2015～16年のIT・エレクトロニクス産業において「IoT」を目指した大きな提携が目につく。具体的には「自動車IoT関連」であることが多い。①シーメンス→メンター、②コンチネンタル→エレクトロビット、③三星電子→ハーマン、④クアルコム→NXP、⑤デンソー→富士通テンなど。自動車IoTの中でも提携先として人気なのは、とりわけ「ソフトウェア分野」であり、「HMI・情報系」である。そうした中で企業各社は生き残りをかけて、自社グループ内に「車載ソフトウェア技術」や「車載HMI技術」を取り込もうとしている。 本調査レポートは、車載HMI市場の実態を把握し、戦略展開を考えるために役立つテキストとして出版した。

本調査レポートは、CAD/CAM/CAE市場のプレイヤー90社の製品別売上データを掲載し、日本国内の市場規模、シェアなどを網羅的に把握できる調査レポートです。

入力・出力に加えて、ADAS・自動運転対応の「統合制御＝表示調整」が第3の機能として加わった車載HMI。もはや自動運転時代の最重要ユニットと位置づけられてきた。はたしてHMI統合化のロードマップはどのように進んでいくのか？周辺デバイスは、いつ、どのように搭載されていくのか？～2025年までを予測。その後のストーリーもまとめた。

IPカメラの成長要因の中でも、とりわけ注目されているのは画像解析/VCAシステムの需要増である。画像解析／VCAは「いよいよ普及期」に向かう時期となっており、今の時期に「画像解析」への取組みに乗り遅れることは「カメラシステム業界での生き残り」にも遅れることになりかねない。逆に言えば、「画像解析」への取組みに成功すれば、カメラシステム業界における成功企業に名乗りを上げることが可能になる。ここにきてカメラメーカばかりではなく、画像解析／VCA技術を持つICT/ソフトウェア業界のプレーヤのカメラシステム業界への参入も少なくない。参入企業は鵜の目鷹の目で「まだ見ぬアプリ領域が他にもあるのではないか？」と探し続けている。

コンピューティングパワーの増大、データの重要度の高まりなどを背景に、CAEツールの注目度が挙がっている。また、ユーザー側でも開発リードタイムの短縮、開発コスト圧縮といった観点から、CAEツールはなくてはならないものになりつつある。本調査レポートでは、解析種類別にCAEツールの詳細販売動向を掲載するとともに、直近の市場動向について徹底解説した。

EC決済市場は、EC市場の拡大に伴い、引き続き成長していくことが予想される。2020年に向けて、オムニチャネルの進展によるリアル決済をECに加速する動きが進むことが予想されており、決済サービスプロバイダーはオムニチャネルへの対応を進めている。 また、越境ECは、現時点ではそこまで大きな規模ではないものの、訪日外国人が自国に戻った際にオンラインでリピーターになることを期待した越境ECの動きが出てきている。さらに、受取サービスの多様化も進んでおり、自宅だけでなく、コンビニエンスストアのほか、商業施設や駅などで受け取るサービスが増えている。今後は、決済サービスの多様化の進展に伴い、手数料率は0％に近づき、CRMや集客支援をはじめとした決済以外のサービスと連携したビジネスモデルが増加すると予想される。 本調査レポートでは、オンライン決済サービスプロバイダーの取組みを網羅的に把握することで、オンラインにおける決済インフラのあり方を展望する。

米国や英国を中心にFinTech（Financial Technology）が盛り上がりをみせる中、日本でも2014年から2015年にかけて大手金融機関や大手ITベンダーを中心にさまざまなFinTech関連のイベントが開催され、同分野のスタートアップの取組みに大きな関心が寄せられている。また産業界のみならず、金融庁を中心とした銀行法の改正のほか、自民党でも2015年12月にフィンテック推進議員連盟を創設するなど、官民による動きが活発化している。 本調査レポートでは、当社でのFinTechの定義や、FinTechを取り巻くプレーヤーである、銀行や証券などの金融機関のほか、大手ITベンダー各社の動向、領域別のFinTechスタートアップの動向について実態を掴むと同時に、今後の方向性を展望した。加えて、FinTechベンチャー企業の市場規模について2020年までの予測を示した。

国内EC市場が成長を続ける中、EC事業者では「オムニチャネル」「越境EC」「B2BEC」をキーワードにECサイトへの再投資が活発化している。それに伴い、コモディティ化が進んでいたECサイト構築市場も、新たな事業者間競争が発生している。さらに、ECサイトを構築したものの売上最大化が実現できていない企業に対する運営代行・支援市場も拡大しつつあるなか、ECサイト構築／運営代行市場を牽引する主要15社への直接ヒアリングを通じて、業界実態を徹底解剖し、今後を展望した。