矢野経済研究所 ICT・金融ユニット

レポートサマリー
2022.10.25

フィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査を実施(2022年)

画像解析系ソリューションが状態監視/モニタリング、点検・診断、店頭マーケティングや受発注業務支援などで採用され、市場規模は今後伸長する見通し。

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内のフィールドワーク支援ソリューション市場を調査し、需要分野別の動向、分野毎の主なソリューション事例、将来展望などを明らかにした。

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【図表:フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移・予測】

【図表:フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移・予測】
  • 矢野経済研究所調べ
  • 注:事業者売上高ベース
  • 注:2022年度は見込値、2023年度以降は予測値

 

フィールドワーク支援ソリューション市場の概況

2021年度の国内フィールドワーク支援ソリューション市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比13.8%増の504億円と推計した。市場規模には、ITベンダーがパッケージやソリューション形態で提供しているものに加え、SI(システムインテグレーション)やシステム開発案件の一部に含まれる類似ソリューション、PoC(概念実証)や実証実験段階の案件、ユーザ事業者の自社開発システムなども対象として算出している。
2021年度は年間を通してコロナ禍の影響があり、遠隔/リモート志向の高まりで追い風になったと判断されるケースもあるが、作業の遅延につながることが多く総じて逆風として作用した。需要分野別にみると、特に製造や物流・倉庫で保留や停止となったプロジェクトが多いものの、案件規模の大きな製造やインフラ設備、エネルギー設備におけるプロジェクトの進展が市場を牽引している

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フィールドワーク支援ソリューション市場の注目トピック

■建設/土木分野でのフィールドワーク支援ソリューション
建設現場にICTやスマートデバイスを導入することで業務効率が改善されることが期待され、実際にフィールドワーク支援ソリューション向けの各種デバイスの導入が始まっている。 例えば施工管理を効率化するには、紙と鉛筆による管理ではなく、工程表など各種情報をデジタル化することが重要となる。現場での情報をデジタル化することで、スマートフォンやタブレットなどでの情報共有が可能となり、業務効率化や工事品質の向上につながることが期待できる。
これらのデジタル化ソリューションのシステム構成は、現場作業員が携帯可能なタブレットなど端末・デバイスとクラウド上のアプリケーションが主流となっている。端末・デバイスは小型・軽量で水やほこり、衝撃にも強いアウトドア型の機種が採用される。アプリケーションでは作業情報の入力業務省力化や、設計・図面情報の共有、遠隔での作業支援、工具管理の省力化など、建設現場における情報共有や作業の省力化によって、業務を効率化する。

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フィールドワーク支援ソリューション市場の将来展望

建設現場にICTやスマートデバイスを導入することで業務効率が改善されることが期待され、実際にフィールドワーク支援ソリューション向けの各種デバイスの導入が始まっている。 例えば施工管理を効率化するには、紙と鉛筆による管理ではなく、工程表など各種情報をデジタル化することが重要となる。現場での情報をデジタル化することで、スマートフォンやタブレットなどでの情報共有が可能となり、業務効率化や工事品質の向上につながることが期待できる。
これらのデジタル化ソリューションのシステム構成は、現場作業員が携帯可能なタブレットなど端末・デバイスとクラウド上のアプリケーションが主流となっている。端末・デバイスは小型・軽量で水やほこり、衝撃にも強いアウトドア型の機種が採用される。アプリケーションでは作業情報の入力業務省力化や、設計・図面情報の共有、遠隔での作業支援、工具管理の省力化など、建設現場における情報共有や作業の省力化によって、業務を効率化する。

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参考:このレポートに掲載されている主なデータ一覧

  • フィールドワーク支援ソリューションでの要素技術/ターゲット
  • フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移(システムベース)
  • フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移(デバイスベース)
  • フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移(金額ベース)
  • フィールドワーク支援ソリューションの需要分野別内訳(システムベース)
  • フィールドワーク支援ソリューションのデバイス別内訳(システムベース)
  • フィールドワーク支援ソリューションの背景技術
  • フィールドワーク支援ソリューションで実現するソリューション
  • 業務支援ソリューションのイメージ
  • 健康・安全管理ソリューションのイメージ
  • 教育・研修/トレーニング/技術・ノウハウ継承ソリューション事例
  • ターゲット分野別のデバイス/ツール別の期待度
  • フィールドワーク支援ソリューション関連サービス一覧

■建設/土木

  • T-Communicationの特徴
  • タブレット等スマートデバイスを活用した現場作業支援サービス事例
  • 竹中工務店 IoTプラットフォーム「TSUNAGATE(ツナゲート)」
  • 稼働中のRobo-Buddy
  • 現場作業におけるロボット活用事例
  • 竹中工務店と鹿島建設の技術連携
  • 建設分野における生産性指標
  • i-Construction推進コンソーシアム
  • i-Construction推進コンソーシアムにおいてマッチングされた内容
  • 清水建設の「リモート中間検査システム」のイメージ図
  • Cellid SLAMによる解決策
  • BIMの推進・活用事例
  • 東急建設 ICTモデル現場 イメージ図
  • トンネル工事でのAI活用事例
  • 安藤ハザマ:切羽地質情報取得システム・取得データ活用ネットワーク
  • e-Stand for Amazonビジネスの概要図
  • ネクストフィールドが提供するサービス
  • バイタル情報活用による健康管理事例
  • PASで効果を発揮するユースケース
  • パワーアシストスーツ事例
  • フック不使用者の自動検知AIモデル(将来のシステムイメージ)
  • 安全管理事例
  • 関東地方整備局インフラDX推進体制(参考図)

■製造/工場

  • ウェアラブルカメラを活用した現場作業支援事例
  • スマートデバイス活用によるフィールドソリューションサービスの事例
  • NSWの製造業向けデジタル生産支援システムのユースケース
  • カメラ活用によるフィールドソリューションサービスの事例
  • AR/VR/MR活用によるフィールドソリューションサービスの事例
  • リコーの屋内位置情報サービス
  • RFID/GPSを活用したフィールドソリューションサービス事例
  • ロボット/ドローンによるサービス事例
  • 品質保証に関連するサービス事例
  • 作業者のヘルスケアモニタリング:フィールドソリューションサービス事例

■運輸

  • 運輸向けソリューション事例
  • 安全管理・健康管理ソリューション事例
  • ハコベルのオープン・パブリック・プラットフォーム
  • ITS・自動運転に係る政府の実現目標
  • 自動運転の実現に向けた主なKPIの評価

■倉庫/物流

  • 総合物流施策大綱(2021~2025年)
  • 倉庫/物流業務での作業と機能
  • 倉庫/物流向けWMSシステム
  • 倉庫/物流でのフィールドワーク支援ソリューション事例
  • 物流分野における新技術の活用
  • デジタルツインによる庫内業務の全体最適化

■インフラ設備/エネルギー設備保全

  • 建設後50年以上経過する社会資本の割合
  • インフラの長寿命化等による効率化試算
  • インフラ施設/エネルギー設備保全向け現場作業支援事例
  • 土砂崩れ監視サービスの利用構成イメージ
  • 「SENSYN CORE」と「IBM Maximo」の連携システム概要
  • メトロウェザーパートナーシップ
  • インフラ施設/エネルギー設備保全向け事例
  • インフラ施設/エネルギー設備保全向けの研修・トレーニング事例

■ 医療/ヘルスケア

  • アドバンスト・メディアの取り組み
  • シャンティの取り組み
  • Holoeyesのフィールドワーク支援ソリューション
  • 医療/ヘルスケア分野における現場支援の取り組み
  • 医療(遠隔医療)での5Gソリューションへの取り組み
  • フェムテック等サポートサービス実証事業事例
  • アプリ、AI診断・解析での取り組み事例

■介護

  • 介護職員数の推移
  • 今後必要な介護職員数見込み
  • 介護職員の業務内容
  • 介護サービスの分類と医療との関わり
  • 「居宅サービス分」の生産性向上のためのガイドライン
  • 「施設サービス分」の生産性向上のためのガイドライン
  • 介護関連でのフィールドワーク支援ソリューション一覧
  • 介護向けアシストスーツ事例
  • 介助型介護ロボットでの主要プレイヤー
  • 福祉用具・介護ロボット実用化支援等一式の概要・背景

■ビル管理

  • ビルメン業界でのコロナ禍の影響について
  • ビルメン業界での消毒・防疫業務について
  • アマノの清掃ロボットの概要
  • テナントカンパニージャパンの清掃ロボットの概要
  • 日本信号/CYBERDYNEの清掃ロボットの概要
  • 清掃ロボット参入各社の概要
  • 協栄産業/トピー工業のインフラ点検ロボットの概要
  • 正興電機製作所の「巡視点検ロボット SP03」の概要
  • フィールドワーク支援ソリューション関連サービス一覧

■警備・セキュリティ

  • 警備業者の警備員数別状況
  • 警備業務の区分ごとの警備業者の状況
  • cocoboのシステム連携とその概要
  • REBORG-Zの主な機能
  • 東京商工会議所導入のREBORG-Zの機能
  • セントラル警備保障の警備ロボットの機能
  • 警備ロボットの開発状況
  • ドローンを活用した巡視点検/警備ソリューションサービス
  • 警備に活用可能なソリューションサービス事例

■防犯/見守り(子供/高齢者見守り)

  • 防犯/見守りでの現状
  • 防犯業務支援ソリューション
  • 高齢者見守り業務支援ソリューション

■農林水産・畜産

  • 農林水産・畜産でのIT活用事例
  • 農林水産・畜産でのIT活用ポテンシャル

■流通/小売

  • コミュニケーションロボット事例
  • オンライン接客ツール事例
  • 店舗業務支援ロボット事例
  • 小売店舗向け自律走行型AIロボット「RASFOR」
  • 小売業向けサービスモデル「New Retail Trinity Model」
  • 配膳・運搬ロボットKeenbot / Servi
  • カメラ×AI」の事例
  • 海外でのキャッシャーレスストア/無人店舗の事例
  • 日本における無人店舗の実証実験事例
  • 温度管理ソリューション事例
  • ダイドーグループのIoT自販機オペレーション
  • その他のフィールドワーク支援ソリューション事例
  • 労働市場の未来推計 2030

■料飲/外食

  • スマートデバイスを用いるオーダー・POSレジシステム事例
  • 寿司ロボット事例
  • 厨房機器での自動化動向
  • レストランテック事例
  • キッチンプリンター/レシートプリンター事例

 

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関連リンク

■レポートサマリー
フィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査を実施(2020年)

■アナリストオピニオン
現場の人手不足を解消するITソリューション市場が442億円規模に拡大、withコロナ時代でも遠隔/リモートをキーワードに拡大基調を予測!
人手不足が深刻化する中で、ITテクノロジーは回答を出せるのか?

■同カテゴリー
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  • セグメント別の動向
    • フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移(システム数ベース)
    • フィールドワーク支援ソリューション市場規模推移(デバイス数ベース)
    • 需要分野別のフィールドワーク支援ソリューション内訳(システム数ベース)
  • 注目トピックの追加情報
    • 製造/工場分野でのフィールドワーク支援ソリューション
    • 流通/小売分野でのフィールドワーク支援ソリューション
    • 需要分野別のフィールドワーク支援ソリューション内訳(システム数ベース)
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調査要綱

調査対象:ITベンダー、SIer、デバイスメーカー、通信事業者、ユーザ事業者、インフラ運営事業者など
調査期間:2022年5月~9月
調査方法:当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話やeメールによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用

※フィールドワーク支援ソリューション市場とは:フィールドワーク支援ソリューションとは、スマートデバイスやタブレットを始めとした IT機器、ICTテクノロジーを活用した、ユニフォームを着て作業する現場作業者の業務をサポートする システムを指し、作業者の業務負担の低減や作業効率の向上、働き方改革やワークスタイル変革 への対応、作業者教育・トレーニング支援、ノウハウ継承支援などの実現を目的として導入される。
本調査におけるフィールドワーク支援ソリューション市場規模は、タブレットやスマートフォン、 HMD(Head Mounted Display)、スマートグラス、ウェアラブルデバイス(時計、バンド、 ウェアタイプ等)、ドローン、IoT型ロボットなどの端末やデバイス、システム開発費、 通信モジュール、通信費、プラットフォーム・クラウド利用料、運用管理費などを対象として、 事業者売上高ベースで算出した。

<市場に含まれる商品・サービス>
フィールドワーク支援ソリューションシステム

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早川 泰弘(ハヤカワ ヤスヒロ) 主任研究員
産業調査/マーケティング業務は、「机上ではなく、現場を回ることで本当のニーズ、本当の情報、本当の回答」が見つかるとの信念のもと、関係者各位との緊密な関係構築に努めていきます。日々勉強と研鑽を積みながら、IT業界の発展に資する情報発信を目指していきます。

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