株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内のフィールドワーク支援ソリューション市場を調査し、需要分野別の動向、分野毎の主なソリューション事例、将来展望などを明らかにした。
【図表:フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移・予測】
2019年度の国内フィールドワーク支援ソリューション市場(事業者売上高ベース)は、前年度比129.6%の442億円と推計した。なお、市場規模には、ITベンダーがパッケージやソリューションとして提供しているものに加えて、大規模なSI/システム開発案件の一部を構成する類似ソリューション、PoC(概念実証)/実証試験段階のもの、さらにはユーザ事業者の自社開発システム分なども対象としている。
需要分野別にみると、製造、建設及びインフラ設備/エネルギー設備保全などのプロジェクト規模の大きな案件がマーケットを牽引している。一方で、稼働中のシステム数/デバイス数の多い介護や医療/ヘルスケア分野では、一件当りの案件規模が限定的なため、市場に占める構成比率は低い。
■業務支援ソリューション
フィールドワーク支援ソリューションは、「業務支援」「健康・安全管理」「教育・研修/トレーニング」の3つのソリューションに大きく分類できる。 「業務支援」は現場作業者の業務支援を行うソリューションで、製造/工場をはじめとした各種設備・機器の保全/メンテナンス業務を支援するシステムが主体となっている。その他、現場業務全般での作業支援や業務の効率化、事務作業の軽減(台帳ソリューションなど)を目的としたソリューションも多い。近年では、各種ロボットを利用したシステムソリューション(作業支援、コミュニケーション、協働型、業務用など)も増えており、工場や大型商業施設、交通拠点(ターミナル駅、空港など)、建設現場などでの実装が進む。
2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、システム開発や実証試験、現場での実装などの多くの作業が遅延しており、2020年度のフィールドワーク支援ソリューション市場(事業者売上高ベース)は、前年度比97.5%の431億円と前年度割れを見込む。 コロナ禍が収束し、経済環境の回復とともに2021年度以降は拡大基調に転じ、2022年度頃からはローカル5G/5Gソリューション(第5世代移動体通信システム)に連動したフィールドワーク支援ソリューションも登場する見通しで、2022年度以降は年率20%超の高成長が続くと予測する。
■製造/工場
■レポートサマリー
●フィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査を実施(2024年)
●フィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査を実施(2022年)
■アナリストオピニオン
●現場の人手不足を解消するITソリューション市場が442億円規模に拡大、withコロナ時代でも遠隔/リモートをキーワードに拡大基調を予測!
●人手不足が深刻化する中で、ITテクノロジーは回答を出せるのか?
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調査対象:ITベンダー、SIer、デバイスメーカー、通信事業者、ユーザ事業者、インフラ運営事業者など
調査期間:2020年5月~8月
調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話やeメールによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
※フィールドワーク支援ソリューション市場とは:フィールドワーク支援ソリューションとは、スマートデバイスやタブレットを始めとしたIT機器/IoTテクノロジーを活用した、ユニフォームを着て作業する現場作業者の業務をサポートするシステムを指し、作業者の業務負担の低減や作業効率の向上、働き方改革やワークスタイル変革への対応、作業者教育・トレーニング支援、ノウハウ継承支援などの実現を目的として導入される。
本調査におけるフィールドワーク支援ソリューション市場規模は、タブレットやスマートフォン、HMD(Head Mounted Display)、スマートグラス、ウェアラブルデバイス(時計、バンド、ウェアタイプ等)、ドローン、IoT型ロボットなどの端末やデバイス、システム開発費、通信モジュール、通信費、プラットフォーム・クラウド利用料、運用管理費などを対象として、事業者売上高ベースで算出した。
<市場に含まれる商品・サービス>
フィールドワーク支援ソリューションシステム
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