レポートサマリー
2018.08.22
対話型AIシステム市場に関する調査を実施（2018年）
LINEやFacebookなど利用者数の多いメジャーなメッセージツールを使ったチャットボットが増加。国内の対話型AIシステム市場は今後5年で10倍以上の規模に拡大する見通し。
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、2018年の対話型AIシステム市場を調査し、市場動向と将来展望を明らかにした。
「対話型AIシステム市場に関する調査を実施（2018年）」 小見出し一覧
対話型AIシステム市場の概況
国内の対話型AIシステムは、2016年頃から市場が本格的に立ち上がってきたばかりであり、2017年の対話型AIシステム市場規模（事業者売上高ベース）を11億円と推計した。
対話型AIシステムは、利用目的がわかりやすいためにAIシステム導入の入り口となる技術として関心が高い。主な用途には、接客や問い合わせ対応などがある。LINEやFacebookなど利用率が高いSNSやメッセージツール等をプラットフォームとするチャットボットも提供されるようになり、対話型AIシステムの利用者は増加している。また、企業では「働き方改革」をきっかけとした業務の効率化を目的に、社内外からの問い合わせ対応に対話型AIシステムを活用する動きが 起きている。
【図表：国内の対話型AIシステム市場規模推移と予測】
- 矢野経済研究所推計
- 注：事業者売上高ベース。
- 注：テキスト及び音声をインターフェイスとした対話型ロボットAIシステム（ソフトウェア）を対象とし、対話機能を持つスマートスピーカーやスマートフォン、ロボット等のデバイス（ハードウェア）は含まない。
対話型AIシステム市場の注目トピック
■メッセージツールを使ったチャットボットが増加
2016年には、LINEやFacebookなど利用者数の多いメジャーなメッセージツールがオープン化し、チャットボットのプラットフォームとして、サードパーティがメッセージツールを利用した製品の開発を出来るようになった。これがきっかけの一つとなり、国内の対話型AIシステム市場が立ち上がってきた。
対話型AIシステム市場の将来展望
近い将来のトピックスとして、2020年には東京オリンピック・パラリンピックが開催される。世界に向け、日本の先端技術のPRや多言語対応による接客を目的とした対話型AIシステムの利用が拡大すると見込む。また、現在は対話の方法はテキストが中心だが、音声をインタフェースとした対話の利用も拡大していくと考える。2020年の国内対話型AIシステム市場規模（事業者売上高ベース）は87億円まで拡大すると予測する。
ただし、対話型AIシステムが人間並みに自然な対話を行うことは技術的にまだ難しく、利用者の満足度の高い対話システムを構築・維持するには、コストが高いという課題がある。初期段階の導入が一段落する2021年以降は市場の伸び率はやや緩やかになり、利用上の課題の見直しや適正な用途で利用される傾向が強まる見込みである。2022年の同市場規模は132億円になると予測する。
参考：このレポートに掲載されている主なデータ一覧
- AI技術の適用分野の概念
- 出願先別AI関連特許取得数（2015～2016年の年平均）
- ディープラーニング・ディープニューラルネットワークに関する学術論文発行数の国際比較
- 「The AI 100 2018」の分野別企業数
- 「The AI 100 2018」の国別企業数
- 「The AI 100 2018」の企業一覧
- ILSVRCでの画像認識エラー率の推移
- 一般物体認識と特定物体認識
- 画像分類の種類
- 画像認識AIシステム市場の推移
- 画像認識AIシステム市場拡大の背景
- 画像認識のユースケース
- 画像認識の技術と価格の関係
- 画像認識のユーザ企業事例
- リクルートテクノロジーズ「A3RT」のAPI一覧
- 「JINS BRAIN」のイメージ
- 画像認識を使ったサービス提供事例
- NEC the WISEの概要
- GAZIRU個体識別サービスによる3つのバリュー
- Morpho Deep Learning Systemの画像から認識までの流れ
- SkyDesk Media Switchのスマートフォン利用イメージ
- 局所特徴量算出の概念イメージ
- Deeptector参考図
- 経済産業省「カメラ画像利活用ガイドブック」
- 保健医療分野におけるAIの重点領域
- 対話型AIシステム市場の推移
- 代表的SNSの利用率の推移
- 対話型AI市場拡大の背景
- 音声認識の基本的な仕組み
- 訪日外客数の推移
- 機械翻訳プロジェクト、企業例
- 対話型AIのユースケース
- 対話型AIのユーザ事例
- 会話・対話型AIを使ったサービス提供事例
- Watson APIs サービスカタログ(2018年7月現在)
- 機械学習の種類
- PKSHA Technologyのアルゴリズムライセンス事業
- RPAの3つの段階
- RPA市場規模の推移（2015～2021年度）
- RPA適用領域例（業務領域別）
- RPA適用領域例（業界別）
- Google Trendで見るRPAの検索回数の推移（2016/1～2018/6）
- 企業が保有するデータ量の推移
- カテゴリーと階級値
- 自社内保有データ量（分布）
- 社外保有データ量（分布）
- 自社におけるビッグデータの位置づけ(SA)
- ビッグデータの取組み実施状況
- ビッグデータの取組み実施予算
- ビッグデータに関する政府指針
- 他社ビッグデータの購入意欲
- 自社ビッグデータ販売に関しての考え（MA）
- 東京大学 松尾教授による学習工場構想
- 今後3年間におけるIT投資計画策定の際のキーワード（2017）（MA）
- 革新的技術・ビジネスモデル採用に関する企業風土
- 業種別 革新的技術・ビジネスモデル採用に関する企業風土
- 売上高規模別 革新的技術・ビジネスモデル採用に関する企業風土
- 2030年に向けて産業界に大きなインパクトを与える技術、ビジネス機会
- データ編
- 業種別保有するデータ量（自社内）
- 売上高規模別保有するデータ量（自社内）
- 従業員数別保有するデータ量（自社内）
- 業種別保有するデータ量（社外）
- 売上高規模別保有するデータ量（社外）
- 従業員数別保有するデータ量（社外）
- 業種別ビッグデータの位置づけ
- 売上高規模別ビッグデータの位置づけ
- 従業員数別ビッグデータの位置づけ
- 業種別ビッグデータの取組み実施状況
- 売上高規模別ビッグデータの取組み実施状況
- 従業員数別ビッグデータの取組み実施状況
- 業種別他社ビッグデータ購入意欲
- 売上高規模別他社ビッグデータ購入意欲
- 業員数別他社ビッグデータ購入意欲
- 業種別自社ビッグデータ販売意欲
- 売上高規模別自社ビッグデータ販売意欲
- 業員数別自社ビッグデータ販売意欲
- 業種別自社ビッグデータ販売に関しての考え（MA)
- 売上高規模別自社ビッグデータ販売に関しての考え（MA)
- 従業員数別自社ビッグデータ販売に関しての考え（MA)
- アイフォーカス・ネットワーク株式会社
- 株式会社ABEJA
- 株式会社アドバンスト・メディア
- NTTコミュニケーションズ株式会社
- 株式会社クロスコンパス
- 株式会社Nextremer
- 株式会社野村総合研究所
- 株式会社ブレインパッド
関連リンク
■レポートサマリー
●業種別AIの導入状況に関する法人アンケート調査を実施（2018年）
■同カテゴリー
●[エンタープライズ]カテゴリ コンテンツ一覧
●セグメント別の動向
音声対話の利用が市場を牽引
機械翻訳による多言語対応の利用拡大
市場拡大に向けた懸念点は過大な期待とのギャップ
●注目トピックの追加情報
労働力不足や働き方改革が追い風になる
●将来展望の追加情報
以下の 利用方法を確認する ボタン↓から詳細をご確認ください。
利用方法を確認する
調査要綱
調査対象：対話型AI技術を開発、提供する国内企業
調査期間：2017年7月～2018年6月
調査方法：当社専門研究員による直接面談調査、ならびに文献調査併用
※対話型AIシステムとは：本調査における対話型AIシステムとは、自然言語処理技術などを利用し人と対話するシステ ムを指す。テキスト及び音声をインターフェイスとして人と対話を行う。
※対話型AIシステム市場とは：本調査における対話型AIシステム市場規模はソフトウェアのみを対象とし、事業者売上高 ベースで算出した。但し、対話機能を持つデバイス（スマートスピーカーやスマートフォ ン、ロボット等）などハードウェアは含まない。
＜市場に含まれる商品・サービス＞チャットボット、バーチャルアシスタントなどの対話型AIシステム
関連マーケットレポート
YanoICT(矢野経済研究所ICT・金融ユニット)は、お客様のご要望に合わせたオリジナル調査を無料でプランニングいたします。相談をご希望の方、ご興味をお持ちの方は、こちらからお問い合わせください。
YanoICTサイト全般に関するお問い合わせ、ご質問やご不明点がございましたら、こちらからお問い合わせください。