矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

Yano ICT調査レポート

発刊レポート一覧


2019.09.27

2019年版 DMP/MA市場 ~デジタルマーケティングツールの活用実態とビジネス展望~

消費者の購買行動はAIDMAからAISASへと変化しつつあります。近年、MA(マーケティングオートメーション)をはじめとするデジタルマーケティングツールの導入が進んでおり、企業は消費者ごとにパーソナライズされた、より良い顧客体験の提供に取組んでいます。本調査レポートでは、DMP(パブリックDMP、プライベートDMP、CDP)/MA事業者などを対象に調査を進めていきます。デジタルマーケティングツールの活用実態を把握していくとともに、今後のDMP/MA市場の方向性を展望いたしました。

2019.09.24

画像解析マーケティング市場の将来展望 ~行動分析・動線分析・人流解析・属性分析~

AIへの注目と並行して、画像解析AIを利用したソリューションに取り組む企業が飛躍的に増加している。現時点で各社がターゲティングしている市場は小売店の顧客分析分野であり、アプリケーションとしては属性分析、動線分析、人流分析などである。 小売店側も店舗運営の効率化に取組むためにはICTの活用が必須となっているものの、マーケティング面への応用にはその具体的な効果に懐疑的で、実証実験に留まるケースが多い。しかし、アメリカや中国の省人化店舗の普及の影響は国内にも大きな影響を与えつつあり、近い将来にこれらシステムへの投資は急速に進むと考えられる。 本調査レポートでは、主として店舗向けの画像解析ソリューションを中心にして、画像解析を活用した顧客分析系のAIサービス等の将来を展望した。

2019.06.20

2019年版 商品券・ギフト券/eギフト市場の実態と展望

インターネットの普及やスマートフォンの台頭により、プリペイドを活用したギフトサービスは転換期を迎えている。紙製の商品券・ギフト券市場は、すでに成熟しつつあり、一定のニーズを獲得しながら推移しているなかで、2013年以降は、IDやQR/バーコードを読み込むことでギフトを受け取れるeギフトが注目を集めている。 本調査レポートでは、eギフトの普及による従来の商品券・ギフト券のニーズの変化や、今後のプリペイドを活用したギフトサービスの方向性について考察した。

2019.05.30

2019 自治体向けソリューション市場の実態と展望

自治体向け各種ソリューション(基幹系システム、内部情報系システム、現場系システム、BPOなど)に関して、主要ITベンダ/パッケージベンダや東日本エリア(甲信越以東)の全自治体、都道県、自治体クラウド関連の幹事自治体/協議会、各種文献調査を実施。 これをもとに当該ビジネスの現状及びビジネス構造の把握、総務省が進める行政システムのクラウド化の現状と展望、主要ベンダの取り組みなどを明らかにする。さらに、収集情報をベースとした自治体ソリューション及び自治体クラウド市場のマーケットサイズ及び2023年を目処とした中期市場予測を行った。

2019.04.26

2019年度版 ネットワークカメラ/VCA画像解析システム市場 -ビジュアル・コミュニケーション調査シリーズ-

調査対象製品(ネットワークカメラ、カメラサーバ・エンコーダ、DVR、NVR、VMS(画像管理ソフト)、クラウドカメラサービス、画像解析システム(顔認証、人数計測、行動検知など))について、製品のベンダに対し取材を実施した(個票掲載19社)。

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