今後の日本経済の活性化や成長戦略を考える上で、中小企業のIT化ははずせない課題となっております。その中で、クラウドやSaaSの普及など、中小企業がIT化に取り組みやすい環境もようやく整いつつあります。本調査レポートでは、地域密着型で活躍するSIベンダを中心に調査を実施し、中小企業のIT化に成功するためのポイントや課題を明らかに致しました。

海外で事業を展開するユーザ企業と、グローバル化に取組むITベンダーの動向を調査しました。 海外進出を加速させるユーザ企業では、事業基盤の確立とグローバルオペレーションの実現を目的に、情報システムを見直す機運が高まっています。IT活用の実態と課題を調査することにより、ITベンダーにとってのビジネスチャンスを分析しました。これまで内向きにビジネスを行ってきた日本のIT業界も、いよいよグローバル化へのチャレンジの正念場を迎えています。ITベンダーの海外事業の取り組みの最前線を紹介します。本調査レポートでは、海外調査に基づき、日本企業の進出が盛んなタイやASEANにおける日系ITベンダーの動向も詳述致しました。既刊レポート「2011 日本企業のグローバルIT戦略」と併せてご覧ください。

2010年、国産IaaSが多数上市されるなど、いよいよ米国勢迎撃の態勢が整ってきた。ユーザーの認知も上がり、準備は万全、というところまできたといえる。そして、2011年からは、クラウドをどう使うか、クラウドをいかにして社会に役立てるか、といったフェーズがテーマになる。本調査レポートはクラウドコンピューティングの活用形態として注目される“業界クラウド（コミュニティクラウド）”“業際クラウド”についていち早く注目し、ユーザーアンケート調査・ベンダー調査でその現状と今後の動向を探ったものである。

システムの新規開発案件が減少する中、継続収入につながるITアウトソーシングサービスに注力するＩＴ事業者が増加しています。また、ユーザー企業も、震災の影響により、事業継続対策としてデータセンターの利用を活発化させています。さらに、クラウドの普及により、中堅企業や地方企業でもITアウトソーシングサービスの利用が増えています。本調査レポートでは、このような注目度の高いITアウトソーシング市場の実態を調査し、同市場の将来を展望致しました。今回のレポートでは、クラウドコンピューティング、運用、保守サポートサービス、データセンター（サービスと投資動向）、ＢＣ／ＤＲ（事業継続ソリューション）、BPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）、オフショアアウトソーシングサービス、グリーンITといったITアウトソーシングに関連する一連のサービスを総覧することができます。

本調査レポートは、機械系CAD/CAM/CAE、土木・建築系CAD、EDA、PDM、2次元CAD、3次元CAD等を幅広く網羅し、業界随一の充実を誇る調査レポートとして、20年以上にわたりご愛顧いただいております。本年版もCAD/CAM/CAE市場のプレイヤーの製品別売上データを掲載。現在主力となっている機械系３DCADをはじめ、同市場を総合的に把握いただけます。

国内企業に対し、IT投資のアンケートを実施いたしました。国内企業のIT投資実態を把握し、日本のIT市場の現状および今後の動向について分析いたしました。

本調査レポートでは、海外に拠点を持つ中堅～大手企業212社に、海外でのIT利活用状況に関するアンケートを実施。「IT投資規模」、「IT投資が増えている地域」、「注力する分野」「予算執行の権限を持つ拠点」等、海外IT活用実態を明らかにいたしました。とくに、重要課題である「グローバルでのITガバナンス」「グローバルでの『見える化』」について、実態と取り組み意欲を詳細調査いたしました。

サービスに対する消費者の要求レベルの高まりによって、顧客との接点となるコールセンターの存在を重視する企業が増えております。本調査レポートでは、主要テレマーケティング事業者と主要コンタクトセンター／CRMソリューションベンダを直接取材し、各社の戦略を取りまとめるとともに、当該市場の現状と将来を分析いたしました。今回のレポートでは、前回版と比較して、テレマーケティング事業者の掲載企業数を大幅に増加させた他、市場のセグメントをより細分化しております。また、在宅勤務サービス、BPO、災害対策などへの各社の取り組みに関しても掲載いたしました。

CAD/CAM/CAE/PLM分野の中でも、新技術の開発が活発に行われ、常に新しいベンダーが誕生しているのがCAE（Compuer Aided Engineering）分野です。本調査レポートでは、注目のCAE市場について調査・分析し、市場の可能性を探りました。

SI事業者、コールセンター事業者、印刷会社など多くの事業者がBPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）市場に参入しております。BPOは、欧米では、競争力の強化を目的に利用が進んでおりますが、国内ではまだ普及しているとは言えず、今後の需要拡大を期待できます。そのため、多くの事業者が、BPOに取り組み、自社のサービス範囲を拡大させております。本調査レポートでは、多様なタイプのBPO事業者を取り上げることで、内容の充実を図りました。また、震災がBPOサービスに与えた影響についても分析しました。

2011年3月11日に発生した東日本大震災により、災害対策ソリューションが注目を浴びるようになりました。そこで本調査レポートでは、企業アンケート調査により災害対策ソリューションが震災前後でどのようにニーズ変化しているのかを把握するとともに、ITベンダーの直近のビジネス動向を調査することで、災害対策ソリューション市場の動向を明らかにいたしました。

本調査レポートは、「プリンタ・プロッタ市場の実態と展望」、「多機能・複合型／複写機・プリンタ・ＦＡＸ市場の実態と展望」、「フォトプリンタ／インクジェットプリンタ市場の実態と展望」、「ＰＯＤ市場の実態と展望」を併せた更新版です。コンシューマプリンタからオフィスプリンタ、業務用プリンタと多岐にわたるプリンタを対象とし、出力関連機器の総合資料として企画いたしました。

コスト削減、労働基準法改正への対応、弾力的な勤務形態の導入、グローバル人材活用、クラウドの利用等ユーザ企業のニーズが多様化する中で、それに応えるHRM(Human Resource Management)ソリューションが求められています。本調査レポートは、こうした背景を受けて、HRMソリューションの最新動向を調査するレポートとしてあらたに企画いたしました。また、関連情報としてＢＰＯ（Business Process Outsourcing）等の人事関連サービスなども取り上げ、当市場を総合的に把握いただけるレポートとして発刊いたしました。

行政サービスの多様化が進展し、ますますのＩＴ化が求められております。一方で、費用削減の要求は年々高まっております。自治体は高度な情報化と費用削減の両立を求められており、そこで注目を集めているのがクラウドという概念です。総務省では、平成21年度から自治体クラウド開発実証事業に取り組んでおり、地方公共団体の情報システムをデータセンターに集約し、市町村がこれを共同利用することにより、情報システムの効率的な構築と運用を実現するための実証実験を行っています。このような背景から、本調査レポートでは自治体ソリューションに焦点を当て、今後の市場予測をいたしました。

テレマーケティング業務の内製化が進み、テレマーケティング市場の成長は鈍化しています。テレマーケティングサービスは、装置産業且つ労働集約産業と言われおり、設備や人に投資できる大手事業者以外は、生き残りが厳しくなってきております。そのような環境下、中堅以下の事業者では、専門性が求められるため、比較的規模の経済が働きにくいBtoBアウトバウンドサービスに力を入れるところが出てきております。また、ユーザー企業側でも、景気の回復が遅れる中、トップラインを向上させるために、外部のアウトバウンド事業者を利用するところが増えてきております。本調査レポートでは、BtoBアウトバウンドサービスに専業的に取り組んでいる事業者の動向を追うとともに、アウトバウンドソリューションの果たす役割についても考察いたしました。またテレマーケティング市場を「インバウンド」、「BtoBアウトバウンド」、「BtoCアウトバウンド」、「その他関連サービス」のセグメントに分けて、テレマーケティング市場全体の市場規模の算出や分析を行いました。

10年以上の調査実績に基づく定番資料として、ERP市場規模と中期展望、主要ベンダーシェア、ベンダーのポジショニングなどを調査し、信頼性の高いデータを掲載いたしました。 リーマンショック後ERPへの投資は回復の兆しを見せていますが、ユーザ企業のコスト意識の高まり、急速に進むグローバル展開、クラウド対応のニーズなど、ERP市場は2009年までとは異なる局面を迎えています。国際会計基準IFRSへの対応も具体的な課題となりつつあります。2011年以降、それらのトレンドが市場をどう変えていくのかについても分析しました。

クラウドコンピューティングの実態についてユーザアンケートとベンダインタビューの両面から調査。ユーザニーズ動向ではユーザ企業内に構築するプライベートクラウド、ベンダのデータセンタ内に構築するプライベートクラウド、パブリッククラウドという切り口で調査。また、国内IaaSベンダの取り組み動向などをインタビューし、直近のクラウドの現状と今後の予測を徹底分析。