Yz Report - 最新市場調査レポートサマリー -
この記事をブックマークする

国内テレビ会議(TV会議)/Web会議システム市場に関する調査結果 2010

10/09/07
急成長のWeb会議、ASP型は2005~2014年の10年間で約27倍に

お問い合わせ
資料内容を見る

「国内テレビ会議(TV会議)/Web会議システム市場に関する調査結果 2010」 小見出し一覧

テレビ会議(TV会議)システム国内市場の動向

2009年の国内テレビ会議(TV会議)システム市場は、リーマンショックに伴うコスト削減、パンデミック対策での海外出張削減などの理由により需要が喚起された。2010年当初には2009年の影響で、「需要が先食いされたのでは」と心配する向きもあったが、実際には2010年に入っても問い合わせ件数は増え続けている。そのため、これらの影響で、「需要が先食いされた」というイメージを参入企業は持っていない。また「不況下でも需要が増えている」という声も多くみられ、新規需要のほか、追加需要や更新需要が増えている。

現状、多くの大企業は既に何台かのテレビ会議(TV会議)システムを導入している。これに加えて、これまで東京や大阪といった主要拠点のみでの採用だったテレビ会議(TV会議)システムを社内全体で導入するようになっている。

大企業には既に導入済みであるため、テレビ会議(TV会議)の新規需要は中小企業がメインとなる。ただし中小企業の場合は1案件2~3台の導入であるため、件数が増えても出荷台数はさほど多くならない。従って爆発的な成長というよりは、堅実な成長ぶりを示している。

テレビ会議(TV会議)システムは国土面積が広い北米では需要度が高く、将来的にはユーザ企業が自社内・自社系列内だけで使用するシステムではなく、日常的な営業活動や取引先などとの打合せにも活用するシステムへと需要が拡大していくと予測する。やがてはその動きは日本にも伝わる可能性もあり、さらなる市場成長に期待がかかる。

また、HD対応端末が出始めたこともあり、HD導入に伴う更新需要も増えている。

「テレビ会議(TV会議)/Web会議システム出荷金額推移」
テレビ会議(TV会議)/Web会議システム出荷金額推移

矢野経済研究所推計
注:テレビ会議(TV会議)システム、Web会議SI型は出荷金額ベース
注:Web会議ASP型は契約金額ベース
注:Web会議SI型の出荷金額にはハードは含まない
注:予測は予測値

▲小見出し一覧に戻る

Web会議システム国内市場の動向

■SI型とASP型
Web会議システムはSI型とASP型の二つに分類される。
 

  • SI型では、サーバライセンスと、サーバ機器やサーバ機器へのソフトウェアインストールなどを含め、Web会議システムを自社内で運用するためのライセンスパッケージを提供する。
     
  • ASP型は、ユーザ企業にシステムを導入することなく、インターネット経由でWeb会議システムを利用するタイプである。
     

■Web会議システム国内市場分析
リーマンショックにより、一時期投資は若干止まったが、2009年トータルではあまり影響はなかったとみられる。Web会議システムは今後もSI型、ASP型共に、市場は成長し続ける見通しである。
Web会議システムの市場は急成長している一方で、製品間・企業間での競合が激化している。主要な機能は、どのメーカのシステムにも搭載されており、若干の差がつく程度である。そのため、セールストークやプレゼン時のデモの印象で導入が決まってしまうケースもあるという。Web会議システムでは価格差や製品の良し悪しを含め、ユーザの選択に対し、絶対的な物差しがなくなっている。

▲小見出し一覧に戻る

会議システム3種類の国内市場推移における比較分析

下記の表は、テレビ会議(TV会議)システム端末出荷金額(A)、Web会議システムSI型サーバライセンス出荷金額(B)、Web会議システムASP型サービス年間契約金額(C)の2005年~2014年までの推移をまとめたものである。
またA、B、Cそれぞれが会議システム3種類合計(A+B+C)に占める比率の推移を示したものである

「会議システムの出荷金額推移」
会議システムの出荷金額推移

矢野経済研究所推計
注:テレビ会議(TV会議)システム、Web会議SI型は出荷金額ベース
注:Web会議ASP型は契約金額ベース
注:Web会議SI型の出荷金額にはハードは含まない
注:予測は予測値


 

上記表を分析する事により、次の3つの傾向が明確になった。
 

調査要綱

調査対象:国内・海外の主要TV会議/Web会議システムメーカ
調査期間:2010年4月~8月
調査方法:当社専門研究員による直接面談及び、電話・e-mail等によるヒアリングを併用

※本調査における会議システムとは:本調査では、(1)ルーム型TV会議システム、(2)SI型Web会議システム、(3)ASP型Web会議システムの3種類を調査した。

資料内容を見る お問い合わせ
  • レポートサマリーに関するお問い合わせはこちら
  • TEL/FAX
    東京カスタマーセンター TEL:03-5371-6901 / FAX:03-5371-6970
    大阪カスタマーセンター TEL:06-6266-1382 / FAX:06-6266-1422
貴社のご要望にあわせてオーダーメイドの市場調査も承ります。
調査のご相談、プランニング依頼(無料)はこちら
調査に関するお問い合わせ
  • 本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
    本資料内容を転載引用等されるにあたっては、弊社広報室までお問合せ下さい。