本調査レポートは、「2012-2013 出力機器市場総覧」よりデジタル印刷機（POD対応機）に関する内容を抜粋いたしました。

既に世界の監視カメラ/ネットワーク（IP）カメラ市場にはアジアメーカの低価格製品が参入してきた。したがって単純な価格競争になったのでは、人件費の高い日本メーカはかなわない。ならば何らかの付加価値により､価格以外のところで差別化する必要がある。そこで次世代をになう付加価値として注目されているのが、VCA画像解析システム（VCA＝Video Content Analysis＝画像解析システム）だ。すでに顔認証アプリ、人流計測、異常行動検知、動線解析・・・といった多様なアプリが開発されてきている。それらVCA画像解析システムはカメラメーカばかりではなく、IT/ソフトウェア業界のプレーヤの開発によるものも多く、監視カメラ/ネットワークカメラ市場は、世界のICT産業全体を巻き込んでの巨大な市場を構築しつつあるといえる。そこで本調査レポートでは、ネットワークカメラ／カメラサーバ・エンコーダ／NVR(専用ユニット/画像管理ソフト)といったこれまでの監視カメラ業界のプレーヤに加え、新たに市場参入を果たした画像解析ソフトメーカに対しての面接調査にも注力し、次世代ネットワークカメラシステムの姿を明確化すべく分析を試みた。

本調査レポートは「プリンタ・プロッタ市場の実態と展望」「多機能・複合型／複写機・プリンタ・FAX市場の実態と展望」「フォトプリンタ／インクジェットプリンタ市場の実態と展望」「POD市場の実態と展望」を併せた、出力機器全体を包含した総合版です。コンシューマ向け／オフィス向け／業務用などの多岐にわたるプリンタカテゴリーをカバーし、出力機器マーケットでの総合資料として編集いたしました。

本調査レポートは、10年以上の調査実績に基づく定番資料として、ERP市場規模と中期展望、主要ベンダーシェア、ベンダーのポジショニングなどを調査し、信頼性の高いデータを掲載いたしました。ユーザ企業のグローバル化、2-Tier ERPという概念の普及、スマートデバイス対応、消費税増税対応などのトレンドが、2013年以降、ERP市場をどう変えていくのかについても分析いたしました。

主に生命保険を扱う「来店型保険ショップ」の経営企業の経営実態を把握し、各社の戦略と市場動向を明らかにすることを目的とします。本調査レポートで取り上げる「来店型保険ショップ」は、確たる定義がない業態です。一般的には乗合保険代理店が店舗を構え、積極的に顧客の来店を促し、契約している複数の保険会社の保険を比較して顧客に提示し契約、保全業務を行う業態と目されていますので、弊社で条件付けをしてヒアリング対象を選定しました。来店型保険ショップは、複数の保険から自分にあった保険を選べる利点と、ショッピングセンター等の身近な場所に出店している最寄性もうけ、利用者が増えています。またテレビＣＭや雑誌でも取り上げられるなど、認知度も上がってきていますが、一方で、保険商品の提示に対して適切性を疑う声等も挙がっており、利用者がより利用しやすくなる環境整備を進める時期にさしかかっています。こうした業界動向の中、来店型保険ショップの経営企業がどのような取組みを模索しているのかを明らかにいたしました。

情報システム子会社に参考となる経営指標を網羅。情報システム子会社69社、親会社57社にアンケートを実施して情報システム子会社の経営実態を徹底分析するとともに、親会社の子会社戦略も調査。

クラウド化の進展やオフショアの活用などにより、改めて情報システム子会社の存在意義が問われ始めている。情報システムに変化が起こりつつある今、情報システム子会社にはどのような経営戦略が望ましいのか。情報システム子会社20社を取材し、各社の戦略を分析。また今回は親会社5社も取材し、親会社から見た情報システム子会社のあるべき姿も調査した。さらに今回の調査では情報システム子会社の社数、情報システム子会社の市場規模（売上高規模）も推計した。

ネットワークインフラ及び各種要素技術（センサーノード、無線通信技術、電源、ソフトウェア／ミドルウェアなど）の高度化により、センサーネットワークを基盤とした各種情報インフラが注目を集めている。センサーネットワークは従来、エネルギー分野を始めとした社会インフラへの導入が想定されていた。しかし前述した要因を背景に適用用途が拡大しており、現状では環境・自然計測、交通インフラ、農業等の一次産業、施設管理（省エネなど）といった多様なカテゴリーでの導入が模索されている。 このようなマーケット環境を受けて本調査レポートでは、センサーネットワークの現況評価とその本格普及が見込まれる2015～2020年を想定したマーケット展望を行った。

景気の悪化によりシステム開発案件が減少していることに対応し、収益の安定化につながるシステム運用の提供に力を入れる事業者が増加している。本格的にシステム運用に取り組むには、データセンター設備が必要となるが、投資額が大きいため、それには慎重な判断が必要になる。さらに、クラウドの登場により、データセンターに求められる条件が変化してきており、それもデータセンターに対する投資判断を難しくしている。本調査レポートでは、データセンター事業者、SIer、建設会社、設計事務所等にデータセンターの需給状況や投資動向を取材することで、今後のデータセンターに対する投資戦略を提示した。

クラウドコンピューティング市場におけるクラウド基盤（IaaS・PaaS）市場について、ユーザー企業およびサービス提供事業者の現状を把握することを目的とした。