AI（生成AIなど）、XR（VR、AR、MR）、ブロックチェーン、メタバース、量子コンピュータなど、技術の進歩が加速しています。また、ユーザ企業では新たな技術を活用したビジネス変革への取り組みに対して関心が高まっています。 ユーザ企業のIT活用を支える立場にあるシステムインテグレーター各社の事例から、先進技術活用とDX支援や事業化について研究したレポートです。

2021年秋に（米）FaceBookが「Meta」へ社名変更を行って以降、「メタバース」への関心は急速に高まっている。VR用ヘッドマウントディスプレイ（HMD）はメタバースとの相性が良いものの、メタバースでの活用には改善点が数多く存在する。一方、IT企業をはじめ様々な業界がメタバースへの関心を寄せており、特にメタバース向けプラットフォームの構築に向けて様々な企業が取り組んでいる状況である。一方、XR市場について、市場を牽引するリードデバイスが未だに登場しない状況が続く。これまで牽引してきたMetaも先行投資が嵩む一方でハード、サービス共に黒字化の目途は立っていない。新年度版作成にあたり、前年度版では見送った「メタバース」について取り上げる事とした。現状分析と今後の動向を見据えながら将来展望を行う。

本資料「IoT活用が進む製造現場／製造業の実態調査2023」では、製造業や製造現場におけるIoT活用の実態を把握するとともに、IoT活用を踏まえた今後の製造現場の展望を行う。 また近年、製造業において起きているビジネスモデルの変化も探る。例えば、機器販売モデル（売切モデル）から、サポートや維持・管理なども含めたサービス提供モデル（従量課金モデル、サブスクリプションモデル、一括保守契約モデルなど）へのシフトや、製品へのIoT適用といった取り組みを深堀する。

EV自動車の中でもEVバッテリーは、複数のレアメタルが使われているものの、鉱山での採掘が難しく、都市鉱山よりレアメタルを回収、再利用する動きが活発化している。特にSDGsを背景に欧州委員会のバッテリー規則やバッテリーパスポートの導入が迫るなか、EVバッテリーに係る鉱山からの採掘から製造、販売、リユース、リサイクルに至るまでの一貫した流れをトレースする手段としてブロックチェーンの活用に注目が集まっている。実際にMOBIをはじめとした動きも出てきている。 特にEVバッテリーはOEMにとって大きな差別化要因となるため、従来、バッテリーの使用履歴などのデータはOEMを中心としたクローズドなSCMのなかでのみ取扱われてきた。しかしながら、ブロックチェーンを活用することで、データのオープン化が可能となるため、劣化診断や寿命診断などについて、より高精度な予測の実現が期待されている。 劣化診断や寿命診断は中古車の査定やBaaSなど各種サービスにも影響を与える可能性があるなど、ブロックチェーンによるデータのオープン化はモビリティ産業にとって大きな影響を及ぼすことが期待される。 本レポートでは、EVバッテリーを巡るデータの動きについて、現状の動向と合わせてブロックチェーンを活用した際のデータの流れに係る仮説を提示することを試みた。

クラウドファーストの考え方がスタンダードになり、クラウド基盤サービスは、デジタルトランスフォーメーション領域での需要拡大も期待できるようになりました。これに伴い、データセンターの建設が進むなど、データセンター市場も活発化しています。 また、ユーザのクラウド基盤利用目的も、オンプレミスからのリフトだけでなく、競争力獲得を目的としたものが目立ち始めています。 本レポートでは、クラウド基盤サービス市場の他、データセンター市場や第三者保守市場、LCMサービス市場など、カバー領域を広げ、クラウドインフラ及びその周辺サービスの現状把握と将来予測を行います。

長期化するコロナに対し、出社と在宅勤務のハイブリッドワークが活用されるなか、社内外のコミュニケーションの円滑化ソリューションである、「ビジネスチャットツール」は企業にとって欠かせないツールとなっている。 今回はビジネスチャットツールに焦点を当て、ニューノーマルにおける新たな働き方であるハイブリッドワークの現況と併せて、同ツールの内容やユーザーの活用動向、課題などについて分析する。

新型コロナウイルスをきっかけにインターネットを中心とした消費者の生活様式が定着しており、アフィリエイトをはじめとした成果報酬型のインターネット広告市場は堅調に推移している。2022年はコロナの影響が一巡して、アフィリエイト市場における業種別トレンドも変化がみられている。一方で、虚偽・誇大なアフィリエイト広告による消費者被害が増えていることから、消費者庁は「アフィリエイト広告等に関する検討会」を開催するなど業界では市場の健全化を図る取り組みが積極的に行われている。 本調査ではアフィリエイトを中心とした成果報酬型のネット広告の市場実態を明らかにするとともに、将来を展望する。