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比較サイト市場の動向に関する調査結果 2008
「比較サイト市場の動向に関する調査結果 2008」 小見出し一覧
- 比較サイトの市場規模推移
- 比較サイトの市場概況-2000年ごろに誕生、市場拡大が続く
- 比較サイト市場の注目すべき動向-商品分野の拡大、コンテンツアライアンス増加
- 比較サイト市場の将来展望-拡大するユーザー利用機会、新たな技術開発も
- 参考:このレポートに掲載されている主なデータ一覧
- 関連リンク
比較サイトの市場規模推移
矢野経済研究所では、2005年度~2009年度の比較サイト市場規模推移について、以下のように推計・予測した。
※(見)は見込値、(予)は予測値
※比較サイトでの売上高のうち、広告費(アフィリエイト含)、情報提供料等の合計額をベースに算出
※事業分類が自社販促型や検索サイト型であるサービス売上高を除く。自社販促型とは、自社で行なう事業の販促を主な目的としたサービスをさす。また、検索サイト型とは、一般的に商品検索サイト、価格比較サイトと呼ばれ、クライアントサイトに見込み客(アフィリエイト含)を送客することを主なビジネスモデルとしているサービスではなく、一般検索サイトとしての要素が強いサービスをさす。
比較サイトの市場概況-2000年ごろに誕生、市場拡大が続く
日本国内における比較サイトのスタートは2000年ころで、複数の企業がサービス提供を開始した。その後、比較サイト市場規模は年々拡大している。比較サイトの市場規模が拡大を続けるおもな要因としては、以下の2つが挙げられる。
【比較サイトの市場概況:1】市場への参入企業増加
比較サイト市場への参入企業増加の背景には、1)商品検索サイトのように特別な技術開発を要するサービスなどを除き、ページ作成の容易さなど、低コストで開始できるものであるとともに、2)コンテンツ連動広告やアフィリエイトをビジネスモデルに採用することで媒体収入を得られる、といった参入障壁の低さが影響していると見られる。
なお、比較サイトへの参入企業の増加は、2004年ころから2007年ころまでがピークと見られる。
【比較サイトの市場概況:2】ユーザー数の増加
比較サイトユーザー数の増加要因としては、以下のようなものが挙げられる。
・取扱商品/サービス分野の拡大
・取扱商品数/サービス数の増加
・サービス内の購買支援機能(※)の充実
・開設比較サイト数の増加
(※)購買支援機能には、価格比較機能、横断検索機能、商品検索機能、クチコミ情報、ローンシュミレーション、一括見積もり、一括資料請求、商品レコメンド機能、ポイントインセンティブ、等が存在する
比較サイト市場の注目すべき動向-商品分野の拡大、コンテンツアライアンス増加
【比較サイト市場の注目動向:1】取り扱い商品分野の拡大傾向
現在、非物販系商品(金融商品、人材派遣、引越し等のサービス)を主に取り扱っている比較サイトにおいては、リピートユーザー確保のため、注力分野を物販系商品にまで拡大させる動きが見られる。またその一方、物販系商品を取り扱う比較サイトにおいても、取扱商品充実のため、非物販系商品にまで商品分野を拡大させる動きも見られる。
今後は、物販系商品と非物販系商品の双方を取り扱う総合型サービスへ移行する比較サイトサービスが増加すると予測する。
【比較サイト市場の注目動向:2】コンテンツアライアンスの増加
コンテンツアライアンス(※)を実施することによって、これまで比較コンテンツを保有しなかったサイトが比較サービスの提供を開始したり、すでに比較コンテンツを保有しているサイトが既存サービスの補完強化を図る、といったケースが増加している。
コンテンツアライアンスの増加は、比較サービスの提供サイト数の増加、さらにはユーザーの比較サービス利用機会の増加にもつながる。こうした「コンテンツアライアンスの増加」傾向は、今後も続くと予測される。
(※)コンテンツアライアンスとは、商品検索エンジンや商品/サービス情報を保有するサイトが、主にこのうちどちらかを保有しないサイトに機能/情報を提供することによるサイト同士の提携
比較サイト市場の将来展望-拡大するユーザー利用機会、新たな技術開発も
【比較サイト市場の将来:1】ユーザー側
Eコマース(電子商取引)市場の伸張などを背景とし、インターネット上の商品やサービスは年々増加している。また、昨今の厳しい経済状況下、よりよい商品・サービスを、より安く手に入れたいというユーザー心理はますます強まると考えられる。
こうした状況を元に考えると、商品・サービスの効率的な比較・検索が可能な比較サイトに対するユーザーニーズが消え去ることは考えられず、ユーザーの比較サービス利用機会は、今後さらに促進されるものと予測される。
【比較サイト市場の将来:2】サービス提供側
比較サービス提供企業・比較サイト運営企業各社は、取扱商品分野の一層の拡大を図り、商品検索やクチコミなどをはじめとする購買支援機能の充実をさらに図ると考えられる。その結果、ユーザーが求める商品を探しやすくするための新たな技術開発などが、さらに進展すると予測する。
参考:このレポートに掲載されている主なデータ一覧
- 比較サイト市場規模推移と予測(2005年度~2009年度予測)
- 比較サイト主要参入企業一覧
- 比較サイトへの主要参入企業の参入期間
- 比較サイトの主要参入企業のサービス概要
- 比較サイト主要参入企業のビジネスモデル
- 比較サイト主要参入企業の強みと弱み
- 比較サイト主要参入企業の提供サービスの方向性
- Eコマース市場規模の推移(2005年~2007年)(B to C)
- セグメント別EC市場規模(B to C)
- EC利用者の動向(最も利用するインターネット上の機能/サービス、複数の商品/サービスの内容を比較した手段 ほか)
- アフィリエイトサービス市場規模推移(2004 年度~2010 年度予測)
- 広告系ポイントサイト市場規模推移と予測(2004年度~2010年度予測)
…ほか
関連リンク
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調査対象 比較サイト事業者16社
調査期間 2008年9月~11月
調査方法 当社専門研究員による直接面談によるヒアリング、ならびに文献調査併用
※一般的に、価格比較サイト、商品検索サイト、ショッピングサーチ、サービス比較サイト、一括見積サイト等と呼ばれ、複数店舗(ネット上の仮想店舗を含む)の商品やサービスを一括して横断的に比較/検索できるサービスをさす。
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