矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

Yano ICT調査レポート

発刊レポート一覧


2023.02.28

2022 ビジネスチャットツール市場の実態と展望 -ハイブリッドワークで更なる広がりを見せるビジネスチャット-

長期化するコロナに対し、出社と在宅勤務のハイブリッドワークが活用されるなか、社内外のコミュニケーションの円滑化ソリューションである、「ビジネスチャットツール」は企業にとって欠かせないツールとなっている。 今回はビジネスチャットツールに焦点を当て、ニューノーマルにおける新たな働き方であるハイブリッドワークの現況と併せて、同ツールの内容やユーザーの活用動向、課題などについて分析する。

2023.02.28

2023年版 オンライン決済サービスプロバイダーの現状と将来予測

BtoC EC市場の拡大等を背景に、主にECサイト向けにクレジットカード等の決済手段を提供しているオンライン決済サービスプロバイダーの市場規模は成長を続けている。決済サービスとしては、コード決済(オンライン)や後払いの取扱高が急速に拡大している。また、BtoB展開を強化する取組みもみられ、決済代行業者や後払い事業者が掛け払いサービスをはじめ、BtoB取引を支援する各種サービスの提供に注力する動きも出ている。さらに、オンライン決済サービスプロバイダーは、リアルやオムニチャネル、公金等へサービス提供領域を拡大している。 本資料では、決済代行業者・後払い事業者の実態把握に努めるとともに、将来を展望する。

2023.02.27

画像解析システム市場の現状と将来展望

画像解析システムは技術的には早くから期待され、各社が様々なシステムやアプリケーションを展開している。しかし、依然として市場に定着しているとは言い難く、提案段階が続いている。 そうした中、比較的早期に立ち上がると期待されてきた流通分野のマーケティング用途では、次第に大手流通業での採用が始まり、期待感が高まっている。また、顔認証に関してもNECを始め、大手ベンダーが注力しており、社会的な認知度の高まりとともに、少しずつ実績を積み上げている。更に車両のナンバー読み取り用途でも、少しずつ実績が上がりつつあり、その利便性が注目されている。 当資料は画像解析システムでも、市場が形成されつつある画像解析の主要分野に加えて、注目される様々な分野の現状を調査することで、今後の将来性を展望するものである。

2023.02.21

2023 ERP/業務ソフトウェアの導入実態

全国のユーザ企業にアンケート調査を行い、「財務・会計システム」「人事・給与システム」「販売管理システム」「生産管理システム・SCM」「CRM・SFA」の5分野について、ERP/業務ソフトウェアの導入状況を調査した。 本調査レポートは、各分野ごとにシステム導入形態(パッケージ、自社開発、SaaS)、導入環境(クラウド、オンプレミス)、導入しているパッケージ名、システム導入時期、更新計画の有無などを、2016年からの経年変化を含めて捉えている。 2023年版で特筆すべきポイントは、クラウドの利用拡大となる。アプリケーション側ではSaaS、プラットフォーム側ではパブリッククラウドの利用拡大が続いている。

2023.01.31

2023 アフィリエイト市場の動向と展望

新型コロナウイルスをきっかけにインターネットを中心とした消費者の生活様式が定着しており、アフィリエイトをはじめとした成果報酬型のインターネット広告市場は堅調に推移している。2022年はコロナの影響が一巡して、アフィリエイト市場における業種別トレンドも変化がみられている。一方で、虚偽・誇大なアフィリエイト広告による消費者被害が増えていることから、消費者庁は「アフィリエイト広告等に関する検討会」を開催するなど業界では市場の健全化を図る取り組みが積極的に行われている。 本調査ではアフィリエイトを中心とした成果報酬型のネット広告の市場実態を明らかにするとともに、将来を展望する。

2023.01.24

2023 自治体向けソリューション市場の実態と展望 ~デジタル・ガバメント、自治体DXの最新動向~

自治体の基幹系システムの標準化、ガバメントクラウド、行政手続きのオンライン化やBPRといった自治体DXの推進、政府が推進するマイナンバーカードの普及やデジタル田園都市国家構想など、自治体向けソリューション市場は大きな転換点を迎えています。最新の市場動向を把握し、今後の展望を分析した調査レポートです。

2023.01.12

2022-2023 スマートフォン・移動体通信世界市場総覧 ~5Gの普及とポスト・スマートフォン2030年予測~

米中貿易摩擦、新型コロナウイルス(COVID-19)によりスマートフォンのサプライチェーンは大きな打撃を受けた。2022年は更にウクライナ侵攻が加わったことで不安定さは更に増すことになった。(中)華為技術(Huawei)の通信関連ビジネスが頓挫したことで、他メーカーのビジネスチャンスは拡大したが、その多くは同じ中国メーカーが引き継ぐ格好となった。2020年に5G商用サービスが始まったが、中国、米国の二大市場では急速に拡大している一方、他の地域とは展開に温度差が生じ始めている。 本資料では主要市場(世界30市場)における、①携帯電話契約数 ②5G契約数 ③スマートフォン出荷台数に加え、④タブレット出荷台数 ⑤ウェアラブルデバイス(XR 含む)出荷台数 ⑥5G動向(規格動向、市場別動向、チップセット開発)をサポートし、2030年の市場を予測することを目的とする。

YanoICT(矢野経済研究所ICT・金融ユニット)は、お客様のご要望に合わせたオリジナル調査を無料でプランニングいたします。相談をご希望の方、ご興味をお持ちの方は、こちらからお問い合わせください。

YanoICTサイト全般に関するお問い合わせ、ご質問やご不明点がございましたら、こちらからお問い合わせください。

東京カスタマーセンター

03-5371-6901
03-5371-6970

大阪カスタマーセンター

06-6266-1382
06-6266-1422