矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

Yano ICT調査レポート

発刊レポート一覧


2018.12.27

2019 RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)市場の実態と展望

少子高齢化などによる労働人口の減少を背景に、国内企業の人手不足が顕在化して久しい。従来は、SSC(Shared Service Center)、BPO(Business Process Outsourcing)などを活用し業務効率化が進められてきた。そして近年では、PCで実施する定型業務をソフトウェア型のロボットで代行・自動化するRPA(Robotic Process Automation)が大きく注目を集める。国内では2016年後半に業界団体が設立され、RPAソリューションの提供を開始するIT事業者が増加し、今まさに市場成長への気運が高まっている。本調査レポートでは、ツールベンダーやSIer、ITコンサルティング会社など国内におけるRPA関連サービス事業者の動向を追うことで、現状課題と展望を明らかにし、市場の将来を予測した。

2018.11.19

2018年度版 FAカメラ/マシンビジョン市場

本調査レポートでは、FAカメラ/マシンビジョンの詳細品目ごとに、ワールドワイドベースでの市場に対して、徹底的に切り込んで分析し、そのアウトプットを掲載。

2018.10.29

2018年版 CAD/CAM/CAEシステム市場の中期展望

本調査レポートは、CAD/CAD/CAE市場のプレイヤー約90社の製品別売上データを掲載し、日本国内の市場規模、シェアなどを網羅的に把握できる国内唯一の調査レポートとなっています。

2018.09.28

2018-2019 VR/AR/MR 360°動画市場総覧

2017年はVR市場の飛躍が期待されたものの、やや期待外れな1年だった。スマートフォン関連では大手メーカーからの製品導入が期待されたものの、ごく一部にとどまった。またゲームコンソール向けについて、SONY「PlaystationVR」が発売になったが、対応ソフトの導入は進んでいない。2018年に入りこれまでVR市場をけん引してきたOculusが低価格なスタンドアローン型VRヘッドセットを市場導入したことで、市場は俄かに活性化し始めている。 一方コンテンツ、アプリケーション市場は模索が続いており、商用化での成功事例はごく限られており市場形成はこれからの状態にある。VR専用のアトラクション施設の開業が相次いでいるが、VRコンテンツの開発はエンタープライズを含めて開発は進んでいるものの、運用面を含め様々な問題を抱えている。 XR(VR・AR・MR・SR)市場は様々な可能性を持つものの、確固たる成功事例が存在しないのも確かである。一方でコンテンツを含めたビジネスモデルのアイデアは豊富であり、多くの可能性を持つのも確かである。 2018年版では市場を構成するデータを深堀りし、資料としての実用性を高める事に注力した。

2018.09.25

2018 ワークスタイル変革ソリューション市場の実態と展望(ソリューション編)

労働人口の急速な変化、ワークライフバランス意識の広まりと定着化などを背景に、日本では「働き方の見直し」が大きな課題となっている。働き方改革は注力国策として掲げられ、ソフト・ハード両面での仕組み改革が各企業の急務である。特にSI事業者を中心として、勤務形態・会議・ビジネスコミュニケーション・文書管理メンタルヘルスケアなど、多様な側面から企業改革を狙う「ワークスタイル変革ソリューション」を銘打った各種サービスが提供されている。今回の調査では、「生産性向上を目的とするITソリューション」を切り口として市場規模をセグメント別に推計するとともに、将来予測を行った。また、取材先へは「成功事例と成功要因」「投資効果の可視化とKPI設定」「アライアンスや事業展開による市場展望」をヒアリングし、本市場の動向と展望について解説した。

2018.07.30

2018年度版 位置情報/地図情報活用ビジネス市場

GAFA支配の位置情報市場。日本企業はどの分野でどのように利益を取るか。位置情報/地図情報サービスベンダ81社、有望アプリ11分野を徹底調査。 GAFAとはG=Google、A=Apple、F=FaceBook、A=Amazon 等の米国メガプラットフォームベンダ

2018.06.18

2018 CAE市場の実態と展望

開発リードタイムの短縮、開発コスト圧縮といった観点から、CAEはなくてはならないものになりつつある。HPCクラウドサービスの普及により、計算処理速度の向上と計算コストの低減が実現し、CAEが実用的になりつつある。設計の最適化、モデルベース開発、オープンソースの適用などを背景に、CAEの注目度が挙がっている。本調査レポートでは、解析種類別にCAEツールの詳細販売動向を掲載するとともに、直近の市場動向について徹底解説した。

2018.03.30

2018年度版 監視カメラ市場予測と次世代戦略 -ビジュアル・コミュニケーション調査シリーズ-

世界監視カメラ市場は今後115%以上の前年比で成長を続けると予測できる。内、半数近くが中国市場である点は国家的な監視需要が非常に高いためである。また同市場では中国企業が強い。こうした中で日本をはじめとする先進国のプレーヤはいかにしてサバイバルを図っていくのか。現状を踏まえながら、将来に向けての開発戦略、提携戦略などを明確化していく。

2018.02.28

2018年版 オンライン決済サービスプロバイダーの現状と将来予測

EC市場の堅調な拡大に伴い、EC決済市場は、拡大を続けている。割賦販売法の改正やそれに伴う実行計画の発表により、オンライン決済プロバイダーはカード情報の非保持化やなりすまし対策などのセキュリティ対応に注力している。近年は手数料率引き下げ競争を背景に加盟店手数料率は低下傾向にあったが、直近では、セキュリティ対応に関する取組みで差別化を図るオンライン決済サービスプロバイダーが増加している。それにより、手数料率引き下げ競争から、セキュリティ対応を軸とした差別化による顧客獲得にシフトしている。 本調査レポートでは、オンライン決済サービスプロバイダーの取組みを網羅的に把握することで、オンラインにおける決済インフラのあり方を展望した。

2018.01.19

VOL.2戦略編 2018年度版 世界コネクテッドカー企業戦略 ~自動車、IT/IoTの開発・提携・競合~

「2017~18乗用車向けコネクテッドカー市場」レポートは、2つの切り口「(市場)分析編(2017年11月発刊)」と「(企業)戦略編(当レポート)」で製作を行った。 本調査レポート「企業戦略編」では、日・欧・米の主要コネクテッドカー関連事業者32社を徹底調査した。自動車メーカ、Tier1、IT/IoT、テレマティクスサービス・プロバイダ、地図メーカ、通信キャリア、半導体・デバイスベンダなどの、次世代の生き残りをかけた動きをコネクテッドカー分野から読み解いて行く。 彼らの次世代開発戦略、提携戦略、ビジネスモデル戦略を丹念に洗う事で、個別企業の動きばかりでなく、全世界規模での自動車産業の新潮流をより具体的に把握することができると考えた。新潮流とは「手動運転→L4,L5自動運転」シフトであり、「ハードウェア→ソフトウェアとサービス」シフトであり、「自動車製造・販売業→シェアリングなどのMaaS(Mobility as a Service)」シフトである。それら大変化のすべては、自動車がつながるということ(=コネクテッドカー)によりもたらされるのだ。 2030年に本格化するといわれる自動運転・EVよりも早く、2025年には本格化すると予測できるコネクテッドカーという大波を乗りこなすための戦略立案の一助になるものと確信している。

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