デジタルサイネージ市場に関する調査結果 2008 －広告ビジネス・セールスプロモーション戦略に変革をもたらすデジタルサイネージ－

「デジタルサイネージ市場に関する調査結果 2008」 小見出し一覧

• デジタルサイネージの定義について
• 2007年度のデジタルサイネージ市場規模は297億円、前年度比20％以上の成長
• デジタルサイネージ広告の幕開け
• 参考：このレポートに掲載されている主なデータ一覧
• 関連リンク

デジタルサイネージの定義について

デジタルサイネージという言葉についての各社の捉え方は様々であり、広義のデジタルサイネージには“小型”の電子POP注1から“大型”の屋外ビジョンまで含まれる。しかし、ビジネスの実態に照らし合わせると、小売店舗の陳列棚に取り付けられているような1台あたり数千円の端末とビルの外壁等にある1台あたり数億円のものには大きな隔たりがある。

今回、矢野経済研究所が実施したデジタルサイネージ市場に関する調査では、近年注目を集めている「“小型”と“大型”の間に位置するディスプレイ（主にLCD注2やPDP注3）を表示機器とする市場」を「デジタルサイネージ市場」と定義することとする。但し、コンテンツの配信・運営については“大型”でも同じ配信ソフトを使用しているため、デジタルサイネージ市場に含んでいる。

図1　デジタルサイネージの定義

※注1：電子POP; 液晶ディスプレイなどを使用したPOP（Point Of Purchase）広告のこと
※注2：LCD; 液晶ディスプレイ（Liquid Crystal Display）
※注3：PDP; プラズマディスプレイ（Plasma Display Panel）
※注4：LED; 発光ダイオード（Light Emitting Diode）
※注5：SI; システム導入の企画・構築・運用

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2007年度のデジタルサイネージ市場規模は297億円、前年度比20％以上の成長

【デジタルサイネージ市場規模：2007年度は29,675百万円】
2007年度の国内デジタルサイネージ市場規模は、設置拠点の増加に伴うハードウェアの売上伸張が大きく影響し、前年度比24.2％増の29,675百万円となった。広告媒体としては、ジェイアール東日本企画の『トレインチャンネル』の急成長が目立つ。

インターネットを始めとする新しいメディアが登場しており、消費者が同時に複数のメディアに接触することが当たり前になりつつある。そして、4マス（※注6）の広告費が減少するなか、広告会社は「コンタクトポイント／タッチポイント」（※注7）をキーワードに、広告出稿の提案を行なっている。このような環境から、4マスの補完媒体として、家庭外における映像情報の活用に注目が集まっている。

【デジタルサイネージ市場拡大の背景：薄型ディスプレイの表示性能向上などが要因】
デジタルサイネージの導入が活発になっている背景には、「薄型ディスプレイの表示性能の進歩・低価格化」が進んだことや、「ブロードバンド化」「無線通信技術の向上」などによってネットワーク連携が容易になってきたことが挙げられる。

デジタルサイネージの最大の特長は、“ある特定のエリア、ある特定の時間にいる人”に対して、静止画や動画、音声などによって分かりやすい情報を発信するため、情報の訴求度が高いことである。現在は「販促ツール（例：店頭や店舗内に設置）」「広告媒体（例：鉄道車両内に設置）」を主体としたデジタルサイネージの普及が進んでいる。

※注6：4マス; 新聞、テレビ、雑誌、ラジオを指す
※注7：コンタクトポイント/タッチポイント; 消費者が広告に触れる機会

図2　デジタルサイネージ市場規模推移と予測

矢野経済研究所推計
注：単位：百万円
注：売上ベース（システムベンダー売上とコンテンツ制作・広告収入の合算値）

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デジタルサイネージ広告の幕開け

【デジタルサイネージ市場の今後：勢いは多少鈍化するものの、08年度も前年度比18%増】
2008年度のデジタルサイネージ市場規模は、前年度比18.0％増の35,002百万円と予測する。背景には、1) 鉄道周り（車両内、駅構内など）やセグメント化された場所（自動車教習所、病院・クリニック、レンタルビデオショップ、タクシーなど）における広告収入の増加、2) ASP（※注8）（Application Service Provider）やSaaS（※注9） (Software as a Service)といった運用形態の普及による、中小規模ユーザへの販促ツールとしての展開が考えられる。
今後もハードウェア売上が引続き伸張を維持するものの、デジタルサイネージ市場の成長の勢いは多少鈍化すると予測する。

【デジタルサイネージ市場規模の将来：広告ビジネスが成長すると予測】
『トレインチャンネル』を始めとする鉄道車両内ビジョンの普及により、今後は広告ビジネスの成長が予見される。デジタルサイネージの市場拡大を考える上では、「ハードウェアの設置増」や「販促ツールとしての利用増」などの即効性も考えられるが、本格的な市場拡大に向けては、「広告媒体としての成功」が不可欠である。

「見せ方、使い方の提案」「技術進歩」などにより、デジタルサイネージが普及し、2010年度には50,000百万円を超えると予測する。

※注8：ASP; インターネットを利用し、業務用アプリケーションソフトを顧客にレンタルするサービス
※注9：SaaS; インターネットを利用し、ソフトウェアをサービスとして提供

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参考：このレポートに掲載されている主なデータ一覧

■急成長する市場の背景
・日本の広告費推移
・媒体の内訳
・デジタルサイネージの主な特長
・デジタルサイネージ市場規模推移（2006年度～2010年度）
■市場の現状
・主な車両内ビジョン
・設置型の主な駅構内ビジョン－Ⅰ
・設置型の主な駅構内ビジョン－Ⅱ
・GMS、SCの主な分類
■参入企業分類毎の見解
・各社の販売概況
■個別企業動向
下記企業について参入経緯や製品特徴、システム構成と販売体制、主な設置場所などを掲載。
・シャープ株式会社／シャープシステムプロダクト株式会社
・日本電気株式会社
・パナソニック システムソリューションズ ジャパン株式会社
・株式会社日立製作所
・富士通株式会社／株式会社富士通ゼネラル
・三菱電機エンジニアリング株式会社
・NTTアイティ株式会社
・NTTコミュニケーションズ株式会社
・SCALA株式会社
・株式会社Standz
・株式会社パフォーマ
・株式会社メディアコンテンツファクトリー
・株式会社キズナキャスト
・彩ネットアド株式会社
・株式会社ジェイアール東日本企画
・株式会社東急エージェンシー
・ティー･アンド･ティープランニング
・日本カーライフアシスト株式会社

・・・ほか

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関連リンク

■同テーマのレポートサマリ
デジタルサイネージ市場に関する調査結果 2009

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