CAD/CAM/CAEシステム市場に関する調査結果 2008

庄司　孝

08/11/13

世界的な景気減速の影響で、2008年度のCAD/CAM/CAEシステム市場伸び率は減少傾向に。

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CAD/CAM/CAE市場概況－2007年度は10.9%成長するも、08年度は厳しい情勢　
CAD/CAM/CAEシステム市場の注目動向－機械系の直販チャネル伸び率低下　
参考：このレポートに掲載されている主なデータ一覧
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CAD/CAM/CAE市場概況－2007年度は10.9%成長するも、08年度は厳しい情勢

矢野経済研究所では、2006年度～2008年度（見込み）のCAD/CAM/CAE市場規模推移について、以下のように推計・予測した。

図表1：CAD/CAM/CAEシステム市場　市場規模推移

注1.売上高ベース
注2.見込は「見込値」

【景気冷え込みがCAD/CAM/CAEに対する設備投資意欲に影響】

2007年度のCAD/CAM/CAEシステム市場規模（売上高ベース）は約3,243億円（前年度比10.9％増）となった。2007年度のわが国経済を振り返ると、前半は企業部門の業績の底堅さが持続し、堅調な景気動向をみせていた。企業業績も好調であり、設備投資意欲も旺盛だったことから、CAD/CAM/CAEに対する設備投資も活性化していたといえよう。
しかし2007年夏以降、サブプライム住宅ローン問題を背景とする米国経済の低迷や金融資本市場の変動、さらには原油価格や原材料価格の高騰などといった問題が頻出。その影響を受けて、我が国経済も急速に不透明な経済状況となっている。そのため、企業における設備投資意欲も急速に冷え込んでおり、それはCAD/CAM/CAE市場にも、影響を及ぼし始めている。
こうしたことから、2008年度においては、CAD/CAM/CAE市場への投資は低迷すると考えられ、市場伸び率は2007年度に対して大きく減少。
2008年度のCAD/CAM/CAE市場規模は、約3,293億円（前年度比1.5％増）の見込みである。

【分野別CAD/CAM/CAE市場規模推移（機械系/EDA/土木・建築系）】

機械系CAD/CAM/CAEは、自動車・造船・建築機械などが活発な投資を続けたことから、2007年度は約1,881億円（前年度比8.3％増）となった。2008年度は、約2,002億円（同6.4％増）となる見込みである。
EDA（Electronic Design Automation）では、デジタル家電を中心にエレクトロニクス業界の活況を受け、2007年度は約1,074億円（同18.2％増）であった。しかし、2008年度のEDA市場規模は一転、約989億円（同7.9％減）とマイナス成長になる見込みである。
土木・建築系CADにおいては、住宅関連投資が好調だったなか、改正建築基準法による住宅建設の減少などが影響し、2007年度は約288億円（同3.1％増）にとどまった。2008年度の土木・建築系CADの市場規模は、約302億円（同4.9％増）となる見込みである。

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CAD/CAM/CAEシステム市場の注目動向－機械系の直販チャネル伸び率低下

【機械系CAD/CAM/CAE直販チャネル伸び率低下　最大の要因は「リスクの高さ」】

機械系CAD/CAM/CAEシステム市場における流通チャネルごとの流れをみると、2007年度は2006年度に対して以下のような結果となった。

図表2：2007年度機械系CAD/CAM/CAEシステム流通チャネル別市場規模成長率

これは、相対的に直販ルートの伸び率が低下していることを示唆している。その要因として「直販チャネル確立におけるリスクの高さ」が敬遠されていると考えられる。
直販チャネルの拡大は、営業要員やサポート要員の増強等、コスト負担増を伴う取り組みである一方、機械系CAD/CAM/CAEシステムベンダーや代理店を活用した流通チャネルはそうした負担が格段に少ないため、伸び率が高まっていると考えられる。

【CAD/CAM/CAEシステムの低価格化も要因のひとつ】

また、CAD/CAM/CAEシステムは低価格化がすすんでおり、2D CADの実売価格は、低価格のもので数万円から、3DミッドレンジといわれるCADカテゴリーでは、80万円から100万円程度が中心的な価格帯となっている。こうした価格帯となっては、従来のシステムインテグレーターチャネルではCAD/CAM/CAEを取り扱う魅力が低下するものと考えられる。今後は代理店ルートの比率も向上し、CAD/CAM/CAEの直販ルート伸び率はさらに低下するものと推測される。
こうしたことから、CAD/CAM/CAEシステムメーカー各社は、直販チャネルについては、一部の大口ユーザーのみ、ないしは基本的になくしてしまい、ベンダーや代理店経由の販売に移行する傾向を強めるものとみられる。

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