デジタルサイネージ市場に関する調査結果 2010

「デジタルサイネージ市場に関する調査結果 2010」 小見出し一覧

• デジタルサイネージの定義
• デジタルサイネージの市場動向
• デジタルサイネージの将来展望
• 参考：このレポートに掲載されている主なデータ一覧
• 関連リンク

デジタルサイネージの定義

デジタルサイネージとは、「屋外や店頭、交通機関など、家庭以外の場所においてディスプレイなどの表示機器で情報を発信する媒体」を指し、“小型”の電子POP^*1からLED（Light Emitting Diode）を活用した“大型”の屋外ビジョンまで含まれる。本調査ではこれらを広義のデジタルサイネージと定義した。
また、広義のデジタルサイネージから電子POPや大型ビジョンを除いたものを狭義のデジタルサイネージと定義した。狭義のデジタルサイネージとしては、LCD（Liquid Crystal Display）やPDP（Plasma Display Panel）などを表示機器とする「販促ツールや広告媒体、情報共有ツール」が挙げられる。但し、コンテンツの配信については、“大型”の屋外ビジョンでも狭義のデジタルサイネージと同じ配信ソフトを使用しているが、広義、狭義ともにそれぞれのコンテンツ配信規模を算出し、当該市場に含んでいる。
*1：液晶ディスプレイなどを使用したPOP（Point Of Purchase）

【図表:デジタルサイネージの定義】

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デジタルサイネージの市場動向

■商談・導入が増加するも、大規模案件が少なかった2009年度
2009年度の広義のデジタルサイネージの市場規模は、前年度比100.8％の55,708百万円となった。中でも、販促ツールや広告媒体、情報共有ツールとして昨今注目を集めている狭義のデジタルサイネージ市場規模は、前年度比104.8％の34,360百万円となった。狭義のデジタルサイネージでは認知度の向上もあり、流通業や行政を始めとする各業界から、参入ベンダへの問い合わせ件数は増加していたが、市場規模の拡大には繋がらなかった。
「規模の大きなユーザ」や「何か新しいことを始めたいと考えている小規模ユーザ」では導入に積極的だったが、これらユーザのデジタルサイネージ導入に際しては以下のような特徴があり、2009年度の市場規模を底上げするには至らなかった。
 

1.小規模実証実験

ネットワークを活用したある程度の規模での運用を見据えた企業の殆どは、小規模単位で実証実験を行うケースが多い。

2.スペックダウン

当初の構想ではハイスペック仕様を志向していたユーザ企業が、景気の影響もあり、導入の段階でシステムをスペックダウンする傾向があった。

3.スタンドアローン型

個店を始めとする小規模ユーザではスタンドアローン型^*2デジタルサイネージの導入が進み、システム売切りの安価な製品が普及した。

*2：スタンドアローン型とは、ネットワークに接続しておらず、それ単独で利用可能なタイプを指す。

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【図表:デジタルサイネージ市場規模推移】

矢野経済研究所推計
注：事業者売上高ベース
注：予測は予測値 注：システムビジネスとは、ハードウェア、ソフトウェア、SI、配信運営、保守サポートを指し、広告・コンテンツビジネスとは、広告収入、コンテンツ制作を指す。

デジタルサイネージの将来展望

■2010年度は踊り場からの脱出、デジタルサイネージ再ブレイクの予感

• 引き合いが前年度比3割以上増という状況が継続している
• 大手コンビニエンスストアによるデジタルサイネージの導入
• 市場を牽引している鉄道系デジタルサイネージの増設
• 低価格帯のデジタルサイネージ（スタンドアローン型やASP／SaaS型^*3）の普及
• 一般企業／公共施設内における情報表示ツールとしての導入などの与件の他、2009年度に行った実証実験の結果を踏まえた本格導入

上記に示したことから、デジタルサイネージの2010年度の市場は、前年度比114.2%の63,598百万円、狭義は同112.6%の38,700百万円になると予測する。
そして、2014年度には“1,000億円”を超え、2015年度には1,300億円に迫ると予測する。特に、狭義のデジタルサイネージについては、中央省庁が通信政策の見直しを行う中で、デジタルサイネージ市場の活性化にも積極的に取組んでおり、2009年度34,360百万円の市場が、2015年度には約3倍の94,600百万円になると予測する。

一方、普及が見込まれる市場ではあるものの「費用対効果」「標準化／規格化」「著作権」「放映ガイドライン」など課題も多く、上記のような成長を実現する為には、関係業界団体や参入各社、更には行政などが連携し、課題をひとつひとつ解決する事が重要である。
*3：インターネットを利用し、アプリケーションソフトを顧客にレンタルするサービス。

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参考：このレポートに掲載されている主なデータ一覧

• デジタルサイネージの定義
• デジタルサイネージの主な特長
• 広告媒体の種類と行動シーンの対応関係
• デジタルサイネージ市場規模推移（2008年度～2015年度）
• 狭義のデジタルサイネージ市場の内訳
• 狭義のデジタルサイネージ市場規模推移（2008年度～2010年度）
• 狭義のデジタルサイネージ市場構成比推移（2008年度～2010年度）
• 狭義のデジタルサイネージ市場規模予測（2010年度～2015年度）
• 狭義のデジタルサイネージ市場規模推移内訳（2008年度～2015年度）
• 狭義のデジタルサイネージ市場構成比推移（2008年度～2015年度）
• 広義のデジタルサイネージ市場規模推移（2008年度～2015年度）
• 大型ビジョンの分類
• 製品別の主な設置場所
• 分野別市場シェア
• ハードウェア市場シェア
• 配信運営市場シェア
• 広告・コンテンツ市場シェア
• デジタルサイネージ市場の業界構造
• 中抜け構造となる各業界
• 2010年度のシナリオ
• イオンの狙い
• 国内大手流通業における2009年度の動き
• 三大コンビニエンスストアの概況
• クロスオーシャンメディアのスキーム
• ファミリーマートのスキーム
• 主な車両内ビジョン一覧
• 主な駅構内ビジョン一覧
• 配信管理統合化技術
• 広告媒体としての主な課題
• 費用対効果が求められる背景
• 標準化が必要であると考えられている項目
• “見せ方”や“使い方”のマッピング
• ソリューションベンダが学ぶべき点
• ソリューション提案で顧客を開拓
• デジタルサイネージベンダと事務機ベンダの補完関係
• ＋αの可能性
• 大学設置モデル

…ほか

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関連リンク

■同テーマのレポートサマリ
・デジタルサイネージ市場に関する調査結果 2009
 

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