本調査レポートではハードウェア市場を中心にサービス、コンテンツ市場の取り組み、プラットフォーム動向を織り交ぜながら2022年迄の中期展望を行うことを目的としている。

近年、スマートフォンの台頭により、ブラウザベースのオンラインショッピングやゲーム利用が中心だったEC市場が、スマートフォンのブラウザやネイティブアプリをベースとしたオンラインショッピングやゲーム利用にシフトしつつある。その中で、アフィリエイトをはじめとした成果報酬型のインターネット広告のマーケットに関しても、大きく変化が起きており、新規参入事業者の拡大を背景に市場も堅調に推移している。 本調査レポートでは、ポイントサイト業界の動向や、同メディアのビジネスモデルであるアフィリエイトを中心とした成果報酬型のネット広告の現状の市場実態を明らかにするとともに、将来を展望した。

カード業界は、2020年に向けたキャッシュレス化への取組みを一層強化している。2020年に向けて、訪日外国人の増加が予想されており、決済における訪日外国人の利便性の向上がテーマとなっている。それに向けて、決済インフラをどのように整備していくか、がまさに議論されている。また、海外では、スマートフォンの台頭により、スマートフォンを活用した決済ソリューション「Apple Pay」や「Alipay」「WeChat Payment」などモバイル決済が展開されており、クレジットカード会社の役割が変化していくことが予測される。本調査レポートでは、カード会社の取組みを網羅的に把握することで、2020年に向けたキャッシュレス化の推進に対する課題を分析し、決済インフラのあり方を展望した。

ドローン元年と言われた2015年。急速に市場が拡大しているドローンマーケットは、様々な側面からその成長性が予測されている。成長が加速する先行企業、急増するスタートアップ企業、加熱する関連企業への投資、提携、買収、次々に参入する大手企業と大きな市場成長のポテンシャルに注目が集まっている。しかし、ドローン市場はまだ黎明期にあり、市場と呼べるまで成長していない分野も数多く存在する。そこで、注目される分野として、空撮、点検・検査、測量、農業、観察・偵察、輸送・配送、エンターテイメント、コーディネーション等の分野に関して、グローバルレベルでの進展状況を調査し、参入事例と市場ポテンシャルを探っている。本調査レポートでは、軍用から民間用までのUAV、UAS、RPASなどすべての無人航空機と無人航空機システムをも含めたドローンマーケットに関して、ドローン（UAV/UAS）市場の全体像、ドローンの需要分野別市場動向、ドローンの用途分野別の市場ポテンシャルをレポートしている。

欧米ではモノ・スペース・乗り物などをシェアするシェアリングエコノミーサービスが主流となりつつある。日本にも「Airbnb」「Uber」といった海外の大手シェアリングエコノミーサービス事業者が参入してきており、今後のシェアリングエコノミーサービスの普及が見込まれる。本調査レポートでは、シェアリングエコノミーサービスの普及による「自動車業界」「タクシー業界」「ホテル・旅館業界」「コインパーキング業界」「テナント業界」「アパレル業界」「人材派遣業界」「BPO業界」「金融業界」などの既存業界への影響を踏まえながら、その方向性を記した。

EC決済市場は、EC市場の拡大に伴い、引き続き成長していくことが予想される。2020年に向けて、オムニチャネルの進展によるリアル決済をECに加速する動きが進むことが予想されており、決済サービスプロバイダーはオムニチャネルへの対応を進めている。 また、越境ECは、現時点ではそこまで大きな規模ではないものの、訪日外国人が自国に戻った際にオンラインでリピーターになることを期待した越境ECの動きが出てきている。さらに、受取サービスの多様化も進んでおり、自宅だけでなく、コンビニエンスストアのほか、商業施設や駅などで受け取るサービスが増えている。今後は、決済サービスの多様化の進展に伴い、手数料率は0％に近づき、CRMや集客支援をはじめとした決済以外のサービスと連携したビジネスモデルが増加すると予想される。 本調査レポートでは、オンライン決済サービスプロバイダーの取組みを網羅的に把握することで、オンラインにおける決済インフラのあり方を展望する。

米国や英国を中心にFinTech（Financial Technology）が盛り上がりをみせる中、日本でも2014年から2015年にかけて大手金融機関や大手ITベンダーを中心にさまざまなFinTech関連のイベントが開催され、同分野のスタートアップの取組みに大きな関心が寄せられている。また産業界のみならず、金融庁を中心とした銀行法の改正のほか、自民党でも2015年12月にフィンテック推進議員連盟を創設するなど、官民による動きが活発化している。 本調査レポートでは、当社でのFinTechの定義や、FinTechを取り巻くプレーヤーである、銀行や証券などの金融機関のほか、大手ITベンダー各社の動向、領域別のFinTechスタートアップの動向について実態を掴むと同時に、今後の方向性を展望した。加えて、FinTechベンチャー企業の市場規模について2020年までの予測を示した。