東日本大震災以降、事業継続／防災対策に取り組む企業が増加傾向にある。さらに、2020年のオリンピック・パラリンピック開催地が東京に決まったことで、多くの企業が事業継続計画の見直しに取り組む可能性が出てきた。それは、オリンピックでは、「テロ」以外にも、大量に押し寄せる観光客による交通網の麻痺や、通信回線のダウンなど、諸々のリスクが想定されるためである。本年版の調査では「サイバーテロ対策」である「情報セキュリティサービス」についても取り上げた。

本調査レポートは、CAD/CAM/CAE市場のプレイヤー95社の製品別売上データを掲載し、日本国内の市場規模、シェアなどを網羅的に把握できる調査レポートです。

本調査レポートでは、テクニカル系ヘルプデスクサービスについて取り上げた。テクニカル系ヘルプデスクサービスとは、業務システムや社内のIT機器に関する質問や問い合わせ、要望、不具合などへの対処要請などを電話等を経由して受け付けるサービスであり、提供事業者は「コールセンター事業者」や「システム運用保守サービス提供事業者」などである。

国内の移動体通信サービスは成熟期に入り、新規契約の伸び鈍化が顕著になってきた。一方でMVNO（仮想通信事業者）の低価格サービスやSIMフリー端末への注目度が上がっている。2015度版では2020年を見据えた将来予測を行うと同時に直近の国内市場の動向を纏めた。

ITアウトソーシングサービス市場では、これまで安定的な収益源であった「オンサイト保守サービス」市場がハードウェア単価の低下によって縮小傾向にあるため、「データセンターサービス」や「クラウドサービス」を含む「運用サービス」に力を入れる事業者が増加するなど、市場のセグメント構造が変化している。本調査レポートでは、「オンサイトハードウェア運用」「オンサイトソフトウェア運用」「オンサイトハードウェア保守」「オンサイトソフトウェア保守」「ハウジング」「ホスティング」「データセンターハードウェア運用」「データセンターソフトウェア運用」「データセンターハードウェア保守」「データセンターソフトウェア保守」「IaaS（Infrastructure as a Service）」「PaaS（Platform as a Service）」「SaaS（Software as a Service）」の13のセグメント別に市場規模の将来予測（2013年度～2018年度）を実施した。またそれぞれのセグメント別の主要参入事業者のシェアを推計した。

本調査レポートでは、有力ITベンダーの現状の販売体制及び変化、販売店・パートナー支援策、人材の育成・強化策、今後のチャネル戦略などを明らかにした。

本調査レポートは、2015年2月23日発刊の「2015自治体向けソリューション市場の実態と展望」で実施したアンケートの自治体別の回答票を掲載しました。自治体別にシステム導入状況などを把握できるレポートを作成することで、自治体向けソリューション市場の発展に貢献したいと考えています。

「社会保障・税番号（マイナンバー）制度の導入」の影響により、公共分野においてソリューションへのニーズが高まっている。本調査レポートでは、自治体向けソリューションを提供する有力ベンダ12社を取材するとともに、地方自治体に対してアンケートを実施し385団体から回答を得た。ソリューションの提供側と利用側の双方から調査を実施し、自治体向けソリューション市場の実態把握と将来予測を行った。また今回は、自治体向けソリューション参入事業者126社の簡易個別票（ソリューション紹介）も掲載した。

震災以降、事業継続対策を目的にしたデータセンターへのニーズが継続的に高まっており、IT事業者によるデータセンターの建設ラッシュが続いてきた。しかしながらここにきてデータセンターはやや供給過多の状況になっていると言われており、今後の需要と供給のバランスを予測するのが難しくなっている。またクラウドの登場により、データセンターに求められる条件が変化してきており、それもデータセンターに対する投資判断を難しくしている。本調査レポートでは、データセンター事業者、SIer、建設会社、設計事務所等にデータセンターの需給状況や投資動向を取材することで、今後のデータセンターに対する投資戦略を考える。

サービスに対する消費者の要求レベルの高まりによって、顧客との接点となるコールセンターの存在を重視する企業が増えている。本調査レポートでは、主要テレマーケティングサービス事業者23社と主要コンタクトセンター／CRMソリューションベンダ20社を直接取材し、各社の戦略を取りまとめるとともに、当該市場の現状と将来を分析した。今回のレポートでは、掲載企業数を増加させた他、テレマーケティングサービス事業者に対しては「顧客情報流出への対策」「人材不足の影響と対策」「マイナンバー制度の影響と対策」「アライアンス戦略」などを新たにヒアリング項目として加え、コンタクトセンター／CRMソリューションベンダに対しては「SaaS型ソリューションへの取り組み」、「VOC分析への取り組みと内容」を新たなヒアリング項目として加えた。またSaaS型コンタクトセンターソリューションの市場規模及びシェアも掲載した。