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2009年　デジタルサイネージに関する意識調査　その2

最近注目を集めるテーマについて、Yano ICTが独自に実施したWEBアンケート調査結果をご紹介いたします。
今回は昨年の9月に実施したデジタルサイネージに関する調査の第二回目となります。この間約7ヶ月間の変化を中心に分析いたしました。 前回の調査結果はこちら

• 調査方法
  矢野経済研究所　提携先WEBアンケートモニター登録者へのWebアンケート調査
• 調査時期
  2009年5月20日～5月21日
• 調査対象
  東京在住の男女362名
  （うち男性：181名/女性：181名）

• 媒体名の認知度についても実施、東京メトロで展開されている『Tokyo Metroビジョン』の認知度が18.0%と最も高く、次いでJR東日本で展開されている『トレインチャンネル』の認知度が17.1%となった。そして、JR東日本の『ステーションチャンネル』が続く。上位のうち3媒体を鉄道系が占めていることから、今後のデジタルサイネージも鉄道が牽引するだろう。
• また、主要媒体それぞれで、男女別、年代別に集計をしたところ、以下のような結果となった。
• 比較的男女や年代別の違いが無かった『Tokyo Metroビジョン』に対して、『トレインチャンネル』では、男性や20歳代後半、40歳代後半でより認知が進んでいる結果となった。

• サイネージを見た人がその影響を受けたかを以下の通り質問したところ、実際に商品を買ったり、お店に足を運んだりという段階には至らないが、およそ20％の人は「強い関心」を持ったと回答した。
• 限定的ではあるが、商品や情報に対する関心を喚起する効果は十分にあると考えられる。
• また、特に商品や情報に関心を持った人に限って、男女別や年代別に集計をしたところ、次の結果となった。これによれば、男女による差はほとんど認められなかったが、年代別では顕著な傾向が見られた。
• サンプル数は少ないものの、20代前半では半数近い45％の人が、また20代後半では3割の人が関心を持ったと回答しており、他の年代と比較すると非常に高い値を示した。このことから、デジタルサイネージによるメッセージは、特に20歳代といった若年層に対する訴求力が強いのではないかと考えることができる。

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