近年、一般消費者の購買行動は変化しつつあり、商品の購入前に情報収集・価格比較をオンライン上で行うほか、企業と様々なチャネル接点を持つようになっている。そのため、企業側は顧客一人ひとりに対してパーソナライズされたコンテンツを提供して顧客体験の質の向上に取り組む必要性が高まってきている。配信するコンテンツを顧客ごとにパーソナライズすることで、適切な顧客に、適切な情報を、適切なタイミングで提供し、顧客体験の質の向上につなげていく。
一方で、パーソナライズ化が過ぎれば自分に関する情報を過度に把握されていると感じ、顧客の離反を招く可能性もある。企業は、顧客側にいかに不快感・不安感を感じせることなく、企業の好感度をあげることができるか、がポイントとなってくる。
また、日本の人口減少による働き手の減少や働き方改革の推進を背景に、企業側は効率的に営業活動を展開していく必要に迫られている。効率的に営業活動を進めつつ、顧客体験の質の向上に取り組もうとした際、人手で数万人～数百万人の顧客へパーソナライズされたコンテンツを配信するのは現実的ではなく、MA（Marketing Automation）やDMP（Data Management Platform）をはじめとするマーケティングツールの活用が進んでいる。
デジタルマーケティングツールのなかでも、顧客を基軸に属性データや行動データを収集・蓄積・統合するプラットフォームであるCDP（Customer Data Platform）の利用が進みつつある。CDPを活用することで、顧客をセグメント化して管理するのではなく、顧客個人を軸としたデータ管理を行うことができる。
CDPは社内のサイロ化された1stパーティーデータの収集、2nd／3rdパーティーデータとの連携、統合・分析を行い、MAなどの各種ツールを活用してマーケティング施策を展開する。顧客個人を軸にデータをリアルタイムに収集し、活用していくことで、顧客がどのような経緯で自社サイトに到着し、自社サイトでどのようなコンテンツを閲覧したのか、といったカスタマージャーニーを追いやすくなる。さらに顧客一人ひとりを軸としているため、より確度の高いマーケティング施策が実施できる。なお、日本では2017年頃よりCDPが登場したが、現状はプライベートDMPといわれることも多い。（宮川 典子）
---
＊全文は以下よりご覧いただけます
https://www.yanoict.com/opinion/show/id/274
＊関連MR『2019年版 DMP／MA市場 ～デジタルマーケティングツールの活用実態とビジネス展望～』
YanoICT(矢野経済研究所ICT・金融ユニット)は、お客様のご要望に合わせたオリジナル調査を無料でプランニングいたします。相談をご希望の方、ご興味をお持ちの方は、こちらからお問い合わせください。
YanoICTサイト全般に関するお問い合わせ、ご質問やご不明点がございましたら、こちらからお問い合わせください。