング支援ロボットへの期待①

矢野経済研究所 ICT・金融ユニットでは、研究員がリレー形式でコラムを執筆しています。 今年度のコラムのテーマは「IT×○○」です。「IT×金融」のFinTechをはじめ、多くの「IT×○○」が誕生しています。 研究員が、今まで耳にしたなかで面白かった「IT×○○」や、あったら面白そうな「IT×○○」について綴ります。 6人目の投稿者は、ペイメント分野を中心に調査している高野です。

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コロナ禍の中、在宅勤務を前提とした勤務体系がニューノーマルとなりつつあります。在宅勤務が当たり前となり、外出時の活動にある程度制限が掛かってしまうと、自宅で選択できる活動は意外と少ないものです。部屋の整理整頓や断捨離、手作り料理、読書、マラソン、筋トレなどに励む人も多いのではないでしょうか。今回はそうした選択肢の中でも、ガーデニングとITについてこんなのがあったらいいな、というものを考えてみたいと思います。

〇自動草取りロボット
雑草と芝をセンサーとマシンビジョンで識別し、雑草が出てくると自動的に雑草を摘み取るロボットである。ある程度の段差も上り下りが出来て、太陽光で充電ができるため、基本的には充電は不要で、雨等にも強く、劣化しにくい構造になっている。雑草をただ摘み取るだけでなく、根っこの張り方まで完全に分析し、根っこごと抜き取ることが出来る(高野淳司)。

2020.09.25

【個別調査のご案内】

矢野経済研究所では、企業様からのご依頼に基づき、オリジナルの市場調査の業務も行っております。
弊社の既存レポートでは知りたい内容が充分に満たせない、単なる調査結果だけではなくコンサルテーションも頼みたい、といった要望にも対応いたします
HPやメール、お電話等でご相談頂ければ、担当者からご連絡させて頂きます。費用の見積もりまでなら無料で対応いたしますので、市場データの収集やコンサルティングなどでお困りの方は是非お気軽にご相談ください。
詳細は、下記をご覧ください。
http://www.yanoict.com/service/service_e

2020.09.23

おうち時間のおやつ

「おうち時間」、皆さんはどのように過ごされましたか?

私は毎日のようにお菓子作りをしていました。せっかくなのでいつもより少し優雅な「おやつ時間」を過ごしたいと思い、自作したチーズケーキを切り分け、一日に一切れずつ、おやつ時間に食べることをルーティーンとしていました。ケーキだけでなく、一緒に飲む飲み物(紅茶、コーヒー等)にもこだわるようになったのですが、洗い物や手間が増え、おやつ時間でむしろ疲れるようになってしまいました。疲れてしまうおやつ時間は長くは続かず、最終的に全てがめんどうになり、気が付いたらチーズケーキの材料であったはずのクッキーと牛乳、という、以前と同じおやつ生活に戻っていました。

手軽においしいおやつが食べられれば、家で過ごすおやつ時間に優雅さはあまり必要ないことに気づかされました(宮川典子)。

※画像はイメージです

2020.09.18

【TV出演のお知らせ】

矢野経済研究所の代表取締役社長 水越が連休明けの23日(水)の朝に、モーニングCROSSにコメンテーターとして出演します。ご覧になった方は感想などもお寄せ下さい。

■日時:2020年9月23日(水)午前7:00~8:00(全時間)

■番組名:TOKYO MXテレビ「モーニングCROSS」(毎朝のニュース・情報の生ワイドショー)

http://s.mxtv.jp/morning_cross/

■チャンネル:地上波9チャンネル(091ch)

■出演内容:コメンテーターとして全時間出演

※他の共演者:ハヤカワ五味氏(ファッションデザイナー)

■MC:堀潤氏、宮瀬茉祐子氏

2020.09.16

コロナによる生活の変化とサービス需要

コロナ以降、夜寝ている時に地震があると、とても怖くなります。もしも今、家が崩壊して、避難所に多くの人々が集まったりしたら、そこがコロナ感染源にならないとは限らないからです。こんなふうに心配してしまうのは筆者が小心者だからでしょうか。

周囲の人の咳やクシャミもこれまでのように軽く流せず、気になるようになりました。人と触れ合うこともいいのかどうか、よくわかりません。欧米社会ではキスやハグが日常的の行われていたのですから、そうした愛の伴うコミュニケーションを阻害されたと、日本人が感じるよりもずっと強く感じているのではないでしょうか。

コロナは、人々のこれまでの普通の営みを許したり、軽く流したりできなくしているような気がします。なんだかんだいって、コロナはひどいと思います。アフタコロナやWithコロナのビジネスモデルについて考えたりはします。それが市場調査会社の仕事ですから。けれど個人の気持ちとしては、元の世界がいいです。戻ってほしいです。

もしも、そのまま戻るのがダメなのだったら、ITや科学の技術力をもってして、人間のメンタルに、愛と希望と許しとユーモアを注ぎ込むようなアプリ、サービスを創出してほしいです。いや、それこそが需要というものかもしれません(森健一郎)。

※画像はイメージです

2020.09.14

家でもできるスゴ伸びのすすめ

在宅勤務や外出自粛に伴い、体が凝りやすくなったという方も多いのではないでしょうか。 私も体が固く、以前から体の凝りに悩まされていました。そんなときに知ったのが「スゴ伸び」というストレッチ方法です。
スゴ伸びでは、腕をねじって手の平を合わせた状態で伸びをします。 自律神経のバランスを整えることができ、「血流をよくする」「深い呼吸をする」「心地よさを感じる」などのメリットが生じるとのことです。 ぜひみなさんも、デスクワークの合間などに、スゴ伸びを試してみてはいかがでしょうか(井上圭介)。

※画像はイメージです

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000242.000002610.html

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