矢野経済研究所 ＩＣＴ・金融ユニット

2024年10月に国内車載ソフトウェア市場規模について発表した。2030年には1兆円に迫る勢いを見せており、特に2027年には制御系と車載IT系の構成比は半々、2030年には車載IT系が69.8％を占めると予測。こうした市場規模の背景にあるSDVを巡って国内自動車メーカー（OEM）を中心に急ピッチで開発競争を進めるなか、2024年には日産自動車と本田技研工業が戦略的パートナーシップの検討開始を発表するなど、三つ巴から一騎討ちへと競争環境に変化が出始めている。こうした競争環境の変化と併せて、競争の質の変化について本稿で簡単に押さえておきたい。

車載ソフトウェア市場は2030年には1兆円に迫る見込み

車載ソフトウェアについて、当社では大きく制御系と車載IT系に区分している。制御系は自動車を電子的に制御するECUユニットから構成され、ADAS（先進運転支援システム）などの高度化に伴い、搭載数が増加している。他方、車載IT系はCASE（Connected、Autonomous、Shared & Service、Electric）を志向し開発されており、クラウドベースでの運用により、エンタテインメントを含むさまざまな車載関連アプリケーションが稼働する形となっている。

上記を前提として、当社においてOEMや自動車部品サプライヤー（Tier.1等）が自社で開発する車載ソフトウェア費用や研究開発費、設備投資費用などから制御系、車載IT系各々について国内車載ソフトウェアに関する市場規模を算出、2030年までの推移予測を示した。
そこでは2021年で5,824億円となり、制御系と車載IT系の構成比は制御系が86.6%、車載IT系が13.4％となった。2023年には同市場規模は6,286億円（前年比101.0％、構成比：制御系77.2％、車載IT系22.8％）となり年々、車載IT系の比率が高まってきている一方、制御系は2022年をピークに減少傾向にある。
特に車載ソフトウェアは、試行錯誤で進めることが多く、実際にトヨタ自動車や日産自動車および本田技研工業はSDV分野に関わる組織変更などを複数回行っている点からも、試行錯誤の様相がうかがえる。実際の成果としては2027年ころ、現れてくるものとみる。

冒頭で記載したように、2027年には従来のECUが統合ECUへと収斂していくのと相まって、構成比が概ね半々程度になるものと予測する。ただし、制御系はドメイン型からゾーン型へのシフトもあり、車載IT系の規模ではないものの、継続的に投資が続くとみている。こうした結果、2027年は7,390億円となり、制御系は49.8％、車載IT系は50.2％になるとみる。
そして、次世代の車載ソフトウェアが実際に実車に搭載されるのは、2030年ころと考え、2030年には制御系と車載IT系を合わせた車載ソフトウェア市場規模は9,810億円、1兆円に迫る規模になると予測している。

【車載ソフトウェア（自動車会社、自動車部品サプライヤー等）市場規模推移・予測】

矢野経済研究所調べ
注：2024年は見込値、2025年以降は予測値。
注：ECUなどの制御系やCASEを志向した車載IT系の車載ソフトウエアを対象とし、自動車会社（OEM）や自動車部品サプライヤー（Tier.1等）が自社で開発する。
車載ソフトウェア費用や研究開発費、設備投資費用などから金額規模を算出した。

※全文は以下よりご覧いただけます。

https://www.yanoict.com/opinion/show/id/419